N Engl J Med. 2008; 359: 2485-8. PubMed プロトコール Jamerson KA et al: Rationale and design of the avoiding cardiovascular events through combination therapy in patients living with systolic hypertension (ACCOMPLISH) trial; the first randomized controlled trial to compare the clinical outcome effects of first-line combination therapies in hypertension. Am J Hypertens. PubMed [substudy] 脈圧(PP)と降圧治療-benazepril+amlodipine群のbenazepril+hydrochlorothiazide群より優れたCVD抑制効果は,PPに依存しない。 脈圧(PP)は動脈スティフネスの指標で,死亡を含むCVDの独立した危険因子であるが, benazepril+amlodipine併用(B+A)群のbenazepril+利尿薬hydrochlorothiazide併用(B+H)群より優れた心血管疾患(CVD)抑制効果がPPに依存するかを検討した結果(11, 499例;女性39. 5%):ベースラインPPにより第1三分位群(<58mmHg,平均50. 3mmHg;B+A群1, 888例・66. 9歳,B+H群1, 881例・66. 4歳),第2三分位群(58~70. 7mmHg, 63. 9mmHg;1, 924例,1, 887例・両群とも68. 4歳),第3三分位群(≧70. 7mmHg, 82. 2mmHg;1, 929例,1, 990例・両群とも70歳)にわけて検証。 CVD(心血管死,非致死的心筋梗塞[MI],非致死的脳卒中)発生率はPPの上昇に伴い増加し(第1~第3三分位群:それぞれ4. 4%, 5. 4%, 7. 2%),第3三分位群は他の2群より高かったが(p<0. 01),第2 vs 第1三分位群には差がなかった。MIも同様の結果であったが,脳卒中では有意な関連はみられなかった。 CVDリスクは,第3,第2三分位群で B+A群がB+H群より有意に低く(それぞれB+A群6.
J Hypertens. 2011; 29: 1649-59. PubMed このサイトは国内外の循環器疾患の臨床試験や疫学調査の情報を集めた医療従事者向けのサイトです。日本では認可されていない治療法,保険適用外の治療法,国内では販売されていない医薬品に関する情報も含まれています。一般の方に対する医療情報提供を目的としたものではありません。 あなたは医療従事者ですか? 薬剤や治療法が有効であったとの論文上の記述の引用も,本サイトがその有効性を保証するものではありません。 サイト内で紹介する学説・情報等については,ライフサイエンス出版および提供会社が支持,推奨するものではありません。 サイト内の情報については正確を期しておりますが,薬の使用法や副作用情報は更新されることがありますので,ご留意下さい。 情報内容およびその利用により生じる一切の損害につき,ライフサイエンス出版および提供会社は責任を負いません。
0001)。65歳以上(2. 7%)と未満(3. 1%)に有意差はなかった。糖尿病性腎症例(59. 7%, 58. 1%)におけるCKDの進展に治療群間差はみられなかった(4. 8%, 5. 5%)。 2. 9年後のeGFRの低下はbenazepril+amlodipine併用群のほうが小さく(-0. 88mL/分/1. 73m² vs -4. 22mL/分/1. 73m²),CKDの進展+全死亡も同群のほうが少なかった(6. 0% vs 8. 73;0. 84, p<0. 0001)。 CKD例で最も多くみられた有害イベントは末梢浮腫(benazepril+amlodipine併用群33. 7% vs benazepril+HCTZ併用群16. 0%;p<0. 0001)で,血管浮腫は1. 6% vs 0. 4%。非CKD例で多かったのは末梢浮腫(31. 0% vs 13. 1%;p<0. 0001),benazepril+HCTZ併用群のほうが多かったのはめまい(20. 3% vs 25. 5%;p<0. 0001),空咳(20. 4%, 21. 6%),低血圧(2. 3%, 3. 4%),低カリウム血症(0. 1%, 0. 3%;p=0. 003):Lancet. 2010; 375: 1173–81. PubMed このサイトは国内外の循環器疾患の臨床試験や疫学調査の情報を集めた医療従事者向けのサイトです。日本では認可されていない治療法,保険適用外の治療法,国内では販売されていない医薬品に関する情報も含まれています。一般の方に対する医療情報提供を目的としたものではありません。 あなたは医療従事者ですか? 薬剤や治療法が有効であったとの論文上の記述の引用も,本サイトがその有効性を保証するものではありません。 サイト内で紹介する学説・情報等については,ライフサイエンス出版および提供会社が支持,推奨するものではありません。 サイト内の情報については正確を期しておりますが,薬の使用法や副作用情報は更新されることがありますので,ご留意下さい。 情報内容およびその利用により生じる一切の損害につき,ライフサイエンス出版および提供会社は責任を負いません。
