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さらば平成! 波乱に満ちた30年の株式市場で最も大化けした銘柄とは いよいよ「平成」の時代が終わりを迎えます。平成の株式市場は、史上最高値で幕を開けたものの、その後はバブル崩壊から世界的な経済危機へと、厳しい状況が続きました。多くの退場者も生んだ30年でしたが、一方で、投資家に多大な恩恵をもたらした銘柄も誕生しています。 「大化け銘柄」で振り返る平成 1989年1月から始まった「 平成 」の時代。 この30年の間に、日本の株式相場ではどのようなことが起こり、市場はどう反応し、株価はどう動いたのでしょうか? また、どのような銘柄が投資家の注目を集めたのでしょうか?
記事詳細 コロナ・バブルで高値更新 「あと2年は株高が続く」と見る理由 (1/2ページ) コロナ対策で金融緩和が続く中、日経平均がバブル崩壊後の新高値を更新している。このコロナ・バブルはどこまで続くのか。カブ知恵代表、藤井英敏氏が読み解く。 * * * コロナ対策で各国中央銀行が大規模金融緩和を続ける以上、株式市場への資金流入は当面止まない。"世界の景気敏感株"といわれる日本株にも景気回復期待で買いが集まっているが、日経平均株価は1989年バブル最高値の3分の2に過ぎず、史上最高値更新に沸く米国株より上昇余地はある。 早ければ来期(2022年3月期)の業績予想が出揃う2021年6月頃、または中間決算が出揃う11月頃からクリスマス商戦にかけ、日経平均3万円超えが現実味を帯びてくるのではないか。 実体経済と乖離した株高が「コロナ・バブル」であることは明白だ。しかし、今が有事である以上、平時の投資尺度で見るべきではない。為替相場を見ると、やや円高に振れているが、日米欧の中央銀行がこぞって金融緩和を進めている以上、円高が日本企業の収益を圧迫して株価の下落要因になるとも考えにくい。 ワクチンの効果の有無や副反応を懸念する声もあるが、万一の際は、さらなる金融緩和や財政出動など機敏に対応するのは明らかだ。
一部の投資家の間では、「日経平均2万3000円上限説」が囁かれていて、「いくら株価が上がってもこのラインで止まる」という抵抗線観測が広まっていた。今回の26年ぶりの高値はその抵抗線を超えたという意味で、まずは注目すべきニュースなのである。 もう1つ重要なことを指摘しておくと、この日経平均の上昇は経済の実態を伴っているという点である。株価というのは企業の利益に対して、その何倍まで投資家が買うのかで決まる。たとえばトヨタは1株当たり729円の純利益を生んでいる会社なのだが、投資家はその10倍弱で(つまり10年分の利益を織り込んで)トヨタ株を買っている。それが10月2日の終値である6964円という、トヨタの株価の経済的な意味なのだ。 日経平均はそれを構成する225社の平均利益を見て、投資家が投資を行っている。ちょうど1年前、2017年10月2日の日経平均のEPS(1単位あたりの純利益)は1410円。日経平均はその14. 4倍まで買われていた。ところがこの1年間で日経平均の1単位あたりの純利益は1740円まで増加した。それを13. 【日経平均バブル後最高値】今株を買ってはいけない…その理由を株価変動のメカニズムから解説します（2020年11月25日） - YouTube. 9倍で(つまり1年前よりは控えめに)投資家が買った結果が、この2万4245円というバブル後最高値である。 1単位あたりの利益であるEPSが増加している以上、その価格上昇は実体を伴ったものである。アベノミクスが始まった当初、2014年10月の日経平均のEPSは1023円だったので、そこから日本企業の利益が平均1. 7倍に増えたのが事実。そう考えると、日本経済はもう上がったり下がったりのボックス圏の中ではなく、そこを離れてさらに上昇していくのではないかという期待が生まれていると捉えるべきなのだ。 日本企業が利益を増やしているのに なぜその恩恵を実感できないか しかし、これだけ日本企業がかつてないほどの利益を上げているにもかかわらず、我々が日々の生活の中でその恩恵をまったく実感できないのはなぜなのだろう。 バブルの頃と比べて、今の日本企業が明らかに違う点が1つある。それは今の大企業が無駄を極限まで削り取った上での「利益至上主義」になっているということだ。それに対してバブルの頃の日本企業は「売上至上主義」と言われていた。 それがどのような違いを生むのかというと、こういうことだ。昭和の時代の日本企業は終身雇用が前提で、一度雇った社員を生涯雇用するためには売り上げを常に増やし続けることが重要だった。正確に言うと、売り上げ以上に粗利が成長することが大切だったのだが、ここはわかりやすく「売上至上主義」という言葉を使わせていただく。
2009年3月10日(火)の東京株式市場で日経平均株価は3日続落し、終値は前日比31円05銭(0.
4% (2)1961年7月の高値(1829円)から1965年7月の安値(1020円)まで 下落期間4年、下落率44. 2% (3)1973年1月の高値(5, 359円)から1974年10月の安値(3, 355円)まで 下落期間1年9カ月、下落率37. 日経 平均 バブル 後 最高尔夫. 4% (4)1987年10月の高値(26, 646円)から同年11月の安値(20, 513円)まで 下落期間2カ月、下落率23. 0% 日本は1986年から「バブル経済」が始まっていますので、1987年10月のブラックマンデーの時の下落は、期間も率も小幅なものに留まっています。 このように、1989年の年末以降の「バブル崩壊」以前にも、1949年・1961年・1973年というように、かの「奇跡の高度経済成長期」の過程でさえも、「12年に一度の周期」で株価大暴落は起こっていたのです。 1987年のブラックマンデーの時の下落は、株価下落の期間も率も小幅だったので「大暴落」からは除外すると、日本は1974年10月から1989年12月まで例外的に15年の長きにわたって株価の大暴落がなかったので、忘れられているだけで、こうして歴史を紐解いてみると、株価の大暴落というのは「12年に一度の周期」でやって来るものだということがわかります。