相続人全員の「現在の戸籍」 相続人全員の現在の戸籍謄本を揃えます。 現在の戸籍謄本とは最新の戸籍謄本のことですので、現在の本籍地で手続きをします。 可能な限り、亡くなられた日付以降に取得した最新の戸籍を添付することをおススメします。 3-2-3. 戸籍一式と同じ意味をもつ「法定相続一覧図の写し」 不動産の名義変更(相続登記)や金融機関における相続手続きが必要な場合には、法務局にて「法定相続情報証明制度」を利用して法定相続情報一覧図を取得して添付します。 戸籍に基づいて法定相続人が誰であるかを登記官が証明する制度です。 法定相続一覧図の写しは、無料で何通でも取得してよいため、相続の手続きを効率よく同時に進めることができとても便利な書類です。 ※法定相続情報一覧図について詳しくは、こちらを参考にしてください。(当サイト内) 関連記事 図2:法定相続一覧図の写しの例(法務省ホームページより抜粋) 3-3. 【2021年度最新版】相続税申告の必要資料・添付書類まとめ｜集めるのに必要な期間もあわせて解説 | 税理士法人トゥモローズ | 東京の相続税申告・相続専門の税理士法人. 【分類③】財産の「分け方」に関する添付書類 亡くなられた方の相続財産を、誰がどのような割合で引き継ぐかを明らかにした書類を添付します。 【遺言書がある場合】 亡くなられた方の意思を尊重するため遺言書に沿って相続財産を分割するため、遺言書を添付します。 【遺言書がない場合 or相続人で話し合いをして遺言書とは違う分け方にする場合】 相続人全員で遺産分割協議という話し合いを行い、同意した内容を遺産分割協議書という書面にまとめます。この際に法律で定められた割合である法定相続分で分割する場合には遺産分割協議書の作成も添付も必要はありません。 ※遺産分割協議について詳しくは、こちらを参考にしてください。(当サイト内) 関連記事 表3:財産の「分け方」に関する書類 3-3-1. 「遺言書」または「遺産分割協議書」 財産の分け方を明確にする書類として、遺言書または遺産分割協議書も添付します。 遺言書がある場合、自筆証書遺言書であれば亡くなられた方のご自宅に保管されていることが多いです。万が一、封がされていない状態で見つかったとしても、家庭裁判所の検認の手続きが必要となりますので速やかに申請をします。一方で、公正証書遺言書であれば検認のお手続きは必要ありません。 これらの遺言書を財産の分け方を記した書類として添付することになります。 遺産分割協議書を作成する場合には、法律で定められた書式はありませんので、財産の内容が特定できて誰が財産を引き継ぐのかが明確に記載されていれば問題ありません。ただし、遺産分割協議には相続人全員が参加することが必須であり、遺産分割協議書を作成した後には必ず相続人全員の自署と実印の押印が必要とされています。全員の自署と実印があることで、合意したことを示します。 なお、遺言書または遺産分割協議書は写しで構いません。 図3:遺産分割協議書の例 3-3-2.