5mg/日で投与を開始,1か月後にbenazeprilを40mgまで増量し,その後目標降圧達成のため,HCTZを25mgまで増量可とした 最初の用量調整期間は3か月。他の降圧薬(Ca拮抗薬,ACE阻害薬およびARB,サイアザイド系利尿薬を除くβ遮断薬,α遮断薬,clonidine,spironolactone)を追加投与。体液コントロールのためループ系利尿薬(1日1回)投与は可とした。 追跡期間は5年の予定(Am J Hypertens. 2004; 17: 793-801)であったが,登録終了から6か月後の2006年1月~2007年10月の中間報告はデータ安全モニタリング委員会に試験中止の勧告を促し,試験は予定より早く終了した。 [治療] 平均治療期間はbenazepril+amlodipine併用群30. 0か月,benazepril+HCTZ併用群29. 3か月,benazepril+amlodipine併用群の平均投与量はbenazepril 36. 3mg/日(中央値39. 4mg),amlodipine 7. 7mg/日(8. 9mg),benazepril+HCTZ併用群はbenazepril 36. 1mg/日(39. 4mg),HCTZ 19. 3mg/日(22. 1mg)。 1年後,試験薬最大用量にその他の降圧薬を追加投与していたのは両群とも32. 3%。 [降圧] ・benazepril+amlodipine併用群が有意に降圧した。 用量調整後の平均血圧はbenazepril+amlodipine併用群131. 6/73. 3mmHg,benazepril+HCTZ併用群132. 5/74. 4mmHg。両群間の血圧差は0. 9/1. 1mmHg(いずれもp<0. 001)。 <140/90mmHg達成率はそれぞれ75. 4%, 72. 4%。 [一次エンドポイント] ・benazepril+amlodipine併用群はbenazepril+HCTZ併用群より有意に抑制した。 benazepril+amlodipine併用群552例(9. 6%:32. 3例/1000人・年) vs benazepril+HCTZ併用群679例(11. 8%:39. 7例/1000人・年):benazepril+amlodipine併用群のbenazepril+HCTZ併用群と比較した絶対リスク低下は2.
© Charly TRIBALLEAU / AFP 陸上の東京五輪テスト大会が行われた国立競技場(2021年5月9日撮影)。 【AFP=時事】新型コロナウイルス流行中の五輪開催に反対する声の高まりを受け、もしも東京五輪が中止されれば、平時においては前例のないことだ。 日本政府と国際オリンピック委員会(IOC)は安全な大会を開催できると自信を示しているが、開会式まで2か月と迫った時点で、国内の世論調査では80%以上が開催に反対している。 © Philip FONG / AFP 東京・国立競技場で行われた陸上の東京五輪テスト大会(2021年5月9日撮影)。 もしも東京五輪を中止すれば、スポーツ界にとって大打撃なだけではなく、広範かつ複雑な経済的影響が生じるだろう。 ■中止の決定は誰が? 開催都市契約では、戦争や内乱が発生した場合や、参加者の安全が「理由のいかんを問わず深刻に脅かされると信じるに足る合理的な根拠がある場合」、IOCが大会中止の権利を有するとなっている。 そのIOCは中止どころか、日本の首都で1万1000人のアスリートが参加する安全で安心な五輪を開催できると確信している。 しかし、日本国内では医療施設の限界に懸念の声が上がり、世論調査では大会中止を求める意見が圧倒的だ。さらに日本はワクチン接種の進み具合が遅い。国政選挙や地方選挙も視野に入りつつある。 スポーツ関連の国際組織や大会のガバナンスを研究するスイス・ローザンヌ大学(University of Lausanne)のジャンルー・シャペレ(Jean-Loup Chappelet)名誉教授は「大会が近づけば近づくほど、IOCのコントロールは弱くなる。ボスはIOCだという虚構を貫きたがってはいるが、日本側に大会の開催を強要することはないだろう」と言う。 たとえ「2020年3月の延期決定時のようなIOCとの共同発表」に全関係者が同意するとしても、決定は完全に「政治」判断で、最後は日本政府と東京都にかかっているとシャペレ氏はAFPに語った。 フェースシールドを着けたスタッフ。東京・国立競技場で行われた陸上の東京五輪テスト大会で(2021年5月9日撮影)。 ■日本にとっての影響は? 大会予算の大部分はすでに執行されている。2020年末に発表された予算計画第5版によれば、開催費用は総額1兆6440億円とされているが、その半分以上が東京周辺の恒久施設への公共投資で占められている。 中止になれば、ケータリングや輸送、エネルギーインフラなどの大会運営コストや、選手村をマンションに改修する費用は削減できるが、何よりも収入がなくなってしまう。 日本はすでに断腸の思いで海外一般客の受け入れを諦め、900億円と見積もられた観戦チケットの売り上げの多くを逃している。国内の観客についてはまだ決定が下されていない。 また主催者側は、国内スポンサー企業への協賛金の一部返金が33億ドル(約3600億円)、IOC拠出金の払い戻しが13億ドル(約1400億円)など、莫大(ばくだい)な額を負担することになる。 ■中止になった場合のIOCのコストは?
