【首都直下地震編】全体版 - YouTube
衝撃レポート 頻発する地震、Xデーが迫る中、 村井宗明・衆議院災害対策特別委員長が初めて 明かした最悪シナリオ 元禄大地震(1703年)発生時の津波高を参考に、6mと2mで試算。都東部の浸水リスクが顕著だ。津波が荒川を遡上し、東京北部で堤防を破壊する危険もある その時は、突然やってきた。 ガタガタガタッ! と突き上げるような衝撃に襲われ、テレビや棚が大きな音を立てながら転倒。ガラス類は砕け散り、書類や本が床にブチまけられる。転げ落ちるようにデスクの下に逃げ込み、携帯電話を取り出すが、一向に電話はつながらない。ガタガタッ! 続けざまに来た余震でオフィスの壁掛け時計が落下し、文字盤が割れた。館内放送によれば、エレベータは復旧の見通しがたたないという。損傷が激しい非常階段を使って、脱出しろというのか・・・・・・。テレビを起こし、スイッチを入れると、爆音とともに燃えさかる羽田の石油コンビナートが映し出された。 と、画面が切り替わり、江東区や北区の荒川流域で多数の建物が倒壊しているとのリポートが。死者・行方不明者多数との声に続いて、速報が入る。 中野や野方(中野区)、高円寺(杉並区)の木造住宅密集地で大規模火災が発生しているという。上空を飛ぶ自衛隊機から送られてきたのは、火の海と化した住宅街の映像。道が狭く、消防活動も思うままにならないようだ・・・・・。 余震で軋むオフィス内に、東日本大震災以来、トラウマとなっている携帯電話の警報音が鳴り響く。余震、そして津波!?
近い将来、確実に起こるといわれている南海トラフ地震と首都直下型地震。もし地震が起きれば、20年間の経済損失は首都直下型で778兆円、南海トラフで1410兆円になると推定されている。元日本マイクロソフト社長の成毛眞さんは「これほどの危機が認識されているにもかかわらず、抜本的な対策が打たれていない。これは思考停止だ」という――。 ※本稿は、成毛眞『 2040年の未来予測 』(日経BP)の一部を再編集したものです。 写真=/ronniechua ※写真はイメージです 巨大地震の被害は「国難級」 遠くない将来に確実起きるといわれているのが、南海トラフ地震と首都直下型地震である。 これらはどれくらいの確率で起きるだろうか。 マグニチュード(M)9級の南海トラフは、30年以内に70~80%、M7級の首都直下型は30年以内に70%の確率で起きると予測されている。今後30年で交通事故に遭遇して怪我を負ったり、死んだりする確率(1.
徹底シミュレーション 断層隆起、地割れ、火災旋風、水没、液状化…その時、何が起こるのか 立川断層が動いた時を想定した、JR立川駅周辺のグラフィック。写真中央を横切る大きな亀裂と段差が断層の真上にあたる 昨年3月11日、東京・新宿区にある抜弁天の崖が崩壊した時の様子。震度5でも、この有り様だ 昨年9月、東京大学地震研究所などの研究チームが、M7級の首都圏直下型地震が起きる確率を「30年以内に98%」と発表し、日本中を震撼させた。その後、「30年以内に70%」と修正されたが、リスクが高レベルであることに変わりはない。東海大学地震予知研究センター長の長尾年恭教授が言う。 「東京というところは、江戸時代以前から何度も繰り返し大きな地震に見舞われてきた。首都直下型地震は歴史が示す通り、必ずまた起こるでしょう。首都圏の地下構造は3枚のプレートが入り組み、非常に複雑です。それが予知、前兆現象をとらえることを難しくしています」 巨大地震は避けられず、それがいつ来るか分からないというのだ。独立行政法人「産業技術総合研究所」客員研究員の寒川旭氏は869年に起こった貞観地震に着目する。三陸沖を震源とするM8. 4以上の巨大地震で、津波が三陸沿岸を襲った。 「貞観地震発生までの50年間ほど、長野県から東北にかけて地震が頻発した。西日本の内陸でも地震が起こり、貞観地震の9年後の878年に、関東で直下型の大地震が起きた。今回も日本海中部や新潟中越などのM7クラスの地震がいくつも起こった後、東日本大震災が起きた。西日本でも阪神淡路大震災以降、地震が増えている。現在の状況が9世紀と似ていることは、複数の研究者が指摘しています。首都圏は、とりわけストレスが溜まっているエリアと言えるでしょう」 ビルが、首都高が倒壊 M7級の首都直下型地震が起こった場合、一体どのような被害状況になるのか。まず、建物の被害。都内で震度5強を観測した東日本大震災では、建物に大きな被害は出なかった。長い周期で揺れを起こす「長周期地震動」だったためで、直下型では条件が全く違う。災害危機管理アドバイザー・和田隆昌氏が言う。
(本記事は有料メルマガ『NEWSを疑え!』2021年7月15日号の一部抜粋です。続きは『NEWSを疑え!』をご登録手続きの上、2021年7月分のバックナンバーをご購入いただくと読むことができます。また、2021年8月中のお試し購読スタートで、8月分の全コンテンツを無料(0円)でお読みいただけます) 軍事の最新情報から危機管理問題までを鋭く斬り込む、軍事アナリスト・小川和久さん主宰のメルマガ『NEWSを疑え!』の詳細はコチラから image by: ETOPO1, Global Relief Model / public domain MAG2 NEWS
