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やまとさんのアドバイスもあり、無事に元カノに会うことができました。 しかし、いざ会って以降、なんだか復縁したいという気持ちがなくなってきました。 いまとなっては「復縁できても、できなくても、どうでもいいかな」と思ってしまっています。 やまとさん、どうすれば良いでしょうか。 このまま復縁を諦めてしまってよいのでしょうか。 それともこの気持ちは、一時の気の迷いでしょうか。教えて下さい。 といった内容のご相談メールを頂戴しました。ありがとうございます。 こういったお悩みは、一定の割合の方から頂戴します。意外に少なくないですよ。 こういったことでお悩みの方は、わりといらっしゃるものなのです。 ということで、ご質問におこたえしていきたいと思います! 復縁に限らず、人の心理は複雑です このご相談について、似たような事柄が思い浮かびます。 たとえば、 欲しかった服を手に入れたとたん、興味がなくなってしまい、着もしない。 一度作ってみたいと思っていた料理を作ってみると、作っただけでもう気が済んで、食べる気がおきない。 観たいと思っていたテレビ番組を録画したら、もう録画したまま何日も放置。 こういった経験、あなたもおありではないでしょうか?
民間調査機関の一般財団法人労務行政研究所(理事長:猪股 宏)では、東証1部上場企業を対象に、今年の賃上げと同時期に交渉・決定した夏季賞与・一時金の妥結水準を調査し、139社について集計した(2021年4月16日現在)。 <調査結果のポイント> (1)平均金額 全産業139社の平均で71万397円、対前年同期比で-2. 5%となった。産業別に見ると、製造業は同-3. 8%、非製造業では同2. 4%と傾向が分かれた[図表1]。同時期(各年4月)集計で見た過去6年の伸び率は、2016年の1. 7%以降、2017年は0. 0%と前年を下回り、2018年には2. 4%と上向いたが、2019年に0. 7%と再び前年を下回り、2021年は-2. 5%と夏季一時金の伸び率としては2013年以来8年ぶりのマイナスとなった(2020年は集計未実施)[図表2~3]。 (2)平均月数 全産業134社の平均で2. 30ヵ月[図表4]。同一企業で見た場合、前年同期(2. 40ヵ月)を0. 10ヵ月下回った。最高月数は3. 23ヵ月と前年同期(4. 53ヵ月)を下回り、最低月数も0. 75ヵ月で前年同期(1. 28ヵ月)を下回る。 調査結果 [図表1]2021年夏季賞与・一時金の妥結水準集計(東証1部上場企業139社) 2021年夏季賞与・一時金の支給水準 「2021年春季交渉時に決まった夏季賞与・一時金」の支給水準は、東証1部上場企業の全産業ベース139社、単純平均)で71万397円 [図表1] 。同一企業で見た前年の妥結実績72万8498円)と比較すると、金額で1万8101円減、対前年同期比で-2. 5%と、夏季一時金の伸び率としては2013年以来8年ぶりのマイナスとなった [図表1~3] 。 [図表2]賞与・一時金の推移(東証1部上場企業、単純平均) 夏季賞与・一時金妥結額の推移 2012年以降の伸び率の推移を見ると、プラスに転じた2014年の5. 7%をピークに、2015年3. 冬ボーナス、東証第1部上場企業は平均74万3,968円 - 前年比3.2%ダウン (2020年10月1日) - エキサイトニュース. 0%、2016年1. 7%、2017年0. 0%と3年連続で前年を下回った。2018年は2. 7%と再び下し、2021年は-2. 5%と減少に転じている(2020年は集計未実施)。 [図表3]夏季賞与・一時金妥結額の推移(東証1部上場企業、単純平均) 2021年夏季賞与・一時金の支給月数 平均月数は、集計社数134社の平均で2.
2021年も半年が過ぎ、夏のボーナスが支給される企業に勤めている方であれば、今年のボーナスはどうなるのか気になっている方も多いのでは?2020年度から2021年度にかけて、多くの企業の業績が新型コロナウイルスの影響を受けており、全体で見ると一部企業を除き、業績は落ち込んでいるのが現状です。会社の業績が厳しいことを理解している方の中は、例年より厳しくなる覚悟はしていても、実際どのくらいの額が支給されるのかが気になるもの。今回の転職活動の歩きかたのニュースは、2021年の夏のボーナスに注目。各種データから支給額を徹底的に分析します。 夏のボーナスの支給日は?
労務行政研究所は5月12日、「東証1部上場企業の2021年夏季賞与・一時金(ボーナス)の妥結水準調査」の結果を発表した。調査期間は2021年3月17日~4月16日、調査対象は東証1部上場企業のうち、原則として労働組合が主要な単産に加盟している企業139社。 ○平均額、前年比1万8, 101円減の71万397円 2021年夏ボーナスの支給水準(単純平均)は71万397円。同一企業で見た前年の妥結実績で比べると、金額で1万8, 101円減、前年同期比で2. 5%減となり、夏ボーナスの伸び率としては2013年以来8年ぶりのマイナスを記録した。 製造業は同3. 8%減の71万3, 205円、非製造業は同2. 4%増の70万1, 004円と、傾向が分かれた。 産業別にみると、「建設業」が最も多く83万5, 000円。次いで「情報・通信」が83万4, 500円、「輸送用機器」が82万4, 514円、「電気機器」が80万3, 310円、「ゴム」が78万円と続いた。一方、最も低かったのは「水産・食品」の55万5, 088円だった。 前年同期比の伸び率では、「陸運」が5. 7%増と最も大きく、以下、「商業」が3. 1%増、「水産・食品」が2. 4%増との順に。反対にマイナス幅が最も大きかったのは「機械」の7. 7%減で、続いて「その他製造」が6. 4%減、「化学」が6. 3%減となった。 平均月数(集計社数134社)は2. 30カ月で、前年同期から0. 10カ月減少した。個別企業の状況をみると、月数の最高は3. 23カ月(前年同期4. 53カ月)、最低は0. 75カ月(同1. 28カ月)となった。