今の会社では正当に評価されない。同期の昇進・昇格に焦りが募る…。 現職の評価にもやもやとした気持ちを抱く方は少なくありません。 今回は、会社の評価に納得できないときの対処法や転職活動の進め方について、組織人事コンサルタントの粟野友樹さんに聞きました。 アドバイザー 組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント 粟野友樹 約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルティングを行っている。 15年以上勤めている会社からの評価に不満があり、もやもやしています。転職すべきですか?
正当に評価される職場とはどんな環境でしょうか?ここからは、正当に評価される職場の特徴について紹介します。 業務量や成果が可視化されている 業務量や成果がはっきりと目に見える形でわかる職場が理想です。 仕事の成果が目に見えてわかる形であれば、成果に見合った評価を受けられるでしょう。 例えば、KPI管理をしっかりと設定しており、アポイント獲得目標数やお客様対応の数など、数字で成果を管理してくれる会社は、成果がわかりやすいため、正当に評価を受けやすいでしょう。 しかし、目標設定指定ない場合、成果を出しているのにもかかわらず評価されない場合があります。これは、あなたの職場の評価制度が合っていない・適切ではないからなのです。 職場の人事制度や人間関係など自分の努力では変えられない場合は、転職を考えるのも一つの選択肢です。 職場で正当な評価を受けられないから転職したいという方は非常に多いです。 正当に評価されない職場で耐え続けるのではなく、評価してくれる職場に転職してしまうのも一つの手。 仕事で正当に評価されるにはどうすればいい?
一生懸命頑張っていると思っていても、上司との面談で正当に評価されていないと思ったことはないだろうか? (写真はイメージです) 中堅食品会社で営業課長を務めるAさんは、数ヵ月前に管理職に就いたばかり。つい最近、課内の空気が淀んでいるのが気になるようになった。 「どうも不満げな部下が多いようだ。だが、部下の自分に対する態度を見る限り、こちらに反発している感じでもない。人間関係の面で何かこじれているようにも思えないし、気まずい感じはない。でも、課内に不満が充満しているのは、管理職としてはまずいだろう……」 そう思ったA課長は、わりと気心の知れている部下のBさんをランチに誘い、不満な点を聞いてみた。 「不満ですか?そうですね……、帰りがけに何人かで飲みに行ったりすると、確かに職場の愚痴が多いかもしれませんね。でも、別に課長に不満っていうんじゃないですよ」 「それはよかった。で、どんな不満があるのかな?」 「うーん……、みんなと『○○に不満だ』って具体的に話すわけじゃないから……。何か、漠然とした不満っていうんですかね」 「漠然とした不満ねえ……。よくわからないな。例えば、みんなどんなことを言ってる?」 「そうですね……、『オレはこんなにまじめに仕事してるのに、なんでそこを評価してくれないんだ!? この会社、おかしくないか?』とか、『ちゃんと仕事していても正当に評価されない』といった感じの愚痴が多いような気がします」 それを聞いたA課長は「そういえば自分もよくそんな気持ちになったなあ」と、かつての自分も職場に対するいろいろな不満を抱えていたことを思い出した。 そこで、部下たちと個別に日頃の業務についての振り返り面談を行うことにした。まずは、このところ気になっているCさんから始めてみた。何となくCさんの態度や言動が、最近ちょっと投げやりなように感じるためだ。 危惧したとおり、Cさんは「なぜ自分が呼び出されるのだ」といった感じで、どことなく挑発的な雰囲気を漂わせていた。やる気がないのを責められると思ったのかもしれないと感じたA課長は、差し障りのない雑談をした後、「何か不満や要望があったらどんなことでも率直に言ってほしい」と切り出したところ、いきなり不満を爆発させたのだった。