Pocket お父さまが亡くなられて相続税の申告が必要となった場合、どのような資料を準備したら良いのだろうか。 相続税の申告書を提出する必要がある場合、どんな資料を準備しておければよいのか不安になります。 相続税の申告書には、申告内容に沿って多くの「添付書類」を準備する必要があります。この準備は意外と手間がかかりますので、相続税の申告書の作成とともに専門家である税理士へまとめてお願いすることが良いかと思います。ただし、財産の把握や契約書類等、相続人で探さないといけない書類も多くあります。 本記事では、添付書類を5つに分類して、書類の内容や入手する方法を分かりやすくご説明します。 2章にチェックリストを添付しますので、ダウンロードして印刷してご活用ください。 1. 相続税申告の添付書類は5つの分類で考える 添付書類を5つに分類しました。 相続税の申告が必要な場合には、全員が必要となる「相続人のマイナンバー」「相続人の関係性」「財産の分け方」の3つの分類と、申請内容に応じて変わる「財産の残高・評価」「相続税の特例の適用」の2つの分類の計5つの分類に分けられます。 相続税の申告内容によって添付する書類が異なりますが、必要な書類を確認して忘れずに添付します。 2章のチェックリストをダウンロードして、不明な部分については、各章でご説明をしていますので、確認しながら書類の準備を進めましょう。 ただし、多くの場合には相続税の申告と一緒に必要書類の準備も税理士へ依頼します。 税理士費用を安くするためにご自身で添付書類を準備される場合にもありますが、非常に手間もかかりますので、本記事を読んでいただきあらためてご自身で進めるべきか依頼すべきかも検討されることをおススメします。 2. 【チェックリスト】相続税の申告に必要な添付書類 相続税の申告に必要な添付書類のチェックリストです。 こちらをクリックしてダウンロードしましょう。 ダウンロード 3. 相続税申告 添付書類 戸籍謄本. 申告に必ず必要となる添付書類(分類①~③) 相続税の申告書に添付する書類は数多くありますが、 ・相続人の方がどんな方なのかを示す「マイナンバー」 ・相続人が本当に相続人かどうかを証明する「関係性」 ・相続財産をどのようにわけるのかを明確にする「財産の分け方」 の3つの分類については必須の書類となります。 重複して書類の提出が必要な場合は、もちろん重ねて提出する必要はありませんので、1部のみで問題ありません。 3-1.
「相続税申告ってどんな必要書類や添付書類を集めるの?」 今この記事をご覧の皆さんは、このようにお悩みかと思います。 先に答えを言いますが、 税務署に相続税申告をする際には、相続税申告用紙以外にも沢山の必要書類(添付書類)が必要 です。 特に平日に仕事をされていると書類収集だけでも時間がかかってしまい、最悪の場合は相続税申告期限に間に合わないことも考えられます。 相続税申告の必要書類は収集する順番を知って、効率的に準備を進めることが大切 です。 この記事では、相続税申告の際に収集する必要書類や添付書類についてまとめました。 相続税申告の際の必要書類のチェックリスト(提出書類一覧表)もご紹介するので、是非ご活用ください。 1. 相続税申告の必要書類の基礎~チェックリストあり~ 税務署に相続税申告をする際の必要書類や添付書類を大きく分類すると、以下の5つの項目に分けられます。 「①身分関係や分配方法に関する必要書類」は、相続税申告をする際に絶対に欠かせない必要書類となるため最初に準備 をしてください。 ②③④⑤に関しては、該当するケースのみ準備をしましょう。 この記事では、各必要書類について項目を分けて詳しく解説をします。 ✓必要書類を効率良く収集する「順番」 相続税申告の必要書類を効率良く収集するための順番として、 まずは「被相続人の出生から死亡までの連続した戸籍謄本」を収集 してください。 被相続人の戸籍謄本は収集に時間がかかりやすく、法定相続人の特定や名義変更などの様々な相続手続きで提出を求められます。 1-1. 相続税申告の必要書類チェックリストを活用しよう 相続税申告では、膨大な数の必要書類や添付書類が必要となります。 1つでも漏れがあると相続税申告の期限に間に合わないこともあるので、管理しやすい「必要書類チェックリスト(提出書類一覧表)」を活用 してください。 相続税申告の必要書類チェックリストは、国税庁が公開している「相続税の申告のためのチェックシート」と、税理士法人チェスターが公開してる「相続税申告資料収集準備ガイド」があります。 国税庁「 相続税の申告のためのチェックシート 」 税理士法人チェスター「 相続税申告資料収集準備ガイド 」 国税庁のチェックリストは最新の法令が適用されたシートになりますが、入手方法や必要書類の種類などが分かりづらいかと思います。 税理士法人チェスターのチェックリストは、内容説明・取得方法・注意点などを細かく記載していますので是非参考にしてください。 詳しくは「 相続税申告必要資料準備ガイドの無料ダウンロード【PDF形式】 」でも解説しています。 2.
