こんにちは。 おすけです。 今回は、勾配天井のときの 排煙計算 についてお話しします。 【排煙計算】が分からない人は、こちらの記事を参考にしてください。 復習になりますが、住宅における排煙計算では ①階数が2以上で200㎡を超えるかどうか ②超えた場合、1/50開口が取れているかどうか(排煙上無窓かどうか) のチェックが必要です。 その中で➁の1/50開口では、 天井から80センチ以下はカウントせず、それより以上の窓面積が居室床面積の1/50を超えているかどうか というチェックでしたね。 だけど、 部屋が 【勾配天井】 だったら どこを基準に80センチ以下 とするかわからなくなりますよね。。 今回は勾配天井のときの排煙計算時について解説していきます。 おすけ それでは早速行ってみましょうー!! 平均天井高さを検証 平均天井高さの算出は色々な場面で利用できる 【建築における平均の出し方】 を学んでおけばオッケーです。 建築基準法上では、 ・居室は 【平均天井高さ】 が2. 1m以上でならなかったり、 ・斜線制限は 【平均地盤面】 から算出したり、 なにかと【 平均値】 を利用しています。 新人建築士 平均高さって何!? 平均という言葉は分かるけど、どうやって算出するかはあんまりピンと来ませんよね!? まずは建築における 【平均高さ】 考え方から解説していきましょう~! 平均値の概念 建築では 【平均値】 の算出方法は全て同じです。 まずは、面積ってどうやって計算するでしょうか? 排煙 天井高さ 異なる. 面積とは底辺×高さ ですね。 今回のように高さが均一でない場合は、この計算から 逆算して平均高さを出します。 面積=底辺×高さ なので 高さ=面積/底辺 ですよね⁉ 仮に、こんな形の部屋があったとしましょう。 床は3m×3mの正方形で天井は3mと2mの部分があり、勾配天井になっています。 この場合、まずは4面の面積をそれぞれ求めていきます。 ①天井高が3mの部分・・・3m×3m=9㎡ ➁傾斜天井の台形の面×2面・・・(2m+3m)×3m÷2×2面=15㎡ 【台形の面積(上底+下底)×高さ÷2】 ③天井高が2mの部分・・・3m×2m=6㎡ これら①~③を足して 30㎡ (面積なので㎡)ですね。 底辺の長さは3m×4面分で12m(長さなのでm)です。 先ほど式に当てはめると 30÷12=2. 5mが平均天井高さ となります。 と意外と簡単に計算ができます。 おすけ 面積と底辺の長さから、高さを出してるんだね まとめ 以上のプロセスを辿って、【平均天井高さ】を求めます。 排煙計算を全く理解してなくて痛い目にあった僕ですが、同じような間違いをまたやらかしてしましました。笑 急いで、排煙計算しようと思ったら、 おすけ おい待て。勾配天井ってどうやって計算するんや。。 となって固まりました。笑 今回、また新たな学びを得たという事でポジティブにとらえておこうと思います。 ちなみに、 【平均地盤面】は、見えている基礎の面積÷建物外周長で計算します。 基本的な考え方は同じですね!
5mの高さ ・吊り下げて設ける場合:床面からおおむね1.
工場の排煙設備については、 1. 令第126条の2第1項第四号の「機械製作工場その他これらに類する用途」とみなして排煙設備自体を免除 2. 平成12年建設省告示第1436号第二号により500㎡以内の防煙区画を免除 等が考えられますが、本件では2. 排煙 天井高さ 異なる 段差. で説明がつけられると考えられます。 2. の規定はつまるところ「令第112条第1項第一号に掲げる建築物の部分の、他の部分と防煙壁で区画された、天井高さが3m以上の部分」について「内装を準不燃材料」とすれば「令第126条の3第1項第一号の規定=500㎡以内の防煙区画の規定」を免除した排煙設備を設けられるというものです。 なお、平成12年建設省告示第1436号第二号については第三号との併用が可能であるとの日本建築行政会議の見解がありますので、併用することにより天井高さの1/2以上にある排煙設備が有効となります。 (参考:建築設備設計・施工上の運用指針2013年版) ※工場が階数2以下かつ床面積1000㎡以下の場合、居室に令第116条の2第1項第二号の排煙上有効な開口部を設ければ排煙設備の設置義務が無いため、そもそも防煙区画義務はありません。念のため。
排煙設備を理解しているとあなたは言い切れるだろうか。 排煙設備は、採光と換気に並び居室を安全に守るための設備の一つである。採光と換気の基準に比べると、法的な考え方も複雑になっており、よく整理できていない方も多いのではないだろうか? ここでは、建築設計をしているものにとっては必ず通り道となる排煙設備について理解を深めるための知見を紹介していきたい。 まだまだ建築設計初心者だという方、もしくは改めて確認しておきたいなどできる限り解りやすく解説することをこころがけたい。 これから紹介するポイントを理解していただき、設計を進める中での武器にしていただけたらと思う。 排煙設備とは?
