買ってはいけない新築一戸建ての条件とは こんにちは。 Gハウス 池田 晃啓 です。 本日は、 「買ってはいけない新築一戸建ての条件とは? 」 というテーマでお話をしたいと思います。本日お伝えする「買ってはいけない新築一戸建ての条件」は、 「暮らしの質が下がる家」 です。 「暮らしの質が下がる家」とはどんな家なのか? ひとことで言うと賃貸の時よりも暮らしにくい家です。 まず、はじめに新築一戸建てに住まれた方の不満の声をご紹介します。 「賃貸の時より寒いLDK。廊下や浴室はもっと寒い」 「マンションに比べて防犯面について不安がある」 「とにかく家事が大変。1・2階分の掃除が重労働」 「1階の洗濯機で洗って2階のベランダで干す洗濯が大変」 「階段の上り下りも一苦労」 「毎月の住宅ローンの支払い+固定資産税の負担」 「定期的なメンテナンスが必要。修繕費もかかる。」 「家が広くなり、2フロア分の電気代が高い」 このようにせっかく憧れの新築一戸建てを買ったのに、賃貸よりも家事の負担が増えて、多くの時間を家事に奪われたり、毎月かかる電気代などのランニングコストも賃貸の時よりも多くなり、数年に一度の家のメンテナンスにも多くのお金がかかり、固定資産税などの負担も多くなるという現実があります。 つまり、 賃貸の時より、 時間やお金、労力の負担が増えて暮らしにくい新築一戸建て が数多く存在しているのが日本の現状です。 どんなにお洒落な家でも、このような家に住みたいですか? そもそも、買い物と言うのは商品やサービスを購入することでそのメリットによって、暮らしの質が良い方向に向上するのが当たり前です。 しかし新築一戸建てに関しては、買ってしまったら最後、暮らしの質はどんどんと下がっていくと言う通常の買い物ではありえないことが起きています。 新築一戸建てに限らずマンションも含めて「マイホーム=資産」ということをよく耳にしますが、 土地や建物の資産価値が下がる下がらないという以前に、日々の暮らしの質が下がり、 時間もお金も労力も賃貸の時よりも負担が増えて暮らしにくい家であれば、資産というよりも人生を蝕む借金と同様の「負債」という風にも考えられるではないでしょうか?
欠陥住宅、シックハウス症候群、土地の陥没。 建売住宅にとってネガティブなニュースが今でも流れています。 買ってはいけない建売住宅が建てられ続けているのです。 コストや工期を重視、経験の少ない職人の採用、責任を取らない住宅メーカー。 原因はいくつもあります。 せっかく買ったマイホームが住めない場合もあるのです。 日本の負の部分である、買ってはいけない建売住宅について切り込みます。 それでは解説をしていきます。参考にしてください! それぞれの項目ではさらに細かいチェックポイントを解説しています。 建売住宅のチェックポイントは多岐にわたりますので、しっかりと押さえましょう。 【本記事の監修者】 宅地建物取引士・ファイナンシャルプランナー 大学卒業後、東証一部上場大手保険代理店へ入社。その後、大手不動産ポータルサイト運営会社へ転職。ITベンチャー企業での経験を経て株式会社Azwayを創業。 「住まい」と「ライフスタイル」に特化したWEBサービスを手掛けている。 監修者の詳しいプロフィールはこちら⇒ 買ってはいけない建売住宅が減らない5つのワケ 買ってはいけない建売住宅が減らないのは現場、建築プロセス、責任の所在とあらゆるレベルで問題があるからです。 コストダウン圧力と責任の所在が明確でないこと、不動産の性能が不透明であることなどが理由になります。 今回、買ってはいけない建売住宅が減らない理由を以下の5つにまとめてみました。 工期短縮による施工精度の低下 現場任せの監理 トラブルを先送りする体質 トータルで責任の取れる責任者の不在 買ってはいけない建売住宅を買ってしまう人がいる ひとつずつ解説します。 1. 工期短縮による施工精度の低下 本来、一般的な建売住宅だと着工から完成まで4カ月程度はかかります。 これを一部のメーカーはわずか2カ月で完成させるのです。 もちろん、とりかかる人数は変わりませんからミスが出やすい状況になります。 実は人件費は建売住宅の価格の多くを占めています。 これを削減するにはスピードアップは確かに有効です。 また職人さんも日当ではなく、一棟完成させると報酬が支払われます。 このシステムだと、短期間でたくさんの家を建てたほうが有利です。 こうした工期短縮によって施工精度の低下を招いてしまう場合があります。 2. 現場任せの監理 監理とは、建物が設計通りにできているか確認することです。 建築基準法は建売住宅程度の規模の建物は着工前の建築確認と、完成後の検査を要求しています。 工事中のチェックは国や市町村では行いません。 監理はほとんどの場合、工事会社に任せられています。 本来は建築を行う会社と監理を行う会社は別が望ましいのですが、責任施工方式といって自分で建築して自分の会社で監理をすることが多くなっています。 しっかり監理をする会社ももちろん多くありますが、手を抜いてしまう会社があるのも事実です。 極端な例では現場監督がそのまま監理を行っている現場もあります。 このような現場任せの監理は、時に建物の品質を下げてしまうことに成ります。 3.