過去3年以内に生前贈与があった場合の必要書類 相続発生日の過去3年以内に被相続人から相続人に生前贈与があった場合、贈与分も相続財産に含めて遺産総額を計算します。 よって相続税申告の際には、以下の必要書類を添付する必要があります。 生前贈与があった場合の必要書類 過去3年以内の贈与税申告書 贈与契約書 ただし相続人以外の人が被相続人から生前贈与を受けていた場合(祖父から孫など)は、相続開始前3年以内の贈与は相続税に加算されません。 相続開始前3年以内の贈与について、詳しくは「 生前に贈与した財産が、相続開始前3年内の贈与なら相続税に加算される? 相続 税 申告 添付 書類 国税庁. 」をご覧ください。 6-2. 相続時清算課税制度の適用を受けていた場合の必要書類 過去に贈与を受けた際に「相続時精算課税制度」を適用させていた場合、相続税申告の際に以下の必要書類の準備が必要となります。 相続時加算課税制度があった場合の必要書類 相続時精算課税制度選択届出書 贈与税申告書 相続時精算課税制度は60歳以上の祖父母や父母が、20歳以上の子や孫に贈与をする場合は2, 500万円まで非課税となる制度です。 ただし相続が発生した時に、贈与財産を遺産に含めて相続税計算をすることになります。 相続時精算課税制度について、詳しくは「 相続時精算課税制度とは?必要書類・手続きなどをわかりやすく解説! 」をご覧ください。 6-3. 「事業継承税制(相続税の納税猶予の特例)」を適用させる際の必要書類 事業継承税制とは中小企業の非上場株式にかかる相続税を納税猶予できる特例のことで、正式には「非上場株式などについての相続税の納税猶予の特例」と呼ばれています。 中小企業のオーナーが被相続人の場合、後継者が会社の非上場株式を相続すれば多額の相続税が課税され、経営が難しくなる問題を解決するために創設された制度です。 相続税申告の際には以下の必要書類の準備が必要となるので、忘れずに準備をしてください 。 事業継承税制の必要書類 中小企業における経営の承継の円滑化に関する法律施行規則第7条第4項の経済産業大臣の認定書の写し及び同条第3項の申請書の写し 会社の定款の写し 担保関係書類 「非上場株式等についての相続税の納税猶予」を受けるためには多くの書類が必要であり、また適用要件も複雑です。 詳しくは「 「事業承継税制(相続税の納税猶予)」を簡潔に分かりやすく解説!
相続税申告の必要書類~身分関係や分割方法に関する書類~ 税務署に相続税申告書類を提出する際、 全員に提出を義務付けられているのが「身分関係」や「遺産分割方法」に関する必要書類 です。 これらの書類は遺産の名義変更などでも必要になるため、なるべく早く取得しておきましょう。 2-1. 相続税申告 添付書類 住民票. 「身分関係」に関する必要書類 被相続人や相続人の「身分関係」に関する必要書類は、 原則「相続開始日から10日を経過した日以後に取得したもの」 となるので注意をしてください。 身分関係に関する必要書類は原本の写しを提出するため、 取得するのは1通ずつ となります。 身分関係に関する必要書類 被相続人の出生から死亡まで連続した戸籍謄本 被相続人の住民票の除票 相続人全員の戸籍謄本 相続人全員の住民票 相続人全員のマイナンバー番号確認書類 相続人全員の身元確認書類 (マイナンバーカード・運転免許証・パスポート・医療保険の被保険者証など) 先述した通り「被相続人の出生から死亡まで連続した戸籍謄本」は最重要書類となり、様々な相続手続きで提出を求められます。 出生から死亡まで同じ市区町村に被相続人の本籍地があればすぐに取得ができますが、他の市区町村から被相続人が転籍された場合は時間がかかる可能性が高いです。 というのも、最後の住所地の役所だけではなく、転籍元の役所にも書類を請求する必要があるためです。 戸籍謄本の取得方法について、詳しくは「 相続手続で必要な戸籍謄本と取り寄せ方法 」をご覧ください。 2-2. 「遺産分割方法」に関する必要書類 遺産分割方法に関する必要書類は、 「遺言書なし」と「遺言書あり」で異なります。 