今回は『 排煙設備の平均高さ3m以上の緩和の 正しい 使い方 』についての記事です。 そう、『 正しい 』使い方です。 どうしてそんなに『正しい』を強調しているの? それは、 間違った解釈で間違って使ってしまっている人が多い からです 実はこの平均天井高さ3m緩和は意外と使いにくく、それなのに、 なぜか使いやすいと 勘違い されやすい法文 なのです。 そこで、今回は 正しい緩和の使い方 について解説していきます。 天井高さ3mの排煙設備の緩和はどんな時に使えるか 排煙設備の有効部分は一般的には 天井面から80㎝しか算定してはいけない という事をご存知ですか?
1m以上 かつ 平均天井高さの1/2以上にある事 ④排煙口が 防煙垂壁の下端より上方に設けられている事 ⑤排煙口が排煙上有効なものである事 では、 5つの条件について深掘り していきましょう。 条件①平均天井高さが3m以上である事 告示上では『天井の高さ3m以上のものに限る』と本文に記載がありますが、これは 平均 天井高さ3m以上という 事です。 平均天井高さは勾配天井などの場合以下のように算定します。 まず、平均天井高さが3m以上にならないと今回の緩和は使えないのでよく確認するようにしてください。 条件②令第126条の3第1項各号に適合したものである事 令第126条の3は『 排煙設備の構造 』についての記載がある法文です。 そりゃ、排煙設備の緩和なので、排煙設備の基準にある程度は合致しているものすべきですよね。 排煙設備の構造である令第126条3第1項各号の内容を簡単にまとめると 令第126条3第1項各号の内容(抜粋) ①500㎡以内に 防煙区画 する事 ②排煙口は不燃材料で作る事 ③排煙口には手動開放装置を設ける事(そして、見やすい位置に設置し、使いやすい構造にする事) ④防煙区画内の床面積1/50以上の開口有効面積を有する事 etc… 一般的な排煙設備の構造であればokです。詳細は法文で確認ください。 条件③排煙口が 天井面からの高さ2. 1m以上 かつ 平均天井高さの1/2以上にある事 この緩和の目玉です。 通常だと排煙有効部分は、天井面から80㎝ですが、 天井面からの高さ2. 1m以上 かつ 平均天井高さが1/2以上にでok になります。 以下の図のような考え方ですね。 条件④排煙口が 防煙垂壁の下端より上方に設けられている事 こちらも考え方としては、通常の排煙設備と全く一緒です。 防煙垂壁がある部分しか排煙有効高さを計算する事ができません。 詳しくは以下の記事を確認してみてください。(実は当サイト一番の人気記事です) 条件⑤排煙口が排煙上有効なものである事 こちらも排煙設備と同じ基準になりますが、ある程度煙が抜けるような構造にしなければならないという事です。 詳しくは 建築物の防火避難規定の解説2016 に記載がありますが、内容としては以下のようなものです。 排煙上有効な開口部の条件(抜粋) ①隣地境界線から有効25㎝以上離す事 ②排煙窓が内倒しや外倒し窓の場合、回転角度に応じて算定する事 ③2重サッシや内側障子がある場合は排煙操作上支障が無いものとする事 詳細は、防火避難規定の解説に詳細が書いてあるので、ぜひ確認してみてください。 平均天井高さ3mの緩和は住宅だと使いにくい ここまで読んで、住宅で緩和を使おうと思っている人は、 イヤイヤ、さっきから何の話してるの?
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