ヘアアイロンなどコード付の電化製品って、コードを本体にグルグルと巻きつけちゃったりしませんか? こちらも取扱説明書の警告事項として書かれていますが… 電源コードに負担がかかって断線し、感電やショートによる火災 の原因につながります。 少々面倒ですが、使用後のコードは本体に巻き付けずに、きちんと束ねるようにましょう! 高熱で使用するコテは冷めるまでに時間がかかります! 一般的に120度〜220度で使用するヘアアイロンは、 使用後もコテの部分が完全に冷めるまでには結構時間がかかります。 燃える可能性があるものは近づけない ようにしてください。 今日から実践!火事にならないヘアアイロンの安全な使い方 ここまで、ヘアアイロンの危険性についてみてきましたが、その怖さは十分にお分かりいただけたかと思います。 そこで、ここでは火事にならないために、安全な使い方について一つずつ確認しましょう。 重要!習慣化しよう!『コンセントは抜くこと』 自動電源オフ機能は当てにせず、ヘアアイロンの電源がきちんと切れているか、コードをコンセントからきちんと抜いたかを 毎回指差し確認する習慣 にしましょう! ヘアアイロンのしまう場所を工夫しましょう! ヘアアイロンをしまうときは、 耐熱ホルダや金属の入れ物などを使う ようにしましょう! 【徹底解説】熱いまま収納は危険！ヘアアイロンの発火を防ぐ方法. 又、いつも適当な場所に放置するのではなく、決まった置き場所、つまり定位置を決めましょう。そうすることで、乱雑に扱うことがなくなり、 整理された正しい場所に安全にしまう ことができますね。 物が少ない場合に置く! 例えば、テーブルの上などがおすすめ。くれぐれも、雑誌や衣類、カーテンなどの布など 燃えやすいものの近くには放置しない ようにしましょう。 ティッシュやタオルなど、ヘアメイクをする時に使うものは"燃えやすいモノ"ばかりです。 日常生活の中には、危険につながるものがたくさんあるので、くれぐれも注意しましょうね! 定期的に掃除をしましょう! 電源プラグなどには ホコリがつかないようにしましょう 。湿気などで絶縁不良になり火災の原因につながります! 食事の支度の時間帯には、普段の家電+キッチン家電がフル回転するため、うっかりブレーカーが落ちてしまったなんて経験は誰にでもあるもの。ただ、あまり頻繁にブレーカーが落ちる場合は漏電している可能性もあるので、気になる方はこちらの記事も参考にしてみて下さいね。 漏電なら火事の危険も!ブレーカーがトリップする原因と復旧方法 まとめ 実際にヘアアイロンのつけっぱなしにより火災は起きている!
次に、あまり考えたくないですが、もし万が一ヘアアイロンから発火してしまった時の対処法について説明します。 ポイントとしては、下記のとおりです。 まずは避難最優先!119番して、周りの家にも火事を知らせる 部分的な発火で燃え広がらなそうな場合・・・コンセントを抜く 燃え広がってしまっている場合・・・ブレーカーを落とす(でも避難が最優先) まずは何よりも 避難が最優先 です。 自分で火を消そうとあまりねばらず、119番をして、周りの家にも火事を知らせて逃げるようにしましょう。 もし火が消せそうであっても、 そのまま水をかけてはいけません! なぜなら電気が入っているので、 感電する恐れ があるからです。 コンセントを抜く、ブレーカーを落とすなどして、電気の流れを切ってから水をかけることを忘れないようにして下さい!
この記事を書いた人 最新の記事 顧問弁護士とは、企業の「強力な参謀役」です。お悩みのことがあれば、どのようなことでもまずはご相談いただき、もし当事務所が解決するのに適さない案件であれば、解決するのに適切な専門家をご紹介させていただきたいと考えております。経営者の方々のお悩みを少しでも軽くし、経営に集中していただくことで、会社を成功させていっていただきたいと思います。
御社の従業員(社員)が、会社の金品を横領していることが発覚したとき、会社としてどのような対応が適切なのでしょうか。 特に、次のような労働者は、日常的に会社の金品に触れる業務をしていますから、横領を行おうという悪意があれば、横領をすることは非常に簡単です。 例 経理担当の職員 レジ打ち係の従業員 バス、タクシーの運転手 横領が発覚した後、従業員が「謝罪」と「弁償」を申し出ているとしても、会社としては、ケジメをつけるためにも処分(懲戒解雇、損害賠償など)をしなければならないというケースが多くあります。 甘い処分で済ませてしまうと、他の従業員(社員)から、「うちの会社では、横領をしてもこの程度の処分で済むのか。」と思われてしまいます。 また、従業員から、横領をした被害金の「弁償」を受け取るときにも、注意しておくべき労働法上の難しいポイントがあります。 他方で、従業員が横領を認めなかったり、弁償を拒否して自主退職してしまったりするケースでは、労働トラブルが激化するおそれがあります。 今回は、従業員の横領・着服が発覚した場合に、懲戒処分から損害賠償まで、会社のとるべき適切な対応を、企業法務に強い弁護士が解説します。 「人事労務」についてのイチオシの解説はコチラ! 1. 従業員の横領への初動 まず、横領が発覚した従業員に対する責任追及の方法を決めるにあたっては、横領した従業員に対する初動対応が重要です。 「初動対応」を誤ると、従業員に横領行為を否定されてしまったり、適切な制裁(ペナルティ)を科すことができなくなってしまったりするおそれがあるため、スピードを重視しながら慎重に進めてください。 1. 弁護士が教える業務上横領の加害者が絶対にしてはいけないこと | 逮捕・示談に強い東京の刑事事件弁護士. 1. 横領行為の発覚 従業員が横領行為をしていたことが発覚したとき、会社としては、まず、横領の有無、被害金額を確定することが最も重要です。 つまり、「本当に横領をしているのかどうか。」という点と、「いくらの金銭を横領したのか。」という点です。 単純な横領の場合、帳簿や防犯カメラなどの証拠を調べればすぐにわかる場合もありますが、周到な計画を立てて行った悪質な横領では、見破るのが困難なケースも少なくありません。 1. 2. 横領事実の調査 そこで、横領行為の有無、被害金額を確定するため、会社として、適切な調査を、スピーディに進めなければなりません。 また、事実調査によって判明した事実は、従業員の横領行為の「悪質性」にもかかわることとなります。例えば、被害金額が多ければ多いほど、悪質であったといえます。 会社が、従業員による横領行為の調査を行う方法には、次のようなものがあります。 横領の事実調査の例 提出された領収書の裏どり 会計帳簿の精査 取引先に対するアンケート 店内の防犯カメラのチェック 横領行為が悪質であればあるほど、横領を行った従業員は、調査でバレないように用意周到に準備します。 横領行為の確実な調査のためには、企業法務に強い弁護士のサポートが有益です。 重要 横領行為の調査をすすめるときのポイントは、横領行為を行った社員から事情聴取をするよりも先に、書類などの客観的資料を精査しておくことです。 というのも、用意周到に横領の準備を進め居ていた社員ほど、口裏合わせを行ったり、もっともらしい言い訳を考えだしたりして準備しているからです。 先に書類などの客観的資料を精査しておけば、社員の言い訳に対しても、「客観的資料や調査結果と矛盾している!(整合していない!