遺言書なし ・遺産分割協議書 ・相続人全員の印鑑証明 ×2部 (↑遺産分割協議書に押印した印鑑) 遺言書あり ・遺言書の写し ・検認証明書(公正遺言の場合は不要) 遺言書なしの場合、法定相続分で分割しない場合は、遺産分割協議書の作成が必要となります。 遺産分割協議書の書き方について、詳しくは「 遺産分割協議書の書き方【決定版】ひな形をダウンロードして完全解説! 」をご覧ください。 また、 印鑑証明は原本を提出するため、各相続人で必ず2部ずつ取得 をしてください(名義変更でも必要になるため) 遺言書ありでその通りに遺産分割をする場合、遺産分割協議書の作成は必要ありません。 また、公正遺言証書であれば特に手続きは必要ありませんが、 「自筆遺言証書」や「秘密証書遺言」の場合は家庭裁判所で「検認」が必要 となります。 検認が終われば「検認証明書」が発行されるため、こちらも必ず準備をしてください。 遺言書の検認手続きについて、詳しくは「 自宅で遺言書を見つけたら検認が必要!検認手続きについて解説します 」をご覧ください。 CHECK 相続税申告で絶対に必要な書類といえば、「相続税申告用紙の作成」も忘れてはいけません。 ただ、相続税申告用紙の書き方はとても複雑なので、相続税申告に強い税理士に依頼することをおすすめします。 相続税申告書について詳しくは「 相続税申告書の書き方・必要書類・期限や流れ【初心者必見】 」をご覧ください。 3.
【分類①】「相続人のマイナンバー」に関する添付書類 相続税申告書にはマイナンバー(個人番号)を記載します。 よって、記載されたマイナンバーが正しいことを証明するために「相続人のマイナンバー」に関する添付書類が必要となります。 表1:マイナンバーの記載に伴う本人確認書類について マイナンバーに関する書類は、 ①マイナンバー(12桁)を確認できる書類(通知カードなど) ②マイナンバーの持ち主であることを証明する書類(免許証など) の2種類が必要です。 ただし、マイナンバーカードを持っている場合には、それだけでマイナンバーと身元確認が可能となるためマイナンバーカードの写しだけを添付します。 また、税務署の窓口で相続税の申告書を提出する場合には、ご自身の本人確認書類の写しは添付せずその場で提示するだけでも構いません。 ※マイナンバーについて詳しくは、こちらを参考にしてください。(当サイト内) 関連記事 図1:マイナンバーカードとは 3-2. 【分類②】「相続人の関係性」を明らかにする添付書類 亡くなられた方から見て本来の相続人が誰なのか明確にする必要があります。また、相続人が他にいないことも証明をする必要があります。 この2つのことを証明するためには、亡くなられた方の戸籍謄本をすべて揃えて添付書類として提出する必要があります。また相続人の方の現在の戸籍情報も添付書類として提出が必要です。 このあと詳しくは説明しますが、戸籍謄本の代わりに「法定相続情報一覧図の写し」を添付してもよいことになりましたので、戸籍謄本の代わりに利用する場合があります。 また、戸籍謄本は原本を提出する決まりになっていましたが、法改正により平成30年4月1日以降の申告については「写し」でも構わないことになりました。 表2:相続税申告に必要な「関係性」を証する書類 3-2-1. 亡くなられた方の出生から死亡までの「戸籍謄本一式」 亡くなられた方の「戸籍謄本一式」を揃えます。 これによりすべての戸籍謄本の内容を確認することで、相続人が誰になるのかが明確になります。 戸籍一式の準備については、まずは現在の戸籍謄本を取得して内容を確認します。 主には引っ越しや結婚などを機に本籍地を変更すると、戸籍謄本に転籍事項が書かれています。 転籍前の戸籍謄本がどこにあるのかがわかればそれを取り寄せます。これを出生まで繰り返して、生まれた時に作られた戸籍謄本から、亡くなられた時の戸籍謄本まですべてが繋がっている状態を作ります。 戸籍謄本が1枚で終わる方はほとんどいないため、戸籍の内容を理解したり、戸籍法が改正される前の戸籍謄本だとさらにわかりづらかったりと、戸籍謄本を揃えるだけでかなり手間がかかり、苦労します。 3-2-2.
