こんにちは、婚活保健室のゆらみです。 今回はコロナ禍で需要を増し続けているオンライン結婚相談所の中でも特におススメの「naco-do(ナコード)」の体験談をお届けしたいと思います。 今年こそ婚活を頑張って真面目な方、誠実な方と出会いたい方 結婚相談所への入会を価格的な面で迷っておられる方 恋愛がどちらかというと苦手で、婚活をするにあたってできれば誰かにサポート 続きを読む こんにちは、婚活保健室のゆらみです。 大大大好きなB'zがコロナ禍で行った初の配信ライブ。 B'z SHOWCASE 2020 -5 ERAS 8820- 5週連続配信のライブレポート、いよいよ最終回です!
ユミブライダルに入って悪かった点。直して欲しい点。 特になかったです。 良かったです。 相談所での活動を終えて思うこと。 (やって良かった。イメージと違った。こういう所が大変だった。などの感想) 自分自身で婚活していた時と違って、 出会う事のない方や色んなタイプの方と出会いました。 年齢的にお見合いが決まらないことが多かったり、 お断りされたり、 先の見えない交際が続いた時は本当に辛かったです。 でも「ご縁がある方に必ず出会える」 とユミさんに励まされました。 この2年間があったからこそ今、 すてきなご縁に巡り会えたのだと思います。 入会時はY子さん39歳。 Y子さんはとてもきれいな方ですが、年齢と属性共に近い方を探していたので お見合い成立まではちょっと苦戦しましたね。 交際に入っても受け身になってお相手の出方を待ってしまったり 仕事が忙しすぎたりプライベートを優先してしまったりと色々とありました💦 それがHさんとの交際は驚くほど順調でスルスル決まっていったので 苦しんだ分だけY子さんの中で何かが変化していたのかもしれませんね。 ↓次のレポート(体験談)はY子さんから入会を悩んでいる方、現在活動中の方へのアドバイスです。 努力が運と縁を引き寄せた!41歳女性の婚活体験談② ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 入会面談前のご質問・軽いご相談など大歓迎! 月1~2程度でイベントやパーティー情報、役立つヒントなどをお知らせします。 良かったら友だち追加お願いしま~す。 LINEからのお問合せは友だち追加をして以下の内容をメッセージでお知らせ下さい。 1、お名前 2、年齢 3、婚歴(再婚者の方はお子様の有無も) 4、お住まい(市区まで) 5、お電話番号 6、ご職業 7、昨年度の年収(男性のみ) 8、面談方法のご希望(オンラインor対面) 9、面談希望日時(3日ほど) 10、何かユミへのメッセージ ★メールでのお問い合わせはこちら↓から
成功体験を聞かれたときに「どのような成功体験を話せば良いのか?」「どの点に注意して答えるのが良いのか?」と迷う就活生も多いでしょう。 面接で成功体験を聞くことで、企業はどのようなポイントに注目しているのでしょうか?面接では企業に対して、印象を残すことが重要になってきます。 そのため、定番の質問には他の人と差が出る回答を用意しておくと、より相手の印象に残ります。 企業が面接で「成功体験」について質問する意図 企業が成功体験を聞く意図はどこにあるのでしょうか?
最近、外国の居住者である外国人や海外在住の日本人駐在員で日本勤務期間のある個人から、現地(国外)払い給与等に係る日本の確定申告義務に関する問い合わせが増えてきました。 非居住者 (日本に住所がなく、かつ、1年以上居所を有しない個人)は、日本の源泉徴収の対象とならない国外払い給与等で国内勤務に起因するものを受けたときは、原則として、日本の準確定申告書を作成し、その提出期限までに申告及び納付を行う必要があります。これは、いわゆる非居住者の 『172条申告』 と言われるもので、たとえば、 ① 外国の居住者が一時的な日本出張等のため1年未満の滞在予定で来日した場合 や ② 外国人駐在員が日本勤務期間終了後に本国に帰国し、支給対象期間に日本勤務期間が含まれる国外払い給与等の支給を受けた場合 などには、原則として、 『172条申告』 をしなければなりません。 ただし、租税条約の適用により『172条申告』を要しないケースもあります。 『172条申告』の申告書は、一般的な所得税の確定申告書とは様式が異なりA4サイズ1枚で、申告書上にあらかじめ税率が記載されており、国内源泉所得に対して20. 42%の税率により税額が計算できるようになっています。 参考: 172条申告書 『172条申告』の場合、その提出期限に留意が必要です。 提出期限は、原則として、申告すべき所得が生じた年の翌年3月15日となりますが、日本に居所を有していた場合には、その居所を有しなくなる日までに申告が必要です。 居所とは、「その人の生活の本拠ではないが、その人が現実に居住している場所」であり、日本に出張等で滞在している場所が居所とみなされると考えられます。 いずれにしても、国内勤務に係る国外払い給与等の支払いを受けた場合には、日本の確定申告義務と合わせて居住地国である外国の所得税制の適用関係についても慎重に検討する必要があると言えます。 執筆 朝日税理士法人(東京) プロフィール 朝日税理士法人 朝日ネットワークス 朝日税理士法人(東京)、朝日ネットワークス(タイ・インドネシア・フィリピン)は朝日税理士法人グループとして、日本企業の海外進出・海外企業の日本進出をお手伝いしています。 移転価格文書化支援、外国税額控除制度活用に係るコンサルティング、タックスヘイブン対策税制等に係るコンサルティング、海外駐在員に係る税務など各種国際税務サービスを提供しております。 朝日税理士法人(東京) 朝日ネットワークス(タイランド)株式会社 朝日ネットワークスインドネシア株式会社 朝日ネットワークスフィリピン株式会社
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