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Sun, 07 Jul 2024 23:51:00 +0000

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0構成の場合 ※許容梁間は、荷重条件(積雪・風・他)により上記の梁間以下となる場合があります。(物件毎に検討) ハイタフデッキ耐火ルーフ ●FP030RF-0114 許容梁間4, 300mm 屋根構成重量:17kg/㎡ ハイタフEGシート t=1.52+断熱ボードt=35+ハイタフデッキ耐火ルーフ t=1. 0構成の場合 ハイタフメタル ハイタフメタルは、折り曲げ加工が必要な役物(立上りや樋)に使用するもので、ハイタフEGシートと熱風融着が可能なエチレンプロピレン樹脂フィルムを被覆した特殊鋼板です。 ●ハイタフメタル構成図 ハイタフメタル折り曲げ加工例 施工手順 1. デッキプレート敷込 2. デッキプレート固定 3. 断熱ボード固定 4. ハイタフEGシート敷込 5. ハイタフEGシート固定 6. ハイタフEGシート自動熱風融着 7. 立上りハイタフメタル取付 8. 立上りハイタフメタルジョイント部緊結 9. 立上りハイタフメタルジョイント部 帯シート手動熱風融着 10. 屋根鉄骨貫通部仕上り 11. 防水(シーリング以外) – 建築士の必要知識. たて引きドレン仕上り 12. よこ引きドレン仕上り 施工事例 静岡郵便局 神奈川西郵便局 この製品を採用した施工事例 その他の製品情報

屋根の防水!ルーフィングシートの種類について – ハピすむ

5[工法](b)(2)及び(3) に準ずる。 (ⅱ)タイル張り下地等の下地モルタル塗りは、特記がなければ、 15. 9章防水工事 4節合成高分子系ルーフィングシート防水(積算業務向け 国交省標準仕様書抜粋). 5(c)(1) に準ずる。 (2)平場を保護コンクリート仕上げとする場合は、 9. 5(d)(1)から(3) までに準ずる。 なお、保護コンクリートの厚さは特記による。 (3)立上り部の保護モルタル塗厚は、特記がなければ、7㎜以下とする。 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版(H28. 6 一部改定)の中の積算に係わる部分の抜粋です。 (分かりやすくするため、一部文章を簡略化しています) 元の標準仕様書は、↓ こちらからダウンロードできます。 官庁営繕:公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 - 国土交通省 なお、元となる標準仕様書の改定周期は3年となっています。 次は平成31年版(または新元号元年版)になると思いますが、最新版が発行されたら、そちらを参照してください。

9章防水工事 4節合成高分子系ルーフィングシート防水(積算業務向け 国交省標準仕様書抜粋)

9章防水工事 4節合成高分子系ルーフィングシート防水(積算業務向け 国交省標準仕様書抜粋) 国土交通省 公共建築工事標準仕様書(建築工事編)平成28年版 積算業務向け抜粋 9章 防水工事 4節 合成高分子系ルーフィングシート防水 9. 4. 2 材料 (a) ルーフィングシートは、JIS A 6008 (合成高分子系ルーフィングシート) により、種類及び厚さは、特記がなければ、 表9. 1、表 9. 2及び表 9. 3 による。 (b) 絶縁用シートの材質は、特記がなければ、発泡ポリエチレンシートとする。 (c) その他の材料 (2)固定金具の材質及び寸法形状は、特記による。特記がなければ、防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板及びそれらの鋼板の片面又は両面に樹脂を積層加工したもので、厚さ0. 屋根の防水!ルーフィングシートの種類について – ハピすむ. 4mm以上のものとする。 (3)断熱工法に用いる断熱材の材質及び厚さは、特記がなければ、次による。 (ⅰ)機械的固定の場合は、次のいずれかによる。 ①JISA9521(建築用断熱材)による硬質ウレタンフォーム断熱材2種1号又は2号で透湿係数を除く規格に適合するもの ②JISA9521(建築用断熱材)による押出法ポリスチレンフォ-ム断熱材の1種b、2種b又は3種b ③JISA9511(発泡プラスチック保温材)によるA種硬質ウレタンフォーム保温材の保温板2種1号又は2号で透湿係数を除く規格に適合するもの ④JISA9511(発泡プラスチック保温材)によるA種押出法ポリスチレンフォ-ム保温材の保温板 (ⅱ)接着工法の場合は、(ⅰ)①から④までに示すもののほか、JISA9521(建築用断熱材)によるポリエチレンフォ-ム保温材の密度及び熱伝導率の規格に適合するもの又はJISA9511(発泡プラスチック保温材)によるA種ポリエチレンフォ-ム保温材の密度及び熱伝導率の規格に適合するものとする。 (4)成形伸縮目地材は、 9. 2. 2(k) による。 9. 3 防水層の種別及び工程 防水層の工法、種別及び工程は、表9. 3により、適用は特記による。 ただし、ALCパネル下地の場合は、機械的固定工法は適用しない。 9. 4 施工 (a) 防水層の下地 (1) 防水層の下地は、 9. 4(a) による。 ただし、入隅は通りよく直角とし、出隅は通りよく 45°の面取りとする。 (g)立上り部の防水末端部の処理 (1)立上り部を接着工法で施工する場合は、その端部にテープ状シール材を張り付けたのちにルーフィングシートを張り付け、末端部は押え金物で固定した上に、不定形シール材を充填する。 (2)立上り部を機械的固定工法で施工する場合は、その端部にテープ状シール材を張り付けたのちに固定金具を固定し、種別S-M2及びSI-M2の場合は、ルーフィングシートを固定金具に対して溶剤溶着又は熱風融着により張り付け、種別S-M3の場合は、固定金具に対して、熱風融着により張り付け、末端部には不定形シール材を充填する。 (3)立上り部を屋内保護密着工法で施工する場合は、接着剤(ポリマーセメントペースト)塗布後、ローラー等で転圧し、ルーフィングシートを張り付け、はみ出したポリマーセメントペーストを端部に覆い被せる。 末端部には、押え金物は使用しない。 (j)保護層の施工(屋内保護密着工法の場合) (1)平場のモルタル塗り (ⅰ)床塗りの工法は、特記による。特記がなければ、 15.

