2019年11月12日 監修医師 産婦人科医 間瀬 徳光 2005年 山梨医科大学(現 山梨大学)医学部卒。沖縄県立中部病院 総合周産期母子医療センターを経て、板橋中央総合病院に勤務。産婦人科専門医、周産期専門医として、一般的な産婦人科診療から、救急診療、分... 監修記事一覧へ 病気にかかると「抗生物質」などの抗菌薬を処方されることがありますよね。感染症などを治療してくれる頼もしい薬ですが、妊娠中に抗生物質を服用すると、赤ちゃんに影響があるのでは?と不安になるかもしれません。そこで今回は、妊婦さんが抗生物質を飲んでいいのか、胎児には影響はあるのかどうかについてご説明します。 抗生物質とは? まず、病原微生物の増殖や成長を抑えたり、殺したりする作用をもつ薬を「抗菌薬」といいます。その中でも、細菌や真菌などの微生物から作られた化学物質が「抗生物質」です。代表的な抗生物質に、青カビが作った「ペニシリン」があります。 正確にいうと、化学的に合成されたものは「抗生物質」ではなく、抗菌薬の一つということになりますが、一般的に「抗菌薬」と「抗生物質」がほぼ同じ意味で使われることもあります。 抗生物質の種類が多いのは、それぞれが特定の細菌にしか効果を発揮しないためです。感染症の疑いがある場合、まずどの細菌に感染したのかを特定し、その細菌に合った抗生物質を処方してもらう必要があります。 なお、普通の風邪の原因のほとんどはウイルスであり、細菌ではありません。風邪をひくと病院で抗生物質を処方されることがありますが、風邪で弱った体に他の細菌が侵入して症状を悪化させるのを防ぐのを目的としており、ウイルスに対して効果があるわけではありません。 妊婦が抗生物質を飲んでもいいの? 妊娠中は、様々な感染症にかかるリスクがあります。細菌の増殖を抑えないと妊婦さんにもお腹の赤ちゃんにも悪影響を及ぼす、と医師が判断した場合、妊娠中でも抗生物質が処方されることはあります。 たとえば、妊婦さんが虫歯や膀胱炎、性器クラミジアなどの治療を受けるとき、抗生物質が処方されることがあります。その場合、妊娠中に服用しても比較的安全性が高いとされるセファクロルやビクシリンなどの「ペニシリン・セフェム系」や、アジスロマイシンなどの「マクロライド系」が使われます(※1, 2)。 ただし、妊娠中の服用には細心の注意が必要なので、虫歯にならないように口内ケアに努める、膀胱炎を防ぐために水分をしっかり取ってこまめにトイレに行くなど、まずは予防を心がけましょう。 妊娠中の抗生物質は胎児に影響する?妊娠初期は危険?
2018年8月6日 監修医師 産婦人科医 浅川 恭行 1993年東邦大学医学部卒業。2001年同大学院医学研究科卒業後、東邦大学医学部助手、東邦大学医療センター大橋病院講師を経て、2010年より医療法人晧慈会浅川産婦人科へ。東邦大学医療センター大橋病院客... 監修記事一覧へ 妊娠中、頭痛に悩まされている人は多いと思います。もともと頭痛持ちの人は、妊娠を機にひどくなることもよくあります。飲みなれた頭痛薬を使ってすぐに痛みを和らげたいところですが、妊娠中に薬を服用するときは注意が必要です。そこで今回は、妊娠に頭痛薬を飲んでもいいのか、カロナールやロキソニンは大丈夫なのか、また頭痛薬を使わない対処法などをご説明します。 妊娠中は頭痛が起こりやすい? 妊娠と頭痛は切っても切れない関係です。特に若い妊婦さんに多く見られるマイナートラブルが「片頭痛」で、目の周りがズキズキと痛みます(※1)。 また、妊娠すると運動不足気味になり、体の血行が悪くなります。血行不良は首や肩の凝りを引き起こし、頭痛につながることがあります。後頭部から首筋にかけて頭全体が締めつけられるように痛むのが特徴です。 他にも、妊娠中は血液量が増えるため、もやもや病などの脳血管疾患を発症するケースもあります(※1)。 なお、頭痛のほかにむくみや尿蛋白も見られる場合は「妊娠高血圧症候群」、目のかすみや痙攣がある場合は「子癇(しかん)」などの前兆の可能性もあるので、かかりつけの産婦人科ですぐ相談しましょう(※2)。 妊婦は頭痛薬を飲んでもいい?胎児への影響は? 妊娠前であれば、頭痛薬に頼ることができましたが、妊娠するとそうはいきません。妊娠中に薬を服用することで、胎児の奇形や死亡、生まれてくる赤ちゃんの病気や障害などを引き起こすリスクがあるからです(※3)。 頭痛薬に含まれる鎮痛作用のある成分は、赤ちゃんに悪影響を与えることがあるので慎重に判断しなければなりません。