3月22日交付の一陸特無線従事者免許証をゲットしましたが、調子に乗って6月8日に試験がおこなわれる一海特の申込をしたところ以下のメールが届きました。 申請受付を完了しました。 試験期 :令和3年6月期 資格名 :第一級 海上 特殊無線技士 整理番号 :R○○○○ 申請日 :R030402 試験手数料 :7, 563円 手数料払込期限 :R030420 一海特は、無線工学と法規に加え、英語と電気通信術が科目に加わります。英語は テクニカルターム を覚えなくてはいけないようです。電気通信術ってなんだろう・・・? ウィキペディア で調べたところ、モールス電信の送信・送話と書かれています。 うーん、まだ支払いを済ませていませんので、モールス電信なるものを調べてから受験の判断をしようと思います。 5月23日に金融窓口サービス 技能士 2級に申し込んでいるので、実質2週間で合格レベルまで到達できそうか、を見極めたいと思います。 過去問題集は以下のものを古本で購入してみました。
8GHz帯」を使っての産業用ドローン、または「5. 7GHz帯」を使ってのFPV飛行の空撮動画を広告を載せたYouTubeにアップさせたり、写真や動画素材をストックフォトの販売など、収益目的の場合は第三級陸上特殊無線技士が必要となります。 5. 8GHz帯を利用して… 趣味利用… 『第四級アマチュア無線技士』 収益目的… 『第三級陸上特殊無線技士』 なおアマチュア無線技士と陸上特殊無線技士は、国家資格になります。 注意点 免許を取るだけでなく、実際に電波を送受信する機器の無線局の開設をしなくてはなりません。資格を取るのも大変ですが、資格を取る以上に免許開設の方が大変と言う人も多いです。私の場合もFPV飛行目的で免許は10日の勉強で取得できましたが、無線局開設には2か月ほどかかりました。 ドローンで使われる周波数は「2. 4GHz帯」と「5.
7Ghz、5. 8Ghz帯の無線で通信をする場合は、電波法にも関わってきます。 一般的なドローンにはあまり関係のない法律ですが、 FPVゴーグルなどを使用する場合は資格が必要になってくるので注意。 加えて、「無線局の開局」も必要になります。 道路からドローンを飛ばしたり、着陸させたりする場合は、道路交通法 にも関わってきます。 資格等は不要ですが、こちらも道路を管轄している警察署への申請が必要です。 各自治体によっては、条例でドローンを規制している場合があります。 規制されている場合において、自治体への申請が必要ですが、その際にドローンの民間資格をもっていると承認がおりやすい傾向にあるようです。 ドローンを仕事に使うなら資格があったほうが便利 ここまでで紹介してきたように、ドローンには様々な規制があります。 規制環境下でドローンを飛ばすためには申請が必要です。 申請時に、自分のドローン操縦の技術を示す客観的な資格があれば、申請が認可されやすい傾向にあるので、ドローンを仕事で使うのであれば、民間資格を取得しておくといいでしょう。 ドローンの資格にはどんな種類があるの?
自己管理能力 外資系企業は、成果主義なので、効率良く働くほど給料はどんどん上がっていきます。 そのため、 限りある時間をどう使うべきかを常に考えておかなければなりません 。 例えば、睡眠時間を削れば単純に多くの時間は確保出来ますが、睡眠時間を少なくすると集中力はもつのかという問題も出てきます。 睡眠の仕方や、食事の取り方など、常に最高のパフォーマンスを出来るだけの体調を整えておかなければなりません。 さらに、成果を上げるほど給料が増えるので、仕事が順調になってくると無尽蔵に働いてしまいがちで、自分の健康の事も考えて、ある程度セーブする必要があります。 日本企業だと、上司の管理の元でチームの中の一員となって働くということが多いので、仕事の時間配分についてはチーム全体で考える場合が多いです。 しかし外資系企業は個人で動くことが多いので、どの仕事をどのようなスケジュールでこなしていくかを自分で決めなければなりません。 外資系企業への転職に必要な資格とは?
