4年になるわけです。 お分かりかもしれませんが、この差を見て太陽光発電だけでも費用回収年数は早いですが、蓄電池システムを同時に導入しても、それほど年数が変わらないのです。しかも固定価格買取制度10年を超えても、余った電気を蓄電地システムに蓄電し、お家で使用できるので先の事も考え安心して電気が使えます。 これが最近になって蓄電池システムが売れている理由です。 蓄電池システムの耐用年数はシャープであれば約30年ですので、長年にわたって利用できすることが出来ます。 ■まとめ 蓄電池システムは、今後必要な製品になってくるでしょう。なぜ、国が補助金までだして普及させたいのか。それは日本のエネルギー事情を考えた時に、太陽光発電システムをはじめとする再生可能エネルギーの普及の急務であり、今後、その相棒として蓄電池システムが普及してくることが予測されています。 高額な商品かもしれませんが、太陽光発電システムと連携することで、上手に電気代を削減でき、もしもの時の非常電源にもなり安心して生活がおくれるでしょう。 ■蓄電池+α情報!
公開日:2019/11/22 | 最終更新日:2021/04/22 | カテゴリ: ニュース 現在卒FITなどの2019年問題があり、太陽光発電に加えて蓄電池にも注目が集まっています。 とは言え、蓄電池は高価なものですので蓄電池を導入しても儲からない、損にしかならないと言われているのも事実です。 確かに電気代を節約するという点では蓄電池代と電気代はトントンになってしまうかもしれませんが、本当に蓄電池の導入は損になるのでしょうか? 2017年から蓄電池は注目を集めている 近年蓄電池は注目を集めていますが、その理由について知りたいという方は多いと思いますがいくつか理由があります。 まずは 電気代が安くなる という点。太陽光発電と蓄電池を同時に導入すれば、自家発電で電気が使えるだけでなく、電力会社の料金プランで夜間の電気料金が安くなるというプランも利用できるようになるのです。 そうなると太陽光発電を導入している人は蓄電池も導入しようかと考える人も出てきますよね。 それだけでなく、太陽光発電を導入している人の中には2019年問題で売電が終了してしまう人もいるかも知れません。 そうなると今まで固定されていた売電価格が値下がりしてしまい、太陽光発電だけで儲けるのは難しくなってしまうので、蓄電池を導入して自家消費をしようと蓄電池に注目が集まったのでしょう。 また近年日本は災害が多く、北海道地震や豪雨などで長期間の停電が起きましたね。その中でも 早くに蓄電池を導入していたという家庭では必要最低限ではありますが、電気が使えた という報告もあります。 電気がないと不便ですので、やはり必要最低限だけでも電気が使えるようにと蓄電池に注目が集まるのも納得です。 蓄電池を導入しても元は取れないって本当? 上記のように注目を集めている蓄電池ですが、高額ということもあり、蓄電池を導入しても元は取れない、損をすると言われています。 蓄電池を導入するには補助金を使っても100万円以上の費用がかかることが多いです。しかも蓄電池は10年~15年ほどで寿命を迎えます。 そうすると、100万円の蓄電池を10年使った場合は、1年あたり10万円、1ヶ月あたり8500円ほどの費用がかかる計算となりますが、1ヶ月の電気代が減るのはせいぜい2000円~3000円程度。 15年使えたとしても1ヶ月当たり5500円ほどの費用がかかるので、これでも蓄電池を導入した時の費用の方が高く、初期費用を回収するのは難しかもしれません。 ただし、 各ご家庭の電気消費量や蓄電池を賢く使うことによって元が取れる可能性はあります。 蓄電池を導入すると得な家庭とは?
3円で約15円の差が生じております) 高額の買取制度がある今現在は発電した電気は使わずに売電したほうが電気料金の差し引きをした場合、利益が大きくなります。 太陽光発電がありとなしでは、電気代にどれくらいの差があるかと聞かれれば、我が家の場合、夫婦共働きにですから日中は休日を除き電気使用はほとんど無い、三菱モジュール:3. 6kw、 茨城県という条件ですと 2012年の実績で買電1ヶ月平均14000円、売電1ヶ月平均10000円です。太陽光導入前の実績はオール電化工事を途中でしているので正確な数字はわかりませんが 、電気料金は1ヶ月平均で18000円位だったと思います。以上ご参考までに 回答日時: 2013/8/24 00:54:18 光熱費で換算して下さい 電気代だけでは光熱費とは言えません ガス代は?灯油は? オール電化住宅で月4500円程度なら 無理に付けなくても充分な省エネ生活です。 5.
6kW 自家消費率:70%(※できない場合は売電に回します) 毎月の電力使用量 太陽光発電を入れる前の毎月の電力使用量を、料金表と一緒に表します。 条件 電力量料金 (円/ kWh) 使用電力量 (kWh) 金額 (円) 基本料金 1, 430 ~120kWh 19. 98 587 合計 197 20, 000 毎月の電力使用量は、197kWhということがわかります。 電気代が5千円と少ないため、安い単価の電気を使っていることがわかります。 毎月の電気代削減額 太陽光発電容量が4. 6kWのときの自家消費電力量は、蓄電池を使ったことにより自家消費率が上がったため、「306kWh」になります。 ただし、306kWhも電気を使っていないため、自家消費での削減は197kWhとし、残りは売電に回します。 つまり、電気代としては、今まで197kWh使っていた電気が 197 – 197 = 0 kWh ついに電気を買わなくてよくなりました。 しかし、太陽光発電がいきなり故障をした場合や、天気がずっと悪かった場合を備えて、念のため電力契約はしておくとします。 その場合の電気代を見てみましょう。 条件 電力量料金 (円/ kWh) 使用電力量 (kWh) 金額 (円) 基本料金 1, 430 ~120kWh 19. 88 0 0 121kWh~300kWh 26.
家計の支出は誰もが頭を悩ませる要因の1つであり、これには「電気代」も含まれています。 電気代は電気使用量の増減も関係しますが、「電力会社が決める電気料金」が上昇してしまうと、多くのご家庭は電気代に悩まされるのではないでしょうか? そこで、 電気料金の上昇に対抗できる方法の1つである「蓄電池」について 解説します。 1. 電気料金の上昇について まずは、なぜ電気料金が上がっているかについて解説します。 1-1. なぜ電気料金は上がるのか ここ最近の電気料金の推移で注目するべきポイントは以下のとおりです。 原発事故によってかかった負担が電気料金に上乗せされる 火力発電の需要が増えてしまったが、燃料費が高額だった 太陽光発電などの再生可能エネルギーを普及させてゆくための賦課金の負担が増えている 1-2. 電気料金が上昇している理由 では、なぜここ10年ほどで電気料金高騰の動きがあったのでしょうか。 まず、東日本大震災の後の電気料金の高騰には、事故による原発処理作業や放射能汚染の除染作業費などを含めた巨額の費用が投じられていますが、これは全ての電気料金に上乗せされてゆく方針です。 原発以外の発電方法にシフトしてゆく中で、火力発電は燃料費が高いという問題と大気汚染の問題がありました。 そのため火力発電ばかりに片寄せることはできず、再生可能なクリーンエネルギーの普及が急がれましたが、太陽光発電や風力発電などで売電の仕組みを整えた結果、電気料金の「再エネ賦課金」が大きく上昇する結果となりました。 「再エネ賦課金」の単価は10年間で約13倍に膨れ上がるという速度で上昇しており、今後も各世帯の家計を圧迫すると言われています。 このように、電気料金は発電コストに関わる事情が変化したり、事故などによる突発的な負担増などが影響したりすることで変動し、家計にも小さくない影響をおよぼすことになります。 1-3. 家計における電気代の割合 電気料金の高騰が家計にどれだけ影響するかは、ご家庭における電気代の割合が関係しています。 「理想的な家計の割合」を調べてみると、水道光熱費が占める割合は5~7%程度であるとされています。 しかしこの理想はかなり難しいもので、実際に一戸建てにお住いの5人暮らしなどのファミリー層に照らし合わせると、収入に対する割合は10~15%を占めている例が多いです。 金額にすると年間で水道光熱費の合計が40万円を超える計算です。 この光熱費が今後も上昇してゆくということですから、少しでも貯蓄にお金を回したいのであれば、光熱費は無視できない要素です。 「プロの一言アドバイス」 エアコンを使う夏と冬は電気代がかさむ時期でもあります。 2.
■太陽光発電システムと蓄電池が相性の良い理由 今蓄電池システムの問い合わせや導入される方が増えてきています。 それは太陽光発電との相性がいいからです。 その理由は、太陽光発電のデメリットを補ってくれるからです。太陽光発電は太陽が出ている時間帯しか発電しません。 なので、お昼間の電気は安くなり、余った電気は売ることが出来ます。しかし雨の日や夕方以降の発電が弱まってきたときは、 電力会社から高い電気を買わないといけません。ところが蓄電池システムは、割安の深夜電力を蓄電池システムに蓄電し、 発電量が消費電力より低い場合は蓄電池システムが蓄電した安い電気を放電いたします。 こちらがイメージ図になります。 ■蓄電池だけの導入とセット導入した場合の費用回収年数の比較 ・蓄電池のみを導入した場合の費用回収年数 蓄電池のみの導入は、どれくらいの金銭メリットがあるのか計算してみます。 【条件】 ・蓄電池容量:7. 2kWh ・使用可能容量:5. 76kWh ・充放電効率:94% ・メーカー:京セラ ・深夜の買電単価:10円 ・日中の買電単価:32円 (※中国電力の料金プラン「ファミリープランⅡ」をもとに算出) 蓄電池システムの金銭メリットは、日中に買電単価と深夜の買電単価の差額になります。 日中払うはずだった電気代 - 蓄電時に払った電気代 = 年間電気代削減 63, 072円 - 19, 710円 = 43, 362円 平成27年度は、京セラの蓄電池7. 2kWhが148万円の金額でして、補助金が53万円出ていました。自己負担額は約95万円になる計算です。 自己負担額95万円÷削減金額43, 362円=費用回収年数約21年 になるわけです。 ですから「蓄電池は儲からない」と冒頭でお伝えしました。 ・蓄電池と太陽光発電システムをセットで導入した場合の費用回収年数 次に蓄電池と太陽光発電システムをセットで導入した場合は、どれくらいの金銭メリットがあるのか計算してみます。ここではセット率の高いメーカー「シャープ」で計算してみます。 ・メーカー:シャープ ・蓄電池容量:4. 2kWh ・太陽光発電の設置容量:5. 5kW ・月の電気代:12, 000円 ・日中の電気使用割合:30% ・太陽光発電175万円 太陽光発電のみの費用回収年数は約9年になります。 費用回収年数が固定価格買取制度10年を下回り9年と、とても金銭メリットがあると言えます。 ここに蓄電池システムを同時設置するとシャープの場合はハイブリッドパワコンが使用可能になりますので太陽光発電+蓄電池システムの金額が270万になります。 太陽光発電+蓄電池システムを同時に設置しましたら、費用回収年数は12.