2020/12/09 (更新日: 2021/07/24) Trouble 頑張って仕事してるのに、正当な評価をされない 何年もやっているのに、全然待遇が良くならない 上司と仲はいいのに、態度の悪い同僚が先に出世した こんな人に向けて書いています。 どうも、くしかつ( @ucustein)です。 新卒で入社した会社を4ヶ月で退職、その後に「靴屋の販売員」へと転職しました。 以前はサラリーマン販売員として働き、評価されないことに不満を持ってた時期もありました。 とはいえ、そういった不満を抱えて働いても、何も行動を起こさなければ問題は解決されません。 当時の自分はろくに解決策を練ろうともせず、ただ愚痴を言っているだけでした。 この記事の結論 結論、環境を変えることは一定の効果があります。 とはいえ、より大事なのは「評価はコントロール不可能」という事実を認め、自己改善をしていくことです。 この記事の内容 「仕事で評価をされないから会社を辞める」は正しい判断? 優秀なのに仕事で評価されない理由と正しい評価を得る5つの方法 | 本当の働き方さがし. 【悲報】上司からの評価はコントロールできません 評価されない理由を見抜くと霧が晴れます 「仕事で評価をされないから会社を辞める」は正しい判断か? 結論、環境を変えることは有効打にはなります。 それを判断する時には以下3つの要素から考えましょう。 要素①:「自分の評価軸は何か?」を考える 要素②:会社の社風によって評価軸が変わる 要素③:自分の強みにあっているか 「評価を何に反映して欲しいのか?」という軸がないと、いつまで経っても不満なままです。 評価軸①:年収や昇給 評価軸②:ポジションや昇級 評価軸③:メンタル面(褒められたいなど) 上記3つ。 「正当な評価が下された時の反映先として、自分は何を重視するのか?」 を考えておくべきです。 年収上限は「業界・業種・企業規模」で決まる あなたが在籍する会社は、あなたが希望する年収に届くかどうか考えていますか? 求めるものが「年収」…転職を検討すべき 求めるものがメンタル面…転職は検討すべきではない 理由はカンタンで、転職しても失敗する可能性があるから。 現職の問題から逃げるためだけの転職は避けておいた方が良いです。 それよりも、問題の所在がどこにあるのかを見極めて行動に移した方が、問題解決には繋がりやすいです。 年功序列で年齢が重要 挑戦回数の多い人が評価されやすい とにかく数字に重きをおく 上記の例のように、会社ごとに社風も評価体制も変わります。 「とにかく数字を上げることに重きをおく会社」で、「挑戦回数も失敗も多く数字が上がらない人」の評価は絶対に上がりません。数字を上げない人は、それだけで悪として見られてしまうからです。 「戦う土俵」と「戦い方」がマッチしていないと、いつまでも評価は上がりません。 根本的な原因でもあるんですが、あなたの強みを今の仕事で活かせていますか?
留意点や管理方法を解説 また、有給休暇の期限がなくなる直前の「駆け込み有給休暇」にもお気をつけください。 年5日有休義務化から約1年。「駆け込み有給休暇取得」への対策と注意点 まとめ 以上お話ししてきた、年次有給休暇に関する改正は2019年4月から施行されるため、各企業・各担当者さまにおいても対応待ったなしの項目です。 年次有給休暇5日取得義務をはじめ、働き方改革関連法への準備をしっかりと進め、トラブルや混乱のないようにしたいものです。 (了) 【編集部より】働き方改革関連法 必見コラム特集 働き方改革関連法 必見コラム特集 【こんなことがわかります】 ついに施行された「働き方改革関連法」。"70年ぶりの大改革"とも言われるこの改正法について、人事労務担当者が知るべき、必見コラム集をお届けします。 働き方改革関連法の優先対応事項 「時間外労働の罰則付き上限規制」の注意事項 36協定や特別条項は見直すべきか 「年次有給休暇管理簿」の作成・保存義務とは?