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土地が陥没する 土を盛って造成された盛り土の住宅地は施工が十分でないと土砂が流出する危険があります。 亜炭鉱といって、かつて低品質の石炭を採取していた跡が都市部にも残っているものです。 今の感覚では考えにくいですが、造成前に生えていた樹木や竹林をそのまま埋めてしまうこともありました。 こうしたリスクのある土地は、ある日突然陥没して大きな被害が生じます。 3. 洪水が頻繁に起こる 土地の低いところは浸水しやすいということは感覚的に分かるかと思います。 最近はゲリラ豪雨や大型の台風など、今まで災害のなかったところまで水害の範囲が広がってきました。 水のたまりやすい田の跡地や沼沢地でも造成されてしまうと水害のリスクが分かりにくくなります。 水害のニュース映像を見ると、まだ新しい家が浸水の被害に遭っていることがわかります。 買ってはいけない建売住宅の事例5選:建物編 買ってはいけない建売住宅は、建物を原因とする場合もあります。 家の傾くことは論外としても、漏水や雨漏りなどの被害があると家の寿命にも悪影響です。 断熱材も欠損していては用をなしません。 建物を原因とする、買ってはいけない建売住宅は以下のようになります。 家が傾いている シーリングが万全でない 漏水が起こる 雨漏りが起こる 断熱材の欠損 詳しく解説します。 1. 家が傾いている 新築住宅で1, 000分の3、中古住宅で1, 000分の6までは許容範囲とされています。 つまり、新築住宅では1mで3mmまでの傾きなら許されるのです。 パチンコ玉を転がすと1, 000分の3でも転がります。 テレビでやっているような検証方法はあまり当てになりません。 やはり水平器などの器具で計りましょう。 人間は1, 000分の30、1mで3cm傾いていると違和感を持ち、その家では生活ができません。 こうした傾きの原因は施工不良や地盤そのものが沈下していることが考えられます。 新築住宅で家が傾いている物件は決しておすすめできません。 2. シーリングが万全でない 外壁がサイディングボードだと、ボード間はシーリングと呼ばれる防水加工がされています。 このシーリングが切れていたり、不完全だったりすると始まるのが雨漏りです。 サイディングボードが窯業系、つまり焼成されていると若干ですが縮みます。 職人さんの失敗以外にはこうしたボードの収縮が原因です。 シーリングの欠損は外回りを確認すれば簡単に見つかります。 メーカー担当者とともに確認してみましょう。 3.
トラブルを先送りする体質 完成後の建売住宅は一見するときれいで欠陥などないように見えます。 ただ、壁の中、天井裏、床下などはどのようになっているか確認できません。 これをいいことに適当な施工を行っている会社もあります。 「見えないところは手を抜いても分からない」とタカをくくっているのです。 雨漏りや家の傾きにしても早い段階で手を打っていれば、大きな問題にはなりません。 ところがバレなければよいとばかりにトラブルを先送りするため問題が大きくなるのです。 4. トータルで責任の取れる責任者の不在 何かトラブルが発生したとします。 最終的な責任は施工業者や住宅メーカーですが、どこも責任を取りたくありません。 現場のミスや下請け業者の責任にしたがります。 最後の責任を取れる責任者が不在なのです。 一度責任を認めてしまうと同様のミスをすべて修繕しなければいけなくなるため、なるべく責任を認めません。 悪質な業者の中には、のらりくらりとしていれば、そのうち諦めると思っている会社もあります。 5. 買ってはいけない建売住宅を買ってしまう人がいる 悪質な会社や住宅メーカーは淘汰されるものです。 ネットに悪評を書き込まれると致命的な場合もあります。 それでも買ってはいけない建売住宅が減らないのは、そんな建売住宅を買ってしまう人が減らないからです。 確かに土地や建物の知識は複雑に入り組んでいます。 慣れない人には分かりづらいものです。 それでもその家で何年も住み続けます。 せっかく大金を払って買う建売住宅。 しっかり調査して後悔のない住宅を手に入れたいものです。 買ってはいけない建売住宅の事例3選:土地編 買ってはいけない建売住宅を土地と建物に分けて考えていきます。 建物は修繕すれば直るものもありますが、土地は簡単にはいきません。 建物そのものが傾く、水が浸水するというのは大問題です。 買ってはいけない建売住宅で土地に関係するものは以下の3点になります。 土地境界がきちんと定まっていない 土地が陥没する 洪水が頻繁に起こる それぞれお話しします。 1. 