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7MB、音声通話で7. 6MBとなりました。ビデオ通話で1時間のミーティングを週に3回おこなった場合、1カ月の通信量は、約156. 0GBとなります。 ビデオ通話では、唯一200MBを超えており、多くの通信量を消費します。一方で音声通話では通信量が抑えられるサービスです。 時間 ビデオ通話 音声通話 10分間 216. 7MB 7. 6MB 1時間 1, 300. 2MB 45. 6MB 6. Cisco Webex Meetingsの通信量 Cisco Webex Meetingsは、アメリカのシスコシステムズ社が提供するWeb会議システムです。 Zoomとよく比較されますが、こちらはよりビジネスユースに特化した設計となっています。セキュリティレベルも高く、無料版でも質の高い会議を開催できます。 また、システムはURL発行型なので、アプリをインストールする必要はありません。 Cisco Webex Meetingsの通信量は、ビデオ通話で159. 6MBとなりました。ビデオ通話で1時間のミーティングを週に3回おこなった場合、1カ月の通信量は、約115. 0GBとなります。 ビデオ通話では、150MB以上の通信量を消費しており、比較したサービスのなかでは多いほうです。一方で音声通話では通信量が抑えられています。 時間 ビデオ通話 音声通話 10分間 159. 6MB 1時間 958. 6MB Web会議の通信量を抑える3つの方法 どのWeb会議システムを利用しても、ビデオ通話をする限りはそれなりの通信量がかかります。 スマホのみで会議に参加している場合、会議の頻度や時間によっては、通信制限の上限にかかってしまうかもしれません。 Web会議に参加するときは、自身の環境を整えて通信量を節約しましょう。 ここからは、Web会議での通信量を節約する方法を3つ紹介します。 1. 画像解析度を落とす 映像データは、特に多くの通信量を消費します。 全画面表示をデフォルトにしている人は、それだけでデータを多く消費してしまいます。 まずは全画面表示をやめ、できるだけ小さい画面でやり取りするようにしましょう。 また、画面を見直すときは、画質についてもチェックしてみてください。 Web会議システムの中には、画質の設定ができるものが少なくありません。 もしも高画質設定になっている場合は、低画質に切り替えましょう。 例えばZoomの場合は「HDを有効にする」という設定があります。 これをオフにすると、画質の質を下げられます。 2.
Zoomのビデオ通話の通信量は430~460MB/1時間 Zoomを1対1のビデオ通話で10分間使用した時の通信量を測定しました。 ビデオ通話10分間(1回目):72. 0MB ビデオ通話10分間(2回目):76. 3MB Zoomのビデオ通話を10分した際の通信量は72. 0~76. 3MBでした。この数字を元にして1時間あたりの通信量を計算しましょう。 Zoomのビデオ通話1時間あたりの通信量 72. 0×6=432. 0MB 76. 3×6=457. 8MB Zoomのビデオ通話1時間あたりの通信量は430~460MBだと想定できますが、実際に1時間ビデオ通話した際の測定値と比べてみます。 ビデオ通話1時間:438. 0MB 1時間ビデオ通話したところ438MBだったので、「10分間の通信量×6」で出した値と一致していますね。 2. 人数が変わっても通信量は同じ 次は、参加者の人数によって通信量に違いがあるかを調べてみました。4名が画面に写っている状態でビデオ通話を10分間した時の値です。 4人で10分間ビデオ通話した際の通信量:55. 5MB ※1対1よりも通信量が少ないのは、途中で画面共有だった時間があるせいだと考えられます。( 画面共有時はビデオ通話時よりもかなり通信量が軽い です) 複数人でビデオ通話しても通信量はほぼ同じなので、 数人程度であれば参加者の数は影響を与えない ようですね。 3. Zoomの音声通話のみの通信量は42~45MB/1時間 消費量が激しいのは動画ですが、音声だけだとどれくらい通信量を減らせるのでしょうか?Zoomの1対1での音声のみ10分間の通信量はこちらです。 音声通話10分間(1回目):7. 0MB 音声通話10分間(2回目):7. 4MB Zoomの音声のみの通話1時間あたりの通信量 7. 0×6=42. 0MB 7. 4×6=44. 4MB 音声のみだと1時間で42~45MBで、ビデオ通話の約10分の1 です。 映像が必要ない時に 音声だけに切り替えれば、通信量を節約できます。 4. PCでのZoomのビデオ通話の通信量は522MB/1時間 ここまでスマホでZoomを使った時の通信量を紹介してきましたが、PCでも通信量を測ってみました。 PCでビデオ通話10分間:87MB 10分間で87MBなので、PCでZoomを1時間使った時の通信量は522MBです。 PCだとスマホよりも画面サイズが大きいので消費量も若干多くなります。 PCで音声通話10分間:7MB PCを使って1対1で10分間音声通話のみでの通信量は7MBと スマホとほぼ同じ です。 5.