2%)が挙げられた。 少子高齢化の進展により将来の労働力不足が懸念される中で、長時間労働が理由で若者や外国人労働者が日本企業を回避することになると、日本企業のみならず、日本の成長戦略にもマイナスの影響を与えることは避けられないだろう。 日本政府は有給休暇の所得を奨励するために、年次有給休暇の付与日数のうち、5日を除いた残りの日数については、労使協定を結べば、計画的に休暇取得日を割り振ることができる「年次有給休暇の計画的付与制度」を奨励している。 この制度を導入した企業は、導入していない企業よりも有給休暇の平均取得率が8. 6ポイント(2012年)も高くなっている(*7)。しかしながら、「年次有給休暇の計画的付与制度」がある企業の割合は19. 6%にすぎず、1997年の18. 5%と大きく変わっていない。制度の普及のためにより徹底的な対策が要求される。 日本の長時間労働やそれによる弊害を減らすためには、現在、政府が推進している働き方改革に企業が足並みを揃える必要がある。 何よりも企業内に蔓延している長時間労働の風土を直し、より働きやすい職場環境を構築することが大事である。そのためには、決まった場所で長時間働く過去の働き方を捨て、多様な場所でより多様な働き方ができるように企業や労働者皆の意識を変えなければならない。 政府は、「長時間労働=勤勉」あるいは「長時間労働=当たり前」という旧時代の意識や風土にメスを入れ、労働者がより安心して自由に働ける社会を構築すべきである。 関連レポート ※ 今なぜ働き方改革が進んでいるのだろうか?-データで見る働き方改革の理由- ※ 残業があたり前の時代は終わる―正社員の「働き方改革」のこれから ※ 「祝日過多社会」の警鐘-主体的に休日とる「雇用環境」「ワークスタイル」に欠ける日本社会 (*1) 厚生労働省(2015)「平成27年就労条件総合調査結果の概況」 (*2) 厚生労働省(2014)「労働時間等の設定の改善を通じた「仕事と生活の調和」の実現及び特別な休暇制度の普及促進に関する意識調査)」。 (*3) 「ためらいを感じる」(24. 8%)と「ややためらいを感じる」(43. 日本人の「有給休暇の消化率」が極めて低い理由：日経ビジネス電子版. 5%)の合計。 (*4) 短時間労働者以外の労働者。 (*5) 厚生労働省「毎月勤労統計調査」 (*6) 厚生労働省(2013)「平成25年若年者雇用実態調査の概況」 (*7) 厚生労働省「就労条件総合調査」 (2016年10月25日「 基礎研レター 」より転載) メール配信サービスはこちら 株式会社ニッセイ基礎研究所 生活研究部 准主任研究員 金 明中
TOP 上野泰也のエコノミック・ソナー 日本人の「有給休暇の消化率」が極めて低い理由 有給取得に「罪悪感」感じる割合は世界でダントツ 2016. 8. 23 件のコメント 印刷?
労働基準法の改正により2019年4月から、年次有給休暇のうち5日については、雇う側が休むように促し、日を決めて休ませなければならないようになりました(※参考記事)。 この法律改正に向けた対応策のひとつとして挙げられるのが「計画的付与制度」の導入です。本記事では、計画的付与制度のあらましと導入方法についてご紹介します。 【(※)参考記事】 有給休暇義務化にむけて押さえておくべきポイントとは? 年次有給休暇の「計画的付与制度」とは? 2019年から「有給休暇の義務化」に対する対応策のひとつとして挙げられるのが、「計画的付与制度」の導入です。計画的付与制度とは、労使協定を結べば、年次有給休暇のうち5日を除いた残りの日数分について、雇う側が取得日をあらかじめ決めて休ませることができる制度です。 「5日を除いた残りの日数分」というのが少し複雑に聞こえますが、たとえば、以下の図のように、有給が10日付与されている人には、「5日」を残して「5日」、有給が20日付与されている人には、「5日」を残して「15日」が、計画的付与に使える有給の日数となります。 有給すべてを雇う側で計画的に指定すると、病気や子どもの行事で休みたい時に有給が使えなくなってしまいます。そうなると、働く側への恩恵が少なくなるため、「5日」は個人の裁量分として残すことが法律で定められているのです。 つまり、個人が自由に取得できる分として「5日」を残せば、雇う側が有給の日程を決めて与えることは法律上認められているということです。この制度を、「計画的付与制度」と呼んでいます。 ちなみに、「計画的付与制度」を導入している企業のほうが、導入していない企業よりも有給取得率が8.