■セイコーGGP特設サイトは こちら ■陸上競技活動再開のガイダンス ※「On your marks 」~陸上競技活動再開に向けた メッセージビデオ~
ざっくり言うと 東京五輪のテスト大会となる陸上の競技会が9日、国立競技場で開催された 男子100mで優勝したガトリンは、大会について「安全だと感じた」と言及 日本の感染状況を悪化させずに五輪を開催できるのでは、との考えを示した 提供社の都合により、削除されました。 概要のみ掲載しております。
■【見学について】 国立競技場は東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の会場となるため、現在東京2020組織委員会による大会準備のための工事が実施されており、テストイベント等を除いて、 見学を含めご利用いただくことはできません。 なお、工事のため、国立競技場の敷地においては、仮囲い(高さ1. 8m)が設置されています。そのため、 外観の見学も、仮囲いの外側の一般の歩道から通行の範囲内で見ていただく ことになります。 大会終了後の見学の実施可否や仮囲いの撤去時期等につきましては、決定次第、本サイト等でお知らせいたします。 国立競技場について ■スタジアムツアー動画 ■タイムラプス動画 ■Q&A動画 国立競技場Q&A動画公開中 国立競技場を多くの人に知ってもらえるよう、 2021年4月2日から8月上旬まで毎週1本ずつ 「Q&A動画」を公開しています。 詳しくは「Q&A動画の詳細へ」をご覧ください。
IOCはこれまで東京五輪で期待される収入を明らかにしたことがない。IOCの収入は4年サイクルで発表されるからだ。ソチ冬季五輪とリオデジャネイロ五輪が行われた2013~16年の収入は57億ドル(約6200億円)に上った。 その収入の4分の3は放映権によるもので、関係者の間では、東京五輪でIOCは少なくとも15億ドル(約1600億円)を受け取ると予想されている。だが、中止になった場合、放映権料は払い戻さなければならない。 陸上の東京五輪テスト大会中の国立競技場(2021年5月9日撮影)。 残りの収入は世界のスポンサーからのもので、中止の場合は各パートナーと返金額について綿密な交渉が必要となる。 10億ドル(約1100億円)以上の蓄えがあるIOCが分配金とせずに手元に残す収入は10%のみだが、東京五輪による収入を奪われれば大打撃を受けることは間違いない。 またIOCから分配金を受け取っている各国内オリンピック委員会(NOC)や各競技の国際連盟は、コロナ流行ですでに厳しい財政状況にあり、スポーツ界全体が危機にさらされることになる。 ■保険でカバーされるのは? 保険で何がカバーされるのかは大きな謎だ。2006年のトリノ冬季五輪以来、IOCは中止のリスクに備えて保険に加入している。だが、スポーツ大会のリスク管理と保険ソリューションの専門企業、XAWスポーツ(XAW Sports)のパトリック・バイダ(Patrick Vajda)氏によると、IOCの準備金が膨らんだため、「保険金額が当初の約9億ドル(約980億円)のままなのか、それとも減額されたのかは分からない」という。 いずれにせよ損害賠償は潜在的損失の一部を補填(ほてん)するに過ぎず、日本の主催者側が何かを回収できるとは言えない。また主催者側は中止に対する補償をこれまで確認したことがない。 バイダ氏がAFPに語ったところによると、米NBCなど一部の放送局は、金額は公表していないが保険に加入している。 【翻訳編集】AFPBB News
パラリンピック 「国立競技場」はオリンピックとパラリンピックのメインスタジアムで、両大会の開閉会式と陸上、そしてオリンピックではサッカー女子の決勝が行われます。 1964年の東京オリンピックでも使われた国立競技場を改築する形で東京・新宿区に建設されました。 費用が膨れ上がるなどした当初の整備計画が白紙撤回され、新たな計画のもとで改築が進められ、およそ3年かけて2019年11月に完成しました。 競技場本体などの工事費は政府が決めた上限の範囲内の1529億円となり有観客であれば収容定員は6万8000人です。 外周に47都道府県の木材を使った軒庇を取り付けるなど、伝統的な日本建築の技法を取り入れたデザインが特徴で、神宮外苑の緑との調和を意識した「杜のスタジアム」と呼ばれています。 大会後の利用について組織委員会は「各種スポーツ・文化関連イベントに使用予定」としていますが、明確になってはいません。 大会後に球技専用のスタジアムとする改修方針がいったんは決まりましたが、その後、費用や芝の管理などが問題となることが分かってきたということで、現在は、陸上のトラックを残すことも含めて関係機関で検討が進められています。