東京都防災会議が3月最終報告をまとめた首都直下地震の被害想定を見ると、東京の街やマンションが大地震でどんな被害を受けるかが具体的にイメージできます。マンションを買う前に知っておきたい内容を確認しておきましょう。 今後100年以内にM7クラスの地震は数回発生する 報告書では東京湾北部地震と多摩直下地震について、地震のマグニチュード(M)や発生時刻、風速などの条件を変えてシミュレーションしています。このうち都区部への影響が大きい東京湾北部地震の被害予測を見ていくことにします。 ちなみに首都圏では200~300年ごとにM8クラスの地震が起きていますが、前回は1923年の関東大地震だったので、今後100年以内にこのクラスの地震が起きる可能性はほとんどないそうです。ただしM6クラスはより高い頻度で発生し、M7クラスも数回は発生すると考えられるのだとか。昨年7月23日に震度5強を観測した千葉県北西部地震はM6. 0でした。 区部東部を中心に震度6強のエリアが広がる まず震度ですが、東京湾北部でM6. 9の地震が発生した場合、区部東部を中心に区部の約23%が震度6強に達すると予測しています。M7. 3では都心から区部東部にかけて震度6強のエリアが広がり、区部の約49%を占めるとの予測です。東部で揺れが大きいのは、東京湾に近いほど地盤の軟弱なエリアが多くなるためです。 建物は都内にある約270万棟のうち、M6. 9では約6万棟が全壊し、約21. 5万棟が半壊。M7. 3では約12. 7万棟が全壊し、約34. 6万棟が半壊すると予測しています。火災による被害は冬の夕方18時に起きた場合、M6. 9で約18. 3万棟が、M7. 首都圏直下型地震 予言. 3で約31万棟が、焼失するとのことです。 約2800人が死亡。火災によるものが半数 同じく冬の夕方18時の場合の人的被害は、M6. 9のときは約2800人が死亡し、その半数の約1400人が火災によるものとの予測です。負傷者は約7万5000人で、建物倒壊によるものが約3万2000人、家具の転倒など屋内収容物によるものが約2万4000人と試算しています。現在の新耐震基準では震度6強程度なら建物が倒壊しないことになっているので、倒壊が予測されるのは81年以前の旧耐震基準の建物ということでしょう。なお、M7. 3の場合の死亡者数は約5600人と予測しています。 帰宅困難者が都内で400万人近くにのぼる エレベーターが止まると避難を強いられる人が増えると予測される 地震の直後に建物の被災が原因で避難する人は、M6.
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野放しの農薬・化学肥料大国 パニックになる数字 さらに危ないのは化学肥料を施しすぎた野菜で、要注意です。 このような事件がその後も多発したために、ヨーロッパでは硝酸態窒素に対して厳しい規制があり、EUの基準値は現在およそ3000ppmと決められています。それを超える野菜は市場に出してはならない。汚染野菜として扱われるのです。 ところが日本にはその基準がなく野放し。農林水産省が不問に付しているからです。 スーパーで売られているチンゲンサイを調べたら硝酸態窒素、いくらあったと思いますか? 売り渡される食の安全. 1万6000ppmですよ! 米はどうか? 最低でも1万2000ppm。高いほうは……とんでもない数値でした。ここには書けません。皆さん、パニックになってしまうから。 それに比べて自然栽培農家の作ったコマツナは、わずか3・4ppmでした。 農薬も問題です。日本は、農薬の使用量がとりわけ高い。平成22(2010)年までのデータによると上から中国、日本、韓国、オランダ、イタリア、フランスの順で、単位面積あたりの農薬使用量は、アメリカの約7倍もあります。 残留農薬のある野菜を食べ続けると体内に蓄積されていって、めまいや吐き気、皮膚のかぶれや発熱を引き起こすなど、人体に悪影響を及ぼすとされています。日本の食材は世界から見ると信頼度は非常に低く、下の下、問題外。 もう日本人だけなのです。日本の食材が安全だと思っているのは。 ヨーロッパの知り合いから聞いた話ですが、日本に渡航する際、このようなパンフレットを渡されたそうです。 「日本へ旅行する皆さんへ。日本は農薬の使用量が極めて多いので、旅行した際にはできるだけ野菜を食べないようにしてください。あなたの健康を害するおそれがあります」 日本の農業の「現実」と「真実」がとことん綴られた一冊。この国の農業を救う道はあるのか? (amazonはこちらから) 今現在、世界中で行われている栽培方法は三つあります。 一つはほとんどの国でやっている化学肥料、農薬、除草剤を使う一般栽培。慣行栽培とも言われています。これが現代の農業の主流です。 もう一つは牛や豚、鶏などの家畜の堆肥をおもに使う動物性有機肥料やアシなどの植物や米ぬか、ナタネの油かすなどの植物性の有機肥料を施すもの。日本ではいわゆる有機JAS栽培、オーガニックとも呼ばれています。これは国が認めた農薬を使ってもいいとされています。 それから三つめは私が提唱する肥料、農薬、除草剤を使わない自然栽培。化学肥料はもちろん有機肥料もいっさい使いません。昭和63(1988)年に私が成功させた方法ですが、まだ耕作者は少なく実施面積は小さい。日本だけで栽培されているんです。
農薬基準400倍に緩和。遺伝子組み換えもゲノム編集も表示なしでOK…。なぜ日本だけが世界と逆走するのか?
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