14 2018年度に登録した大学生のコミュニケーターが小学校で出前授業を実施した記事を 「コミュニケーター活動紹介」 に追加しましたので、ぜひお読みください。 2018. 10 養成セミナーの講師を担当いただいているトレーナーによる コラム 「地球温暖化の自然への影響」が追加されましたので、ぜひお読みください。 2018. 11. 27 2018年11月26日~12月2日は COOL CHOICE チャレンジ~地球温暖化対策を実践する1週間~ 2018. 26 養成セミナーの講師を担当いただいているトレーナーによる コラム 「台風」が追加されましたので、ぜひお読みください。 2018. 01 養成セミナーの講師を担当いただいているトレーナーによる コラム が追加されましたので、ぜひお読みください。 2018. 30 「ポスト環境問題」~公害⇒環境⇒次にくる未来に希望を見出すには?~ と題したパネルディスカッションが開催されます。環境問題に取り組んでいるけど何かモヤモヤしているという方、ぜひご参加ください。 2018. 01 2018. 地球温暖化と寒冷化がどっちも正しい理由とミニ氷河期を防ぐ救世主 | 歴史未来ラボ. 09. 29 9/30(日)に予定しておりました大阪での養成セミナーは、台風接近に伴い中止とさせていただきます。ご了承ください。振り替えのセミナーにつきましては、後日あらためて掲載致します。 2018. 03 養成セミナーの講師を担当いただいているトレーナーによる コラム の掲載を始めました。 気候変動に関する情報や地球温暖化に関する情報の伝え方のポイント等を、月に1本程度掲載していく予定ですので、ぜひお読みください。 2018. 17 国立環境研究所の社会対話・協働推進オフィス(略称:対話オフィス)の Twitter では、地球温暖化をはじめ環境問題に関する様々な最新情報を随時紹介しています。ぜひご覧ください。 2018. 31 9/30開催の養成セミナー(大阪会場)には、手話通訳の方にお越しいただく予定です。受講を希望される方は、ログイン後、「セミナー申込」→「新規申込」よりお申込みください。 2018. 23 2018年度の養成セミナーの開催情報は随時更新しています。セミナー受講には事前の登録申請、Webテスト受講が必要です。詳しくは こちら をご覧ください。 <2100年未来の天気予報> 地球温暖化防止コミュニケーターに登録すると、環境省制作「2100年未来の天気予報」の地域別(7地域区分)の映像がダウンロードできます。登録までの流れは こちら をご覧ください。 2018.
世界の気候変動に関する説として地球が温暖化しているという話が一般的となって定着していますが、実は世界は 2030 年頃から「寒冷化する」という説もあります。 気象変動予測で世界で最も高確率で的中を続けるノーザンブリア大学の天才物理学者バレンチナ・ザーコバ教授によれば、 「地球は中長期的には温暖化に向う一方で短期的には小氷期に向かってる」 と予測しています。 果たして何が正しいのでしょうか? CO2 の増大が要因になっているという温暖化説は誰もが知っているようなことなので、まずはあまり一般的には語られない寒冷化説(ミニ氷河期説)の理論を重点的に見ていこうと思います。そして次にCO2による地球温暖化説の捏造事件とミニ氷河期を救うかもしれない意外な救世主をご紹介します。 黒点数から導き出された地球寒冷化理論 ザーコバ教授によると、 2030 年ごろに寒冷化が始まる理由は太陽の黒点が0の期間が長く続くからというのです。 ザーコバ教授率いる研究チームは、太陽の表面付近で発電効果が起きていることを突き止め、さらに太陽内部の異なる2層でそれぞれ電磁波を発見しました。それをもとに算定したところ、黒点が今後大きく減少することがわかったといいます。 黒点が大幅に減るということは太陽の活動が弱まること( 太陽活動が活発だと太陽磁場が活発化し、それが光球面から飛び出す。その磁場の抜け道が黒点となる。そのため太陽が活発だと黒点が多くなる。逆に太陽の活発が弱まると黒点が減る )を意味します。 黒点数自体は極大期と極小期を約9. 5年から12年ほどの周期で繰り返しているのですが、実は過去に約 70 年もの長い間黒点が0の時代がありました。下のグラフが黒点の数の推移です。 グラフを見て見ていただければわかるように、 1645年から1715年頃までほとんど黒点数が0です。そしてその時代は実は地球は寒冷化していたのです。 この寒冷化期を「マウンダー極小期」といって、その頃イギリスのロンドンではテムズ川が凍り、オランダのアムステルダムでは運河が凍ったことが記録されています。 もともと14世紀半ばから19世紀半ばにかけて地球的に寒冷な期間(小氷期)が続いていました。この間、ヨーロッパでは不作により多くの飢饉が起こっていることがわかっています。日本でも東日本を中心に度重なる飢饉が起こり、農村の一揆も絶えませんでした。 その小氷期の中でも特に寒さの厳しかったのが1645~1715年頃で、黒点がほぼ0だったマウンダー極小期と一致します。 そしてザーコバ教授によると、2030年には太陽の活動量は現在よりも60%減少し、マウンダー極小期に近いミニ氷河がやってくるというのです。しかもその予想が的中する確率は97%といいます。 そしてそのミニ氷河期は今後200~250年も続くであろうと。 もしそうなったら死ぬまで寒冷期が続くことになりますから気が病んでしまいますね。。 太陽の活動が弱まると本当に気温が下がるのか?