防水(シーリング以外) – 建築士の必要知識

5節 合成高分子系ルーフィングシート防水/3章 防水改修工事/平成31年版 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編) 3. 5. 1 一般事項 この節は、新設する防水層に合成高分子系ルーフィングシート (均質シート又は複合シート)(以下この節において「ルーフィングシート」という。) を用いて施工する防水に適用する。 3. 2 材料 (1) ルーフィングシートは、JIS A 6008 (合成高分子系ルーフィングシート) に基づき、種類及び厚さは特記による。 特記がなければ、 表3. 1、表 3. 2及び表 3. 3 による。 なお、粘着層付又は接着剤付加硫ゴム系ルーフィングシートの粘着層は、強風による飛散、浮き等が生じないための負圧抵抗性能を有しているものとし、ルーフィングシートの製造所の指定する製品とする。 (2) 絶縁用シートの材質は、特記による。 特記がなければ、発泡ポリエチレンシートとする。 (3) その他の材料 (ア) プライマー、層間接着用プライマー、増張り用シート、成形役物、接着剤、シール材、絶縁用テープ、防湿用フィルム、成形緩衝材等は、ルーフィングシート製造所の指定する製品とする。 (イ) 固定金具の材質、形状及び寸法は、特記による。 特記がなければ、防錆処理した鋼板、ステンレス鋼板又はそれらの鋼板の片面若しくは両面に樹脂を積層加工したもので、厚さ0. 4mm以上のものとする。 (ウ) 押え金物の材質、形状及び寸法は、ルーフィングシートの製造所の指定する製品とする。 (エ) 断熱工法に用いる断熱材は、次による。 (a) 機械的固定工法の場合は、JIS A 9521(建築用断熱材)に基づく発泡プラスチック断熱材とし、種類及び厚さは、特記による。 ただし、硬質ウレタンフォーム断熱材2種1号又は2号の場合は、透湿係数を除く JIS A 9521 の規格に準ずるものとし、ポリエチレンフォーム断熱材は適用しない。 (b) 接着工法の場合は、JIS A 9521に基づく発泡プラスチック断熱材とし、種類及び厚さは、特記による。 ただし、硬質ウレタンフォーム断熱材2種1号又は2号の場合は、透湿係数を除くJIS A 9521 の規格に準ずるものとし、ポリエチレンフォ-ム断熱材の場合は、密度及び熱伝導率が、JIS A 9521の規格に準ずるものとする。 (オ) モルタルの調合は、 表 3.

既存防水層 既存防水の処理 新設防水層 国土交通省 建築改修工事標準仕様書 ロンシール 対応仕様 工法の種類 種別 改修工法 保護アスファルト 防水工法 保護層および 防水層非撤去 合成高分子系 ルーフィング シート防水工法 POS工法 S-F2 接着工法 >> 110仕様 >> 124・125・127仕様(特記仕様) S-M2 機械的固定工法 >> 210仕様【US工法】 >> 210仕様【UD工法】 POSI工法 Sl-F2 >> 123仕様 Sl-M2 >> 224・225・227仕様【US工法】 >> 224・225・227仕様【UD工法】 露出スファルト 防水工法 露出防水層 非撤去 M4S工法 M4SI工法 SI-M2 合成高分子系 ルーフィング 露出防水層 撤去 S3S工法 S3SI工法 SI-F2 S4S工法 S4SI工法 ウレタン系 塗膜防水工法 POX工法 X-1 通気工法 >> U-4仕様 ウレタン系塗膜 防水工法 L4X工法 X-2 密着クロス 挿入工法 >> U-2仕様