特に妊娠初期は、器官形成期といって赤ちゃんの器官が形作られる時期で、薬による影響を受けやすくなります(※3)。 そのため、妊娠初期に限らず、妊娠中は原則として頭痛薬を使わないか、どうしても必要な場合には医師に相談してください。 妊娠中に飲める頭痛薬はあるの?カロナールは? 蓄膿におすすめの漢方の人気ランキング5選 | mybest. 先述のように、妊婦さんは頭痛薬の服用を控えた方が良いですが、妊娠中に服用したとしても、胎児への影響がないことが研究で示されている頭痛薬もあります。どうしても頭痛がつらくて日常生活に支障が出る場合には、薬の処方について病院に相談しましょう。 妊娠中に飲む頭痛薬として一番に選択されるのは、「アセトアミノフェン」という成分を含んだ薬です。アセトアミノフェンは、赤ちゃんの奇形を引き起こすリスク(催奇形性)や動脈管への悪影響がほとんどなく、適切な服用量を守れば、妊婦さんが飲んでも問題ないとされています(※2, 4)。 病院で処方される「カロナール」という頭痛薬は、「アセトアミノフェン」を主成分としているので、基本的には妊婦さんでも飲めますよ。 ただし、カロナールの添付文書には「妊娠中の投与に関する安全性は確立していない」との記載があり、妊娠28週以降に服用すると「胎児に動脈管収縮を起こすことがある」とされています(※5)。ほかの頭痛薬に比べて安全とはいえ、できるだけ薬に頼るのは控えておきたいですね。 なお、市販の頭痛薬にも、「ノーシン」や「セデス」などアセトアミノフェンを主成分としたものがあります。ただし、妊娠中は自己判断で服用せず、飲む前に必ずかかりつけの産婦人科医に相談しましょう。 妊娠中にイブやバファリン、ロキソニンは飲んでもいいの?
前述のとおり、ペニシリン・セフェム系と、マクロライド系の抗生物質は、胎児への影響が比較的小さいとされています。 妊娠中に控えるべき抗生物質と、服用した場合に胎児に起こりうるリスクとして、主に次のようなものがあります。 アミノグリコシド系:腎形成異常、聴覚障害など テトラサイクリン系:歯の着色 ニューキノロン系:関節障害 これらの抗生物質を処方されることがないように、病院で受診するときは必ず妊娠中であることを伝えましょう。 特に妊娠13週未満の妊娠初期は、赤ちゃんの体の器官が形成される大切な時期なので、胎児への影響が心配される抗生物質を飲むのは控えたいところです(※1, 2)。 ただし、妊娠のごく初期に、妊娠に気づかないまま抗生物質を服用してしまうこともあるかもしれませんが、この時期であれば、胎児への影響が出ないことがほとんどです。どうしても心配な場合は、産婦人科医に相談をしましょう。 なお、妊娠初期に限らず、以前病院で処方されて使い切らなかった抗生物質が家にあったとしても、自己判断で服用するのは危険です。必ず、医師から新しく処方されたものを使ってください。 妊娠中の抗生物質を避けるための予防法は? 妊娠中は免疫力が下がりやすいので、完全に細菌感染を防ぐのは難しいことですが、日頃の生活習慣を整えて健康的な体を作り、抗生物質に頼らなくて済むようにしたいですね。 体に負担がかからない程度に運動したり、ストレスを溜めないようリラックスする時間をとったりすることで、免疫力を落とさないように心がけてください。 また、定期的に妊婦健診と歯科健診を受けておくことも大切です。なんらかの感染症が疑われる場合、いち早く気づいて対処ができるからです。気づかないまま放置してしまうと、ママにとってもお腹の赤ちゃんにとっても良くないので、面倒がらずに検診を受けましょう。 妊婦でも飲める抗生物質を処方してもらいましょう 妊娠中は、飲む薬一つひとつに敏感になりますよね。抗生物質を処方されたら、本当に飲んでいいのだろうかと不安になるのも無理はありません。しかし、症状によっては、妊娠中でも抗生物質をきちんと服用しないと、感染症が悪化し、母体と胎児に悪影響を及ぼす可能性があります。 抗生物質を過度に不安がるのではなく、自分の体の状態に合わせて上手に付き合っていくことが大切です。妊娠中であることを伝えれば、比較的安全性が高いとされる抗生物質を処方してもらえます。どうしても心配なときは、処方された抗生物質を飲む前に、かかりつけの産婦人科医に相談しましょう。 ※参考文献を表示する