地球温暖化対策の話題でよく見る言葉、「クレジット」。中でも、日本が持つ環境技術を開発途上国へと広げる「二国間クレジット制度」は、いま要注目の温暖化対策です。そのしくみを、わかりやすくご紹介します。 温暖化対策に役立つ「クレジット」とは?
30 2017年度、500名を超えるコミュニケーターが新たに誕生しました。養成セミナーをご受講いただいた皆様、ありがとうございました。2018年度の開催日程につきましては、しばらくお待ちください。 2018. 16 本日、 「気候変動の観測・予測・影響評価に関する統合レポート2018~日本の気候変動とその影響~」 が公表されました。 気候変動に関する最新情報が掲載されておりますので、是非ご覧ください。 2018. 08 養成セミナーの日程を更新いたしました。(一覧は こちら ) 今年度の開催は、公開しているスケジュールで終了予定となっておりますので、この機会に是非お申込みください。 2018. （2）農業分野における地球温暖化対策の推進：農林水産省. 25 女性トップコミュニケーターが誕生しました。環境教育の企画や人材育成等の場でご活躍されている岐阜県の小林由紀子さんです。 「地球温暖化防止コミュニケーター活動紹介」 でご紹介していますので、ぜひご覧ください。 2017. 20 各地域にお住まいの方は、この機会に是非お申込みください。 2017.
10 初期登録後にURLが記載された自動返信メールを受信しづらい事象が発生しています。 ご登録がうまくいかない場合は、別のアドレス(Gmail推奨)でご登録いただくか、事務局へご連絡ください。 2019. 24 <年末年始のお知らせ> コミュニケーター事務局は、年内は12/27(金)まで、年明けは1/6(月)からとさせていだきます。ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。 2019. 12 10/13を受講予定だった方で、12/22(日)に参加を希望される方は、あらためて新規申込からお申込みをお願い致します(セミナー申込→新規申込→東京(3件)→目白大学の「詳細・お申込み」→「確認」)。 2019. 10. 24 台風のため延期しました目白大学での養成セミナーの振替は、12/22(日)に開催致します。 既に他日のセミナーに申込済みで変更を希望される場合は、ログイン後、お申込みいただいているセミナーを一旦キャンセルし(セミナー申込→申込済セミナー一覧→セミナータイトルをクリック→「キャンセルする」ボタンを押す)、あらためて新規申込からお申込みをお願い致します。 2019. 11 10/13(日)に予定しておりました目白大学での養成セミナーは、台風の影響で交通機関が運休になる可能性が高いため、中止とさせていただきます。参加予定者には、別途メールにてご連絡致します。 2019. 08. 26 2019年度の養成セミナーのスケジュールを5ヶ所公開しました。 残り3ヶ所は東京2回、沖縄1回を予定しています(決まり次第、掲載します)。 スケジュールをご確認の上、参加可能な会場にお申込みくださいますようお願い致します。 2019. 07. 26 本日より今年度の事務局業務を開始いたしました。 養成セミナーの日程につきましては、決定次第掲載いたしますので、今しばらくお待ちください。 2019. 04. 16 ★国立環境研究所 春の環境講座のご案内★ 国立環境研究所にて、地球のおくまで探求する3つのイベントを開催します。 ○日時:4/20(土)13:00~17:30 ○場所:国立研究開発法人 国立環境研究所(茨城県つくば市小野川16-2) ○イベント: ①13:00~15:00 環境カフェ&ぐるっと国環研ツアー ②15:00~16:20 気候[変]会議-温暖化時代をきみはどう生きる?- ③16:30~17:30 あなたの知らない温暖化研究の世界 ※参加者:高校生・大学生50名限定。要予約(申込締切4/19(金)まで)。 詳細は国環研のウェブページをご参照ください。 また、②③については、国環研の公開イベント初のニコ生中継も行いますので、是非、御覧ください。 ※ニコ生中継は14:30~18:30予定です。 2019.