有事対応のマニュアル化 次に行うべきは、問題が発生した場合にどう動くかのマニュアルを作成することです。就業規則以外でも、運用上決めるべき事柄があります。例えば下記のようなものです。 不調者を発見した場合の社内連絡フロー、外部専門家との連携 休職中の社会保険料の従業員負担分の支払い方法 休職中の本人および家族の連絡先の共有 休職復職のルールについて、コンパクトにまとめた資料の作成 復職プログラムの作成 メンタルヘルス不調での休職の場合、突然連絡が取れなくなってしまう心配があります。そのため、 家族の連絡先も含めて共有が必要 です。また、就業規則にルールが明記されていても、理解されていないことは多く、就業規則が社外持ち出し禁止となっていることも多いため、改めて資料を用意した方がトラブル防止につながります。 3. 予防体制の構築(教育研修) ここまでの体制が整ったら、次は教育と予防体制の構築です。まずは、管理職向けのメンタルヘルスケア対応のためのライン研修、その次に従業員自身がストレス軽減などについて学ぶためのセルフケア研修を行うこと、等が挙げられます。これらについては、 衛生委員会の場を活用する等の工夫が効果的です 。 ひとり人事とルール ひとり人事は少ないリソースで、諸問題に取り組まなければなりません。だからこそ、ひとり人事が目指すべきは 「人がうまく機能するような仕組み」を整えること です。 しかし、素晴らしいルールと体制があっても、使う人のこころのあり方によっては機能しません。リスクマネジメントの観点は忘れてはなりませんが、そのルール運用の目的は、従業員を「上手に辞めさせる」ことでしょうか?それとも、従業員の「人生を応援する」ことでしょうか。ルールはツール。使う人の態度が相手に伝わります。 労務トラブルにおける最大の要因は「信頼関係の崩壊」 です。これを忘れずに取り組むことが重要です。 【編集部より】 職場のメンタルヘルス対策に関する記事はこちら。 確認しておきたいストレスチェックのポイント 「こころの病気かな?」と思ったらすぐ行動を! 産業医に相談、または精神科へ。 職場のメンタルヘルス対応で「病名」よりも大切なこと 【業務ガイド】うつ病で休職する社員の対応 特定の時期に発症する「うつ」の対処法に関する記事はこちら。 年度初めに急増する「昇進うつ」と「自信喪失」への対処法 秋・冬の季節に急増する「季節型うつ」の原因と対処法 連休明け、仕事に行くのが嫌になってしまったら
女性社員を昇進させたのに「辞めたい」と言われてしまうのはなぜか〜会社と女性社員の間の大きな溝(1) - YouTube
ある日、従業員が「うつ病」で「休業が必要」との診断書を持ってきたらどうしますか? 気持ちの問題なのだからもう少しがんばるよう応援するべき? そんなずる休みを許したら他の従業員に影響が出る? 結論から言えば、このような場合は、 まずは速やかに診断書に従って休ませることが必要です 。 なぜならば、診断書で就業制限が出たまま勤務させている状態で事故が起きた場合、会社責任が問われる可能性が高いからです。ですから、速やかに休ませつつ、次に事後対応を考えることとなります。 ひとり人事は相談相手がいない中、速やかに対応を行うことが求められます。そんな中、いざというときに困らないメンタルヘルス対策とは何なのでしょうか? 企業のメンタルヘルス対策とは 企業が行うメンタルヘルス対策とは、誰が、どのルールに従って動くか、内部スタッフと外部専門家をアレンジして動きをとるための体制を整備するということです。 最初にメンタル不調の人についての接し方や、ストレスについてのセルフケアの研修を実施しようとする例が見られますが、 まずは流れる血を止める仕組みがなければ、問題発生時の対応がとれません 。では具体的には何をすればよいのでしょうか? 1. ルール(就業規則)の整備 メンタルヘルス対応については、会社主導で措置を行わなければならないことがあります。その命令の根拠としても就業規則の整備が必要です。例えば下記のような内容についてのルールは決まっていますでしょうか? 休職回数や、複数回休職した場合の通算休業可能期間 雛形就業規則では、休職回数の制限がなく、一度復職するたびに新たな休職の権利が発生し、何年も断続的に休職の状態が続いてしまう場合があります。 休職中の賃金支払 休職中は、賃金支払いの義務はありませんが、休職者は会社に払う義務があると思い込んでいる場合があります。 休職中の療養専念義務 病気で休職しているはずの従業員が旅行に行っていた、などのトラブルがあります。 復職判定権限は会社がもつこと、専門家の判断プロセスを残すこと 主治医の「復職可能」の診断書にて復職を認める例が多いですが、これは非常に危険です。 主治医が一般的に就業可能とするレベルと、その会社の業務に従事できるレベルとの間には差異がある のが一般的です。だからこそ、復職許可の判断は、主治医の診断書を元に「会社」が決定できるようにしておく必要があります。 逆に、主治医が「復職可能」としているのに会社が認めない、ということもあります。このような場合、正当でない就業拒否としてトラブルになることがあります。だからこそ、復職判定においては外部の専門家や産業医の意見を記録に残しておく必要があります。復職のルールを厳格化することは、会社を守るだけでなく、中途半端な復職で病状を悪化させないために、従業員を守るものでもあるのです。 2.