住宅資金の贈与を考えているのならば、どれくらいの税金がかかるのかも気になるところではないでしょうか。 住宅資金贈与でかかる税金額は贈与するタイミング(時期)によって変わる ため、あらかじめベストなタイミングを知っておきたいものです。 この記事では、住宅資金贈与における税金や申告方法、注意点についてご紹介します。 基本的な知識を身につけて、資金を上手に活用できるように贈与しましょう。 1章 住宅資金贈与とは?
購入したい住宅も決まり、融資の審査も問題がなさそうだ! これから住宅を購入される方は、新しい生活のことで頭がいっぱいとなっていることと思います。でも、ちょっと待ってください。 住宅取得資金の贈与を受ける方は、 贈与税の特例 についてもこの時期に考慮するようにしてください。 住宅取得資金の贈与を非課税とするためには、 厳密な要件 を満たす必要があります。 贈与を受けるタイミングを間違えてしまうと、贈与税 非課税の適用が受けれらなくなってしまう からです。 そこで今回は、これから住宅を購入しようとされている方を対象に住宅取得資金の贈与を受けるために重要となる3つのタイミングをご案内します。 後から『特例が使えません』と追加の贈与税を負担するのは最悪です。しっかりと確認をして後悔がないようにしてください。 1. 住宅取得資金の贈与は3つのタイミングに注意 住宅取得資金の贈与を受ける場合には、以下の3つのタイミングを強く意識するようにしてください。 贈与を受けるタイミング 居住開始のタイミング 贈与税申告のタイミング 住宅取得日を基準として、それぞれ上記3つのタイミングを考慮する必要があります。 『住宅取得資金の贈与』だったことにしようと事後的に特例を適用することは不可能ですので、購入前のタイミングでしっかりと全体像を把握するようにしてください。 それでは、1つずつご説明していきます。 1-1.
| 税金(贈与) 日曜日は〝贈与税をわかりやすく〟です。 「住宅取得等のための金銭の贈与の特例」で誤りやすい事例をとりあげて、非課税の特例の適用を受けることができるかどうかを紹介しています。 今回は 特例を受けることができたのに、申告しなかった場合、ようするに「未申告」の場合、どうなるか?を考えます。 住宅取得等のための金銭の贈与を受けた後、贈与税の申告をしなかったらどうなるか? です。 たとえば、相続税対策として父親が長男に資金援助をします 長男は平成30年2月に父親から1200万円をもらいました。 その資金を使って、マイホーム(特例の省エネの良質な住宅に該当:取得価額3500万円)を購入しました。しかし、長男は住宅資金の贈与税の申告をしませんでした。 税務署から調査通知がきたので、あわてて1年後(2020年3月)に期限後申告した場合、どうなるかです。 特例を受けるには、贈与税の期限内申告書を提出することが必要です 期限後申告では非課税の特例を受けることができません <参考> 第70条の2 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の贈与税の非課税 第14項 「第1項の規定は、同項の規定の適用を受けようとする者の相続税法第28条の規定による申告書に同項の規定の適用を受けようとする旨を記載し、同項の規定による計算の明細書その他の財務省令で定める書類の添付がある 場合に限り、適用する 。」 ということは次の税額の負担が発生します ①贈与税本税の納付が必要となります (1, 200万円-110万円:基礎控除額)×40%-190万円=246万円 ②無申告加算税 ⅰ 50万円×15%=7. 5万円 ⅱ(246万円-50万円)×20%=39. 2万円 ⅲ ⅰ+ⅱ=約47万円 ③延滞税(2020年3月15日に申告・納付) ⅰ 246万円×2. 6%×(2月間:3/16~5/15)=約1万円 ⅱ 246万円×8. 住宅取得等資金贈与の非課税特例の申告方法 [確定申告] All About. 9%×(10月間:5/16~3/15)=約18万円 このように、期限内(住宅取得等のための金銭をもらった年の翌年3月15日までに)に贈与税の申告をしないと、余分な税金が発生します。 この事例でいいますと、期限内に贈与税の非課税の申告をしていれば、税額がゼロで終わっていたはずです。 しかし、申告しなかったことにより、贈与税、無申告加算税、延滞税を合わせて約3百万円の税額が新たに生じるわけです。 くれぐれも、そういうことにならないようしっかりと期限内に申告をすることをおすすめしますね。 Every day is a new day!
