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地震の多い日本だから、大きな買い物であるマンションを選ぶ際には、耐震性にも注目したいものです。 耐震性の高いマンションの構造は? 新築と中古で選び方に違いはあるの? など、地震に強いマンション選びに役立つ情報を、「住んでいるのに全然知らない!? 『住まい』の秘密<マンション編>」の著者、加藤純(かとう・じゅん)さんに教えてもらいました。 マンションの耐震基準とは? 耐震等級とは? 耐震について理解しよう!
免震構造の普及に伴い、今や大手設計事務所やゼネコンだけが手掛けるものではなくなりました。地方や中小の企業でも免震構造の設計を行うようになっています。 免震構造の設計で最も重要なのは 「免震層」 の設計です。免震層は建物の基礎や建物下部に設置され、地震の力を上部の建物に伝えにくくするための層です。 免震層には 「免震装置」 と呼ばれる巨大なゴムや鋼製のレールなど、様々なものが使われています。それぞれの装置の組み合わせにより、免震層より上にある建物の揺れ方は大きく変化します。 ただ、誰が設計するかによって、大幅に免震層の仕様が変わるわけではありません。地震時の性能やコストを考慮すると、 自ずと適正な範囲が決まってくる からです。 免震層の基本的な性能と、免震装置の特徴について見ていきましょう。 免震層の設計の基本となる数値 世の中にはすでにたくさんの免震建物が建てられています。先人達が積み重ねてきた知見があるため、通常の建物同様、免震構造の設計においても「大体これくらい」というオーダーが存在します。 固有周期 一番よく言われるのが 「固有周期4秒」 という数値です。 固有周期とは揺れが一往復するのにかかる時間で、免震構造において最も重要視される値です。建物の揺れ方を端的に表す指標だからです。 免震建物以外の建物では一般的に建物高さ(m)に0. 02~0. 免震構造とは 震度. 03を掛けた値が固有周期(秒)になります。高さ30mなら0. 6~0.
基本的に新耐震なら心配なし 最後にまとめとして、新築、中古それぞれで、耐震性に注目してマンションを選ぶときのポイントを挙げました。 新築マンションの選び方 ●新耐震基準なので基本はクリア ●耐震等級は1でも十分だが2ならより安心 ●予算が許せば免震構造や制震構造を選ぶ ●壁厚180mmならダブル配筋を選ぶ ●バランスの悪いマンションには要注意 中古マンションの選び方 ●なるべく新耐震を選ぶ ●技術の進歩により、高層でもRC造でOK なお、築25年を超えるマンションは、原則として住宅ローン減税を受けられません。ただし、「耐震基準適合証明書」があれば、築25年を超える中古マンションでも住宅ローン減税を受けることができます。取得にはさまざまな要件がありますが、中古マンションの購入を検討している方は、耐震基準適合証明書の有無もチェック項目に入れておくといいでしょう。 マンション選びにはさまざまな要素が絡み合うため、耐震性だけに注目すればいいというわけではありません。それでも、「住」の安全・安心を考えるなら、耐震性にも目を向けることをおすすめします。 ●取材協力 加藤純さん 「住んでいるのに全然知らない!? 『住まい」の秘密<マンション編>」著者。 東京理科大学工学部第一部建築学科卒業、同工学研究科建築学専攻修士課程修了。 在学中は同潤会アパートメントなど、日本の戦前期における集合住宅の実測調査と復原的研究を行う。 株式会社建築知識(現・エクスナレッジ)「建築知識」編集部を経て、2004年より建築にまつわる執筆、企画・編集を行うCONTEXT主宰。 取材・文/福富大介(スパルタデザイン) 公開日 2020年01月23日
なお、免震や制震と似た言葉に「軽震」という言葉もあります。「震動を軽減する」という意味にも取れそうですが、これはマンションなど建物の構造とは関係ありません。今は使われていませんが、昔の言い方で「震度2」にあたる軽い地震のことです。 RC造、SRC造、S造って何? 構造で地震に対する動きはどう変わるの?
建物はすべて「構造」で支えられています。柱や梁などの構造がしっかりしていてはじめて、建物は機能や安全を維持できます。構造は、人間の体で言えば骨格に当たる重要な要素で、台風や地震など自然の脅威から建築を守る役割を担っています。特に地震国・日本ではその重要度が高いことは言うまでもありません。 建物を支える構造形式には耐震構造・制震構造・免震構造があります。ここでは免震構造はどのような構造なのかを理解して頂き、その設計方法について説明します。 1. 免震構造とは 免震構造は、建物と基礎の間に積層ゴム等の免震装置を設け、地震による揺れが直接建物に伝わらないようにした構造です。つまり地震によって地盤が激しく揺れても、建物は地盤の揺れに追随せずゆっくり動くために、大地震時に構造体が損壊することはほぼ無く、建物が傾くといった地震の被害はほぼなくなります。 例えば、倒れてはいけない収蔵物を入れる美術館や博物館の収蔵庫の揺れの抑制や、ユサユサと揺れることで生じる建物の変形によって、天井などの仕上げ材が落下したり、ひびが入ったりすることへの被害及び損害への対策ができます。 ※1999年以降2017年までの免震建物及び制振建物の棟数のデータ集積結果/一般社団法人日本免震構造協会より 以上の特徴により、防災拠点施設や文化財建築物など、高度な耐震性能を要求される建物によく使用されています。 ただし、免震装置そのものは、地震のエネルギーを一手に引き受けることになり、大きな変形を伴うため、免震装置自体の強度や維持管理の方法、動きに追従するためのとりあい部分の隙間の大きさ(クリアランス)や設備配管の材質、動きを吸収する機構の設置など、さまざまな設計上の工夫が必要です。 この免震構造には大きく分けて、「基礎免震」と「中間層免震」にがあり、メリット及びデメリットは以下になります。 2. 免震構造の設計方法 免震構造は地震応答解析(時刻歴応答解析)という複雑で高度な設計(難易度が高い)が求められ、構造設計の様々な局面では、経験を積んだ構造設計者の判断が必要となります。この地震応答解析とは、地盤や建物の各部がどのような力を受けるかなどを調べるために、地盤および建物・構築物を適切な解析(計算)モデルに置き換え、設計用の地震動を計算し、各位置が受ける力と揺れの大きさを算出することです。 また、免震構造の構造安全性の確認を行う場合は、「告示」「性能評価(大臣認定)」「評定」「レビュー」のいずれかの方法があります。 「告示」は、平成12年建設省告示第2009号の第6に書かれた方法(「告示第6の方法」といいます)で免震建築物を設計した場合には、一般的な検証方法として確認申請のみで済みます。ただし、告示第6の方法を適用するためには条件は次の三つになります。 「告示」以外で免震構造物の確認申請を行う場合は、構造安全性を地震応答解析(時刻歴応答解析)によって確認する必要があるため、国土交通大臣の認定(性能評価)を受ける必要があります。また「評定」「レビュー」については任意となります。 3.