安定を望む人 外資系企業とはいえ、日本にある企業である以上は、日本の法律に従わなければならず、簡単に解雇されることはありませんし、厚生年金などの、最低限の福利厚生はあります。 しかし、 日系企業と比べると、やはり雇用は不安定で、企業としての業績は悪くなくても日本撤退により日本法人が無くなってしまったり、部署が廃止になってしまったりすることがあります 。 福利厚生の手厚さにも違いがあり、日本の企業だと法律で定められている以上の福利厚生を提供している企業も少なくありません。 外資系企業には、ボーナスや退職金は無いことが多いため、退職金やボーナスを含めた給料で考えると、日本の企業の方が給料が良いという場合もあります。 ただし、有給休暇・育児休暇・産後休暇などの制度は、外資系企業であっても取得することはできます。 2. 英語が苦手な人 外資系企業では英語が話せないと仕事が全く出来ないかというとそんなことはありませんし、英語が出来なくても外資系企業へ転職は出来ます。 しかし、 ある程度上の立場に行くには外資系企業のトップは日本人ではありませんので、英語力が必要 となってきます。 もちろん、先に外資系企業に転職して、その後働きながら英語を学ぶ事も可能です。 3. 控えめな性格の人 控えめな性格の人は、本来は成果として加算出来るようなことでもアピール不足で成果として数えられない事もあります。 外資系企業は成果主義なので、 成果をしっかりアピールしないと、給料は上がりませんし、最悪の場合解雇になる事もありえます 。 控えめな性格の人でも、実力が飛び抜けていれば、成果は認められていきますが、自己PRが上手な人と比べるとやはり損はすることになるでしょう。 4. 体力に自信が無い人 外資系企業は成果主義であるため、積極的に残業をして、少しでも成果を多くあげようと頑張る人が多く働いています。 そのため、体力勝負のようなところがあり、体力があるとそれだけで大きなプラスとなります。 ハードワークが耐えられそうにない、体力に自信のない人はストレスがたまるだけであまり外資系企業には向いていないかもしれません。 また、女性は出産などで長期休業が必要になる場合もありますが、休んでしまうと仕事が遅れてしまったり、給与査定にも影響が出てきたりする可能性があるのでギリギリまで働く人もいます。 産後休暇は法律で定められているため取得しなければなりませんが、産前休暇と育児休暇の取得は任意になります。 そのため厳密な成果主義だと、育児や介護など行っている女性は成果を上げづらいことから女性にはきついかもしれません。 厳しい現状について記載しましたが、もちろん全ての外資系企業が、厳格な成果主義というわけではなく、女性の働きやすい職場などもあります。 なぜ外資系企業はやめとけと言われる?
金融業界への就職や転職をするなら資格があると有利になるので、資格を取得することはおすすめです。 金融業界への就職や転職が有利になる資格は、大きく分けて「事務系」、「評価・分析系」、「コンサルタント系」の3種類があります。 本記事では、 金融業界への就職が有利になり資格のうち 「事務系」、「評価・分析系」、「コンサルタント系」に分類される資格の難易度や試験内容 などを解説していきます。 この記事を読んでいただければ、金融業界で仕事をする上でどのような資格や知識が役立つのか知るのに役立ちますよ。 金融に必要な資格は「STUDYing」で!
外資系企業にはどのような人が向いているのでしょうか。 基本的には 仕事に対して意欲的で、自分の仕事に誇りと情熱を持っている人 が向いており、評価される人ということになるでしょう。 また、日系企業と比べて、福利厚生は最低限で、安定した終身雇用ではないですし、退職金もありません。 そのため、日系企業と比べてハイリスクハイリターンということになり、多少のリスクを取っても自分の可能性を追求したいという人に向いていることでしょう。 1. 成果を求めて仕事に没頭できる人 外資系企業は成果主義で、成果を上げることが出来れば、女性でも20代でも評価される人はどんどん給料が上がっていきます。 そのため 生活の中心を仕事にして没頭出来て、確実に成果をあげることが出来るという人 には向いていることでしょう。 また、外資系企業で、ある程度活躍している人は、趣味で一見仕事とは関係のない事をやっていても、仕事の成果に結びつくような事をやっている人も多いです。 仕事に関するビジネス書を愛読していたりとか、ビジネス系の動画を見たりとか休みの日でも仕事の事を忘れません。 他にも例えば、休みの日に、プライベートなパーティーに積極的に顔を出して、そこで知り合った人達に名刺を配り、人脈のひとつとして活かすというような事をやっている人もいます。 2. 英語が得意な人 英語が得意にも関わらず、日系企業で英語を使わないポジションにいる人はもったいない仕事をしている かもしれません。 外資系企業によっては英語を喋れるということで、高待遇のポジションに抜擢されたり、出世がしやすくなったりします。 また、時給制であっても英語が喋れる人は、喋れない人と比べて、同じ業務でも時給が高かったりします。 英語が得意な人は一度外資系企業の求人情報などを見てみると、好待遇の企業が見つかるかもしれません。 3. 行動的な人 外資系企業では営業においても、自分の意思で行動する機会が多いです。 そのため、 営業の仕事などで契約成立のチャンスがあればすぐに行動することが出来る人は、良い成果を得ることが出来て、高収入となることが出来る でしょう。 もちろんどんな仕事でも行動力は重要ですが、外資系企業は成果主義なので、その行動力が特に評価され、高収入に繋がります。 4. 自己PRが得意な人 外資系企業は成果主義なので、自分の成果をしっかりPRしなければなりません。 どんな些細なことでもアピールしていると、何もアピールしない時と比べて給料は上がる可能性は高いです。 例えば 上司や本社にいる役員へのレポートの書き方ひとつとっても、どう書くかで評価が変わってきます 。 日本企業と違って、上司がきっちり部下の仕事内容を管理しているわけでもないので、自分の功績はしっかりアピールしなければなりません。 外資系企業が合わない人 逆に外資系企業が合わない人はどのような人になるのでしょうか。 安定しており、安心出来る穏やかな生活をしたいという人にはあまり外資系企業の厳しい環境はつらいかもしれません。 1.