2019年度までに登録いただいた方は、引き続き2021年度末までコミュニケーターとして活動いただくこととし、2020年度以降、新規コミュニケーターの募集・養成を行わないことといたしました。 2020. 3. 31 コミュニケーター学習用教材・年度更新テスト・一般向けプログラム・子ども向けプログラム等を更新しましたので、ご活用ください。 なお、2020年度以降、活動報告は不要といたします。 2020. 03. 31 4/1以降、地球温暖化防止コミュニケーターに関するお問合せは、環境省あてにお願いします。 2018. 12. 25 パスワードの再発行をご希望の方は こちら より、手順に沿ってお手続きください。 2021. 01. 15 動画「おしえて!カミナリ先生~気候変動×防災~」について、「COOL CHOICEウェブサイト」(で公開いたしました。 地球温暖化が引き起こす様々な影響やその要因、対策等について考え、行動していただくことを目的とした動画で、地球温暖化について楽しくわかりやすく理解を深めていただくけるよう、授業形式で動画を構成しています。 本動画はフルバージョンで10分程度で、チャプターごとの再生も可能であり、個人での視聴はもちろん、イベントや授業、研修など様々な場面で利用することができます。 2020. 18 国立環境研究所の江守先生が、休校中の中高生を意識したYouTubeライブを配信されています。 3回シリーズだそうです。周りの中高生にぜひご案内ください。 (第1回)3/13配信はこちら (第2回)3/18配信はこちら (第3回)3/23配信はこちら 2020. 02. 28 3月8日(日)の東京での養成セミナーですが、新型コロナウィルス拡散防止のため、中止となりました。 なお、来年度以降の対応については検討中ではありますが、今年度と同様の養成セミナーは開催しない予定です。詳細が決まりましたら、本サイトにてご案内いたします。 2020. 26 3/8(日)の東京での養成セミナーについて、現時点では開催予定ですが、新型コロナウィルスの今後の感染拡大の状況により、変更の可能性もございます。変更する場合は、本サイトにてご連絡致します。 なお、来年度以降の対応については検討中ではありますが、今年度と同様の養成セミナーは開催しない予定です。3/8の養成セミナーをもって最終回となりますので、受講希望の方は、お早めに申込みをお願いいたします。 2020.
メカニズム全体の管理 CDMでは、京都議定書締約国やCDM理事会が一括して管理していました。このため、調整はむずかしく、コストも大きかったと言えます。 JCMでは、基本的に当事者の2カ国が管理する形なので、より調整しやすく、コストも少なくてすむようになりました。具体的には、日本と各パートナー国で設置した「合同委員会」が、JCMの実施に必要となるルールやガイドラインなどを定めて管理します。 2. プロジェクトの対象範囲 CDMではプロジェクトの対象となる範囲が限定的でしたが、JCMでは、より広くなりました。 たとえば、省エネ技術については、省エネへの取り組みそのものにコスト削減効果があること、すなわち事業そのものに収益性が見込まれ、クレジット化しなくてもプロジェクトとして成立する可能性が高いことから、CDMのプロジェクトとして認められるためにはより厳しい基準が求められました。一方、JCMでは認められやすくなっています。 3. 排出削減量の計算 CDMでは、複数の計算式の中から事業者が式を選択して、排出量を計算する必要があります。また、排出量のモニタリングをおこなう時のパラメータ(媒介変数)に不確実な要素がある場合、あらかじめ誤差がどのくらい出るか、どうやって調整するかなどの方法を特定しておくことも必要です。このため、計算が複雑になります。 JCMでは、あらかじめ用意されているひとつのスプレッドシート(計算表)で、より簡単に計算することができます。また、モニタリングをおこなうパラメータに測定できない数値がある場合、一時的な数値を使って算定することが可能です。 4. プロジェクトの妥当性確認(事前) CDMでは、CDMが指定する「指定運営機関(DOEs)」(32機関)のみが、プロジェクトの妥当性を確認し、このプロジェクトがなければCO2削減ができないか(「追加性」の証明)、厳しく限定的に判断します。 JCMでは、DOEsだけでなく、ISO14065(温室効果ガスに関する妥当性を確認・検証することができる機関に与えられる国際認証)認証を受けた機関(6機関)も実施可能です。また、プロジェクトが客観的に判断することのできる「適格性要件」を満たしていれば、CDMのような「追加性」の証明がなくても認められます。 5. プロジェクトの検証(事後) CDMでは、プロジェクトの妥当性を確認した機関は、基本的に検証を実施できません。また、仮にプロジェクトが進んでいたとしても、事前の妥当性の確認と事後の検証は、あくまで別に実行される必要があります。 JCMでは、プロジェクトの妥当性を確認した機関も検証を実施できるため、よりスムーズに検証できるようになります。また、プロジェクトが進んでいる場合は、妥当性の確認と検証を同時に並行しながら進めることができるので、コストが低くなります。 JCMプロジェクトの実施を支援しています 日本は、途上国とのJCMに関する協議を2011年からおこなってきました。2017年12月時点で、17カ国とJCMを構築しています。 JCMは、今のところは取引をおこなわない制度となっていますが、パートナー国の政府と協議を続け、取引可能なクレジット制度に移ることを検討していきます。 経済産業省では、予算事業などを通じて、JCMプロジェクトの実施や手続きを支援しています。2017年度は、モンゴルでの省エネ送電システムや、ベトナムでの国立病院の省エネ化などの実証事業が採択されました。 今後もパートナー国の拡大や、JCMプロジェクト支援に努めていきます。 お問合せ先 記事内容について 経済産業省 産業技術環境局 地球環境連携室 スペシャルコンテンツについて 長官官房 総務課 調査広報室