住宅取得等資金贈与の特例を利用するための条件 住宅取得資金の非課税の特例を利用するためには、いくつかの条件を満たす必要があります。 2-1. 特例を利用できる人は誰? 住宅取得資金贈与の特例を利用できる人(受贈者)の条件は、次のとおりです。 贈与を受けた時、日本国内に住所を所有していること 贈与を受けた時に日本国内に住所を有しない方であっても、次の a 又は b に該当するときは対象となります。 a. 贈与を受けた時に受贈者が日本国籍を有しており、かつ、受贈者又は贈与者のいずれかがその贈与前5年以内に日本国内に住所を有していたこと b. 住宅取得資金贈与の非課税措置を申告する際の必要書類は？|マンション暮らしガイド|長谷工の住まい. 贈与を受けた時に受贈者が日本国籍を有していないが、贈与者がその贈与の時に日本国内に住所を有していたこと 贈与者の子供または孫(直系卑属)であること 贈与を受けた年の1月1日において20歳以上であること 贈与を受けた年の所得税にかかる合計所得金額が2, 000万円以下であること 贈与を受けた年の翌年3月15日までに住宅取得資金の全額を使って住宅用の家屋の新築又は取得すること 贈与を受けた年の翌年3月15日までに新築または取得した家屋に居住するまたは居住することが確実であると見込まれること 配偶者や親族など一定の特別の関係がある人からの取得または請負契約等によって新築・増改築した家屋ではないこと 平成21年分~平成26年分までの贈与税の申告で、住宅取得資金贈与の旧非課税制度の適用を受けたことがないこと ①~⑧の条件をすべて満たす受贈者は、住宅取得資金の非課税の特例を利用することができます。 特例が利用できるのは贈与者の子や孫など直系卑属のみですが、養子は直系卑属に含まれます。配偶者の親からマイホーム購入資金の援助を受けても特例を利用することはできません。 2-2. どのような住宅・土地が特例の対象になる? 住宅取得資金贈与の特例が利用できる住宅・土地に関する条件は、次のとおりです。 新築住宅の場合 日本国内にある住宅用家屋であること 登記簿上の床面積が50㎡以上 240㎡以下であること ※ 2021年1月1日以後の贈与については、受贈者が贈与を受けた年分の所得税に係る合計所得金額が1, 000万円以下である場合に限り、床面積要件の下限が40㎡以上になります 店舗併用住宅の場合は、登記簿上の床面積の2分の1以上が居住用であること 中古住宅の場合 耐火建築物以外は20年以内、耐火建築物は25年以内に建築された家屋であること (または、新耐震基準に適合するものであることが一定の書類により証明されたもの) 増改築等の場合 増改築等の工事費用が100万円以上であること 増改築等の工事費用のうち2分の1以上が居住用部分の工事費であること 増改築等の場合、工事費用が対象となる住宅用家屋に対して行われたものであることを証明する「確認済証の写し」「検査済証の写し」「増改築等工事証明書」などの書類が必要となります。 2-3.
過去に特例を受けたことがあるか 2.