目次 前回【Vol.
A. まずクラゲ刺傷を疑います。クラゲの触手が接触した部位に突然疼痛、発赤、腫脹が出現します。こすらないように、海水で洗います。毒魚に刺された可能性があるなら、45℃くらいの湯につけると痛みが和らぎます。いずれにしても症状がひどければ医療機関で治療を受けます。 Q.登山中、蜂に刺された。すぐに対応すべきことは? A. 蜂に刺された部位に針が残っていれば除去し、吸引器があれば蜂毒を吸引、なければ水で洗って、冷やします。すでに数回刺され、アレルギーがある場合はアナフィラキシーショックを起こすので、早急に医療機関で処置を受けます。また事前にエピネフリン自己注射を携帯することを勧めます。 Q.胃痛、腹痛、下痢のときの応急処置は? A. 原則として安静だけにします。やむを得ない場合は整腸剤(下痢止めでない)程度の服薬にとどめてください。少しでも様子がおかしい場合は医師に連絡をしてください。 Q.てんかんの発作は様々な症状があるが、救急車を要請しなくてはいけない場合は、どんなときか? A. 小学生 頭を打った 3週間たっても頭へこむ. 確かに、てんかん発作は様々ですが、学校での発作は、以前にも同様の発作を繰り返し、保護者と学校の間で情報が共有されているものが多いと思われます。その情報の範囲内で、しかもせいぜい1〜2分で発作が治まるものは安静を保ち、保護者に連絡し、対処してもらいます。しかし、発作が繰り返し継続するもの(重積状態)は救急車を要請、医療機関へ搬送する必要があります。また、思春期前後ではじめて出現した発作は、脳の血管異常(動静脈奇形)によるものがあり、専門医による精査が必要になります。
9%)を上回れば年金受給額も上昇するという、制度に対するきちんとした理解も忘れないようにしたいものです。
「マクロ経済スライドによって受け取れる年金額が変わるのか気になる」 「名前が難しくてマクロ経済スライドの仕組みがイマイチ分からない」 家三郎 物価によって変動する 年金 額の増幅を調整を行うのが「 マクロ経済スライド 」です。 「 マクロ経済スライド 」は、直接年金額を調整するのではなく、相対的に年金額を調整しているのが特徴です。 将来に受け取れる年金が上限する理由を理解するために、そんなマクロ経済スライドの仕組みを知っておきましょう。 目次 マクロ経済スライドとは?
58%から徐々に引き上げられ、2017年に法定上限の18. 3%に達しました。今後、保険料率の引き上げによる負担の増加はないと考えていいでしょう」 年金額改定率は「公的年金被保険者数」「平均余命」で決まる!? 「マクロ経済スライド」では、どのように年金額を調整するのだろうか。常に年金額から一定額を差し引いていくという、単純な仕組みではなさそうだが。 「本来は賃金や物価の変動に連動して、年金額の改定率が決まります。『マクロ経済スライド』による調整期間中は、賃金と物価の変動がプラスになる場合に、本来の改定率からスライド調整率を差し引いて改定します。スライド調整率とは、公的年金被保険者の減少と平均余命の伸びに基づいて設定されるものです」 例として、年金額が昨年度から0. 1%のプラスとなった2019年度の改定を見てみよう。 【厚生労働省 報道発表資料「平成31年度の年金額改定について」より抜粋】 年金額の改定は、物価変動率、名目手取り賃金変動率がともにプラスで、物価変動率が名目手取り賃金変動率を上回る場合には、年金を受給し始める際の年金額(新規裁定年金)、受給中の年金額(既裁定年金)ともに名目手取り賃金変動率を用いることが法律により定められています。 平成31年度の年金額の改定は、年金額改定に用いる物価変動率(1. 0%)が名目手取り賃金変動率(0. 6%)よりも高いため、新規裁定年金・既裁定年金ともに名目手取り賃金変動率(0. 6%)を用います。 さらに平成31年度は、名目手取り賃金変動率(0. 6%)にマクロ経済スライドによる平成31年度のスライド調整率(▲0. 2%)と平成30年度に繰り越されたマクロ経済スライドの未調整分(▲0. 3%)が乗じられることになり、改定率は0. 1%となります。 (抜粋ここまで) 「年金額改定のルールでは、物価上昇率>賃金上昇率の場合、新たに年金を受け取り始める人の年金(新規裁定年金)も、すでに受け取り中の人の年金(既裁定年金)も、賃金上昇率を用いて改定します。2019年度の場合は、賃金上昇率0. 6%がそのまま改定率となり、年金額は昨年度より0. 6%増加するはずでした」 しかし、ここに「マクロ経済スライド」が影響してくるのだ。まずは本来の改定率0. マクロ経済スライド わかりやすく 2019. 6%からスライド調整率0. 2%が差し引かれ、改定率は0. 4%となる。 さらに2019年度は、これまで前年度よりも年金額を下げないことを優先してきた結果、調整しきれずに翌年度以降に繰り越された未調整分0.