外資系企業はやめとけとか、地獄だったという声を聞くことがありますが、なぜそのように言われることがあるのでしょうか。 外資系企業は給料の良い日系企業というつもりでいくと少し後悔することがある かもしれません。 外資系企業と日系企業には給与体系などに大きな違いがあります。 1. 成果を出すために重労働 外資系コンサルや、外資系金融などは高収入ランキングでも上位に入る高収入な仕事ではありますが、非常にハードワーク である事も知られています。 朝は早く起きて、深夜まで何か作業をしているという日も珍しくありません。 休みの日でも、仕事に繋がるような事に関しての本を読んだりして過ごす人もいて、まさに年中仕事の事を考えて過ごしているのです。 好きな事であれば、このような生活も苦には思わないかもしれませんが、仕事はお金を稼ぐための手段として考えている人にとってはつらい日々になるかもしれません。 このように日系企業と同じような感じだと思い、外資系企業へ転職した人が地獄だったと言っているのです。 もちろん、長く働けばその分給料はもらえますが、ほどほどに働いてそれなりの収入で充分だと思っている人にはハードな外資系企業は向いていないかもしれません。 2. 退職金が出ない 給与面で一番大きいのは、 外資系企業には基本的に退職金が出ない ということではないでしょうか。 外資系企業は月給が良いので一見高給なように見えますが、退職金が出ないので、退職金も含めると日系企業とあまり大きく変わらなかったという事もあるでしょう。 ボーナスも出ませんが、ボーナスの代わりにインセンティブという、成果に応じて基本給に付与されるボーナスのようなものはあります。 3. 福利厚生が最低限 外資系企業の福利厚生などは、法律で義務付けられているわずかなものしかありません 。 具体的に日本の法律で企業が社員に取得を義務付けている福利厚生は、健康保険、厚生年金、雇用保険などで、外資系企業であっても日系企業と同様に給料から天引きされます。 さらに産後休業、有給休暇なども日系企業と同様に取得することが出来ます。 しかしながら、日系企業には企業年金などの独自の福利厚生があったりしますが、外資系企業ではそのようなものはあまりありません。 外資系企業に転職してよかったと思うために必要なことは? 外資系企業に転職したことに後悔して、外資系企業に勤務していた時は地獄だったと思わず、外資系企業に転職して良かったと思うために必要なことはどのようなことなのでしょうか。 基本的には 企業と、勤務内容に関する情報収集をしっかりとして、自分の希望に合っているかどうかをすり合わせることが重要 となってきます。 1.
自分に合った外資系企業を見つけること ひとことで 外資系企業と言っても、ほとんど日系企業と変わらないところもあれば、働き方が全然違うところまで幅広くあります 。 そのため、 情報収集が重要 で、どのような社風の企業で、どのような業務をするのか事前にしっかり確認しておかなくてはなりません。 その上で、自分の希望と技能に合った職場を見つけると、外資系企業へ転職してよかったと思えることでしょう。 2. 報酬に結びつく成果を出すための努力を続けること 外資系企業では結果が重要なので、 良い結果を出すための努力を続けていないと高収入にはなりません 。 例えば、年収が高い仕事として各所のランキングの上位に位置することの多い外資系コンサルだと、基本的な経済学や経営術に加えて、今何が流行っていて、どんなことに需要があるのかという世の中のトレンドも抑えておかなければなりません。 そのため、外資系企業でしっかりと成果を出して高い年収を得ている人は、休みの日の過ごし方も仕事に役立つような過ごし方をしている人が多いです。 そのため、自分の 趣味嗜好に近い仕事であれば、趣味を楽しみながら、仕事の成果も上げれるので理想的な好循環 となります。 3. 給与交渉をしっかりと行うこと 外資系企業へ転職するのであれば、入社前の給与交渉はしっかり行うことをおすすめします。 外資系企業は成果主義であることから、今まで以上の激務になる可能性もあります。 今まで以上の激務であっても、自身がこれだけ欲しいと思う給与がもらえていれば、見合った成果を出すモチベーションにも繋がります。 だからこそ、給与交渉はしっかりと行うべきなのです。 日本の企業への転職では、企業の規定を守るべきではないかと考えがちですが、外資系企業はそのような遠慮は不要です。 すべて自身の希望通りになるとは限りませんが、外資系企業への転職面接の際に、自分のスキルや経験をしっかりとアピールすることができれば、検討してもらえる可能性は大いにあります。 転職エージェントを利用すると給与交渉も行ってくれるため、外資系企業への転職を考えるならば転職エージェントは積極的に利用することをおすすめします。 外資系に勤めるにはどうしたらいい? 外資系企業に転職をお考えなら、転職エージェントを利用することをおすすめします。 転職エージェントを利用すると、転職希望者ひとりでは難しい給与交渉も依頼できますし、どのような外資系企業なら向いているかなどのアドバイスを受けることもできます。 その他にも、この外資系企業はどういう社風で、どのような仕事をするのかという情報も得ることができます。 転職エージェントに自分の経歴や技能、希望などを伝えた上で、転職をサポートしてもらうと、自分にあった企業を見つける可能性が高まります。 そもそも外資系企業とは?