?ってくらい大数シリーズ使ってるなwww (断じてステマじゃ)ないです。 自分でもここまで大数に偏ってるとは思わなかったw それだけ大数シリーズが素晴らしいってことですかね。 まあ、ここに書いたことってのは俺の主観的な意見に過ぎないのであくまで参考ってことで。気になったものがあったらぜひ書店で中身覗いて見てください!オワリ 理三合格者による参考書レビュー、英語編はこちら!! !
というところまで説明してくれる。 加えて、演習題も充実しており、さらに問題集としては珍しく分野ではなく 着眼点 ごとに分類されているので注意ポイントを見抜く練習に適している。 入試数学の掌握 難易度…☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆ 著者のすごさ度…☆☆☆☆☆ 理三 と 京医 の両方に合格するという学歴厨大歓喜の経歴をもつ著者による至高の一冊。(全三卷あるけどw) 前述の突破口をさらに濃くしたようなもの。(構成も似たような感じなので略) ただし、用いられている問題の難易度がべっっっっっらぼうに高い。 それだけにやり抜けばかなりの力がつくことは間違いないのだが、表紙に 「理三・京医・阪医合格レベルに導く」 とあるように理一や理二等の志望者からすると オーバーワーク感 が否めない。 東大理類数学において 80/120 付近からさらに 90↑/120 に伸ばしたい人向けな気がする。 が、もちろん入試数学をある程度嗜んだ者であれば誰がやっても有効であることに間違いはないだろう。(要は時間との兼ね合い) あと少し古いから行列とかの問題が普通に載ってる。 故におすすめ度は少し下げた。 まあ気になった人はぜひ書店に赴いて手にとってみて欲しい。 (あ〜でも解説が関西弁で書かれてるから難易度とは裏腹に親しみやすいかも?) 大学への数学 考え抜く数学/もっと考え抜く数学 難易度…☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆ おすすめ度…☆☆ 趣味度…☆☆☆☆☆ 月刊大学への数学で開催されている 学力コンテスト の過去問集。 東大数学の中でも本番で完答しなくても許されるレベルの難問と同じような問題が多い。 ここまで来ると完全にオーバーワークで趣味の領域だとは思うが、俺は 浪人したこともあって時間に余裕があった(=初見の問題が減ってきていた) というのと 東大数学が突如として超絶難化した時のリスクヘッジ という理由でやっていた。 故におすすめ度は低い。 (初見への対応力を鍛えるにはうってつけかも?) プ◯チカ おすすめ度… 友達が使っていたものに軽く目を通したことしかないので深くは語れないが 解説が本当にダメ ひたすら綺麗な解法を上っ面だけ書いてある感じ。 もちろん好みは人それぞれだが、個人的には 使わないことを強くオススメする 。 番外編 大数ゼミ すでに知ってる人もいるかもだけど大学への数学って実は講習開いてるんだよね。 特別選抜っていう通期のやつもあれば季節講習もある。 俺は夏期講習で 複素数平面 がテーマのやつを取った。 複素数平面って比較的新しい分野だから苦手な人も多いと思うんだけど(俺もその内の一人だった)それでいて特化した参考書とかがあんまないんだよね。 そこを補うために俺は大数ゼミを使ったんだ。 四日間?くらいだったかな。本当に基礎の基礎から入ってそこそこ発展までやってくれてマジで助かった。 オヌヌメ 順序 俺が実際に辿ったルートを参考までに紹介するよ。 (現役)1対1→スタ演→過去問→掌握→過去問 (浪人)突破口→新数演→掌握→考え抜く→もっと考え抜く→新数演→過去問→模試の過去問 基本は難易度順て感じだけどまあ細かいとこは人に寄るよね。 総括 見返すと大数のステマか??
② 基本問題演習 教科書の定理公式の論理の流れをしっかり把握した上で、基本練習をしっかり行う。問題集はチャートで十分で黄チャートか青チャートを例題と下の練習問題を三、四回繰り返して解き、頭に叩き込む。 学校でよく使われる4-stepなど黄から赤チャートまでの問題を編纂したもので、4-step やるぐらいなら、チャートやった方が、解答や指針が詳しくのっているので良い。尚、チャートも巻末問題は次の標準問題演習の段階で行う。 チャート式数学 数件出版 赤チャート(大学受験用) 青チャート(基礎からの) 黄チャート(解法と演習) 白チャート(基礎と演習) 尚、世の中にはチャート反対派がいて、答えが親切でない、センスがないとかの理由で、他のシリーズを薦める方も多い。私も個人的には、名著鉄則シリーズがお勧めであるが、厳しい出版業界の中で絶版になってしまった。 ただ、チャートは問題の網羅性において数段優れているし、解答の不備なところは学校の先生などに休み時間に聞けばカバーできる。私が指導する場合は、黒板にチャートの問題を私なりの解き方で解き、それで生徒に説明する。チャートの解法を含め、生徒の視野を広げさせることをやっている。およそ三割は違う解法になってしまうのだが、あくまでも生徒が復習すべきチャートの解法をメインにするように指導している。 2. ③ 標準問題演習 何をもって標準というか。たとえば青チャートを標準という方もいるであろう。ここでは、偏差値60後半を狙う下準備と定義する。問題集としては以下にあげる。 東京出版 1対1対応の演習 ⅠA、ⅡB、ⅢC 三冊構成 この本が私の指導経験では最適であったし、あり続けるだろう。チャート全体(赤も含め)で網羅できない、問題パターンが300以上はのっている。数学は暗記でない、思考型数学を志向しているが、ここまでの解法パターンを知らないと大きく伸びることはできないので、目をつむって解法を頭に叩き込んで欲しい。 ただ、高レベルなのでここは受験数学に長けている先生に指導してもらうのがベストだと思う。何故、そんな発想をするのか、解き方をするのかは、受験数学の入試問題を東大レベルまでしこたま解いて自分なりの流派を持っている先生しか説明できないだろうと思う。 例題を答えを隠して15分位解いて、だめだったら解答見る。理解できればよい。そして、別の日にまたトライする。最後までとけたら、下の演習問題にはいる。この演習問題は例題より数段上なので、これも粘った末に解答を見るほうが良い。これは、大切で、思考の粘りがつくし、本番でひらめく能力をつけさせるのである。 2.
)と東大や京大・阪大あるいは単科医科大学のような一部の難問出題校を除いては十分に対応できるレベルまで達することでしょう。もちろん理系は数学IIIスタンダード演習もやるべきでしょう。数学を得点源にしたければ、この上の問題集新数学演習もやりましょう。ただし、新数学スタンダード演習はそれほど難しくなく、サクサクとこなしていくことができます(そうでないと時間制限のある入試では対応できないわけで・・・)が、新数学演習は一筋縄では行かない問題が多く時間がかかりますよ。でも一筋縄では行かない問題を時間をかけて解きほぐすのも楽しみの一つであり、そうした過程や練習が数学力向上の秘訣でもあると思います。