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食事や運動・喫煙・飲酒・ストレスなどの生活習慣が深く関与し、発症の原因となる疾患の総称です。 以前は「成人病」と呼ばれていましたが、成人であっても生活習慣の改善により予防可能で、成人でなくても発症可能性があることから、1996年に当時の厚生省が「生活習慣病」と改称することを提唱しました。 日本人の三大死因であるがん・脳血管疾患・心疾患、更に脳血管疾患や心疾患の危険因子となる動脈硬化症・糖尿病・高血圧症・脂質異常症などはいずれも生活習慣病であるとされています。 19世紀まで人類の健康上の課題は感染症の克服でしたが、この課題がほぼ解決した先進諸国では20世紀以降に疾病構造が大きく様変わりして、生活習慣病が主たる死亡原因となっています。 2000年には厚生労働省により、生活習慣病の一次予防に重点を置いた「健康日本21」が策定され、9分野(食生活・栄養/身体活動・運動/休養・心の健康づくり/喫煙/飲酒/歯の健康/糖尿病/循環器病/がん)について数値目標を定め、国民健康づくり運動が推進されることになりました。 2008年には新たに内臓脂肪蓄積を基盤とした複合リスク病態であるメタボリックシンドロームおよびその予備群を2015年までに25%減少する目標が追加され、より強力な生活習慣病撲滅対策として特定健診・特定保健指導が進められています。
3%、心疾患が67. 7%と高い割合を示しています。脳血管疾患についても、通院率は37. 0%ですから、決して低い数値とは言えないでしょう。 ここから分かるのは、三大疾病の治療は入院だけではなく、通院によって行われるケースも多いということではないでしょうか。 たとえば、がんの抗がん剤治療、放射線治療や、心疾患の服薬、経過観察などは、通院で行われる治療の代表的な例です。脳血管疾患でも、退院した後も手足の痺れなど運動機能に後遺症が残ったときには、リハビリのために通院が必要になることも十分にありえます。 このように三大疾病については、入院だけではなく、通院や介護のリスクも考えたほうが良さそうです。 ⇒エッ! 病気のリスクは治療費だけではない!? 介護費用ってどのくらいかかるの? 2-3 三大疾病の医療費は? それでは、三大疾病の医療費はどのくらいかかるのでしょうか。 三大疾病の医療費についての正確な統計はありませんが、厚生労働省のデータから"おおよその試算"は可能です。ここでは、厚生労働省の『平成29年 患者調査』(*5)と『平成29年度 国民医療費』(*6)をもとに、三大疾病の医療費を見ていきましょう。 国民医療費は「1年のうちに保険診療の対象となる病気・ケガの治療にかかった費用の推計」です。総患者数は「継続して治療を受けている患者の数の推計」を意味しています。なので、上記の図では三大疾病のそれぞれの病気について、国民医療費を総患者数で割り、患者一人あたりの年間の医療費を試算しています。 そして、あくまで目安ではありますが、この年間の医療費を12で割った結果、 三大疾病にかかる1か月あたりの医療費としては、がんが約17. 9万円、心疾患が約9. 8万円、脳血管疾患が約13. 5万円 となりました。 これらは保険診療の対象となる病気・ケガの医療費のため、すべてを個人で負担するわけではありません。高額療養費制度などによって、最終的な自己負担の金額としては月間で約8万円+α程度に留まることがほとんどです。 しかし、これ以外の費用としても、先進医療を受けたり、個室に入院したりした場合、「技術料」や「差額ベッド代」などが大きくかかってくる事には注意が必要です。また、入院や通院が長期化し、毎月8万円+αの医療費を支払い続けることになったら、家計的にかなり厳しいでしょう。 その意味では、三大疾病は通常の病気やケガよりも多くの費用がかかってくる可能性が高く、何かしら方法で経済的な備えはあったほうがよいと言えそうです。 ⇒三大疾病保険だけではない!
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