詳しい情報 読み: ケンチクブツ ノ コウゾウ カンケイ ギジュツ キジュン カイセツショ 出版社: 全国官報販売協同組合 (2007-08-10) 単行本: 720 ページ ISBN-10: 491539204X ISBN-13: 9784915392047 [ この本のウィジェットを作る] NDC(9): 520. 91
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「令和3年度版建築基準適合判定資格者の手引き」 正誤表 「2020年版建築物の構造関係技術基準解説書」(第2刷用 3/5版) (第1刷は「建築法令関連情報」のページ) 平成30年度版建築基準適合判定資格者の手引き 平成29年度版 建築基準適合判定資格者の手引き 建築構造審査・検査要領 -確認審査等に関する指針 運用解説編- 2016年版 正誤表
8 505~ 523 * 9. 1 CLTの許容応力度及び材料強度 平13国交告第1024号 514 521~ 523-9 CLTパネルの層構成の追加、木材のJASの見直しに伴う形式改正 695-2~ 695-3 付録1-3. 建築物の構造関係技術基準解説書〈2007年版〉 | カーリル. 3 基準の改正等に関して参考となる技術資料等 (技術的助言)平28. 17国住指第4893号 771~ 786 付録2 時刻歴応答解析を行い大臣認定を取得した既存建築物に関する規定の適用、分離増改築を行う場合の緩和等 平17国交告第566号 * :内容の一部は、2018年追補によって置き換えられていますが、2016年追補の公開 当初のファイルをそのまま掲載していますので、不要となるページについては削除 をお願い致します。ご了承下さい。 黄色マーカー線 :追補で変更された部分 各頁 欄外傍線部について 黒傍線部: 『2007年版 建築物の構造関係技術基準解説書』の内容から 『2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書』の内容で変更の 加わった箇所 (2015年版に反映済のもの) 白傍線部: 2016年追補により変更の加わった箇所 点線傍線部: 2018年追補により変更の加わった箇所 ページ番号の下線:追補で変更されたページ (追補版として修正・追記のあった部分を含むページには下線を引いています)
0として地震時土圧の検討を省略できるか 2)鉛直(長期)荷重時に受動土圧を考慮してよいか 基準解説書p. 272において、令第83条第2項の(建築物の実況に応じた)土圧について、「地震力の大きさなどを適切に考慮する必要がある。」と記載されていることから、地震時の土圧も原則として考慮し、根拠なく無視することは適切ではないと考えらます。さらに、これらの土圧によって生ずる応力に対しての部材や架構の断面の検討も必要です。 1)については以下の通り: 鉛直(長期)荷重時の滑動等に対する安全率を1. 0として地震時土圧の検討を省略することは適切ではありません。地震時土圧を評価して滑動しないことを確認するか、主動土圧の場合には、実務設計で通常行われているように、鉛直(長期)荷重時の安全率を割り増す(1. 5以上)ことで地震時の安全性を確保するという考え方もあります。 2)については以下の通り: 日本建築学会「建築基礎構造設計指針」(2001年版)p. 構造の黄色本とは？1分でわかる意味、建築基準法との関係. 33およびp. 361に記載されているように、受動土圧が有効に作用するのは変形が相当進んだあとであること、さらに前面の土が施工時や建物完成後に乱される危険があるため、受動土圧は考慮しないのが原則である。ただし、根入れが非常に深い場合などでは、受動土圧を考慮できると考えられます。 質疑番号 139 構造種別 鉄筋コンクリート造(RC) 技術基準解説書 341ページ 公開日 2010/03/05 備考 Q&A作成SWG 耐力壁などの耐震要素の量が多いルート1やルート2-1にあっては、袖壁付き柱の袖壁部分や、腰壁・垂れ壁付き梁の腰壁・垂れ壁部分などの雑壁を無視して応力解析を行って断面算定を行って良いでしょうか。 一般的には、十分な耐震要素の量が確保できていると考えられるルート1に 関しては、ご質問のような条件の壁がAw等に算入されていたとしても、応力解析上は無視したモデル化で断面算定を行ってよいものと考えられます。 ただし、構造部材は釣合いよく配置しなければならないという原則に則った計画上の配慮を行うことが必要です。また、耐力壁に先行してせん断破壊するような極短柱や極短袖壁付き柱(*)が存在する場合には、その軸力支持能力を喪失する可能性がありますので、計算上無視する腰壁などの影響で極短柱や極短袖壁付き柱となる柱や袖壁などのせん断補強筋比は0.
3 3. 2節参考文献 隙間なし天井に関する規定の追加 平25国交告第771号 98~ 99-3 3. 3. 3 柱の脚部をだぼ入れとする場合に関する規定 平28国交告第690号 105~ 121 * 3. 7 集成材等建築物に用いる木材の含水率 昭62建告第1898号 構造用合板のJAS改正への対応 昭56建告第1100号 床版に火打ち材を設けない場合の措置 平28国交告第691号 111-3~ 121-2 伝統的仕様の軸組(板壁・腰壁・垂れ壁)及び高倍率の仕様の軸組に関する壁倍率の追加 123~ 133-2 3. 8 伝統的構法による柱脚の仕口の合理化 平12建告第1460号 150~ 157-2 3. 6. 4 鉄骨柱脚の仕様規定の適用除外の拡大(小規模の仮設建築物) 165~ 166 3. 7. 2 レディミクストコンクリートのJIS改正への追従 179~ 181-2 3. 4 コンクリートの圧縮強度試験について、標準養生供試体を用いる場合の追加 昭和56建告第1102号 182~ 184-2 3. 6 型枠(せき板)の取り外しに関するコンクリート強度の確認を積算温度で行う場合の追加 昭和46建告第110号 196 3. 7節参考文献 参考文献の追加 201 3. 10 CLTパネル工法を用いた建築物の構造方法及び構造計算 平28国交告第611号 209~ 211 3. 10. 13 3. 14 膜構造用フィルムを用いた構造方法の追加 平14国交告第666号 平14国交告第667号 254 4. 3 積雪後の降雨の影響を考慮する必要のある屋根(特定緩勾配屋根部分)の構造計算における応力の割増し 平19国交告第594号 275~ 280 5. 3 317 320~ 326-2 6. 1 356 6. 3 鉄骨造のルート2の計算(告示「最終改正」の修正) 昭55建告第1791号 382 6. 3 鉄筋コンクリート造のルート2の計算(告示「最終改正」の修正) 昭55告第1791号 408 6. 5. 3 鉄骨鉄筋コンクリート造のルート2の計算(告示「最終改正」の修正) 420~ 421-2 6. 2 木造のルート2の計算(許容応力度計算に用いる応力の割増し数値(β割増し)の合理化) 428 6. 建築物の構造関係技術基準解説書 2020年版 | 政府刊行物 | 全国官報販売協同組合. 6節参考文献 487~ 492 8. 1 8. 1節参考文献 時刻歴応答解析を行う建築物に指定建築材料以外の材料を用いる場合の評価基準 平12建告第1461号 503~ 504 8.