2017年には第1回日本DCD学会学術集会が開催され,アセスメント・ツールの標準化,支援の必要性に関するエビデンス確立のための研究基盤も整いつつある 3) .DCD学会を中心に国際的に用いられているDCD Questionnaire(DCDQ),Movement Assessment Battery for Children Ⅱ(MABC-2)といったアセスメント・ツールの日本語版の開発と標準化が進められているが 4-6) ,臨床では使用できない状況にある(2020年3月時点).協調運動の困難さを呈する子供の理解が進み,支援を求める声も大きくなってきたことから,新たに日本の文化に適合したアセスメント・ツールを開発する動きも出てきた 7, 8) . 小脳 | 自分でできるボディワーク. そこで本稿では,DCDの定義や近年開発が進められている日本独自のアセスメント方法を紹介し,乳幼児期から青年期にかけてのDCDへの支援の視点,最近の研究のトピックスを取り上げる. Copyright © 2021, Igaku-Shoin Ltd. All rights reserved. 基本情報 電子版ISSN 1882-1340 印刷版ISSN 0386-9822 医学書院 関連文献 もっと見る
老化と摂食嚥下障害「口から食べる」を多職種で支えるための視点 2021. 06. 09 2021. 05. 25 1.嚥下筋群の協調性獲得に必要なのは直接訓練であり、間接訓練はその補強という位置づけ ・ 摂食嚥下運動の一連の動作には50近い筋肉が関与 しており、関連する筋肉が協調しながら運動することにより、スムーズな嚥下運動ができる ・高齢者の嚥下障害の場合、加齢に伴うサルコペニアにより筋肉は萎縮し、中でも 速筋繊維が減少 する ・特に 舌 は加齢と並行して筋繊維が萎縮、減少する ・加齢に伴い、 筋収縮速度や収縮力の低下 が引き起こされ、喉頭挙上の遅れや咽頭部の食塊残留、食道入口部の開大不全、食塊移送速度の低下などにつながり、嚥下運動が障害される ・口腔期から咽頭期の速い運動で大切な役割を果たす速筋繊維を強化するためには、 高負荷低回数の筋強化訓練 が効果的だが、嚥下筋に関してはこのような訓練は現実的ではない ・間接訓練として、シャキア法、舌前方保持嚥下訓練、舌口唇の体操、嚥下おでこ体操などの嚥下関連筋強化訓練があるが、速筋の強化につながる訓練とは考えづらく、 遅筋の維持強化 につながっていると考えるのが自然 ・ シャキア法 に関しては喉頭挙上と食道入口部開大の有意な補強効果、喉頭前方移動距離の延長、食道入口部の開大前後径の増大、下咽頭の通過抵抗の軽減が報告されているなど、エビデンスレベルが高い 頭部挙上訓練(シャキア・エクササイズ)のイラスト🎨【フリー素材】|看護roo!
特集 小児運動障害(運動症)のリハビリテーション 発達性協調運動障害のアセスメントと支援の視点 Assessment and perspectives on support for developmental coordination disorder 池田 千紗 1, 鴨下 賢一 2 Chisa Ikeda Kenichi Kamoshita 2 株式会社児童発達支援協会リハビリ発達支援ルームかもん 1 Special Needs Education Corse, Hokkaido University of Education Sapporo 2 Rehabilitation and Development Support Room Kamon, Child Development Support Association, Inc キーワード: 発達性協調運動障害, 日本文化に適合したアセスメント, 支援, 運動有能感 Keyword: pp. 653-661 発行日 2021年7月10日 Published Date 2021/7/10 DOI Abstract 文献概要 1ページ目 Look Inside 参考文献 Reference はじめに 発達性協調運動障害(developmental coordination disorder;DCD)は1987年に精神疾患の診断・統計マニュアル〔Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders(DSM)-Ⅲ-R〕で取り上げられ,運動能力障害として示された.当時は注意欠如・多動症(attention deficit/hyperactivity disorder;ADHD)や自閉スペクトラム症(autism spectrum disorder;ASD)との重複診断が認められずDCDの診断に結び付きにくかったが,協調運動の困難を呈する子供を「不器用な子(clumsy children)」や「発達性失行(developmental dyspraxia)」と総称し,アセスメントや支援方法の検討が進められてきた 1) .2014年にDSM-5の中で,ASDやADHDとの重複診断が認められ,広くDCDの名が知られるようになってきた. DCDに対して適切な支援を行うための法整備も進められ,発達障害者支援法施行令(2005年)の発達障害の定義に「協調運動の障害」と明記されている.協調運動の困難を呈する子供に対し,心理機能の適正な発達と円滑な社会生活の促進のために,できるだけ早期から切れ目ない支援を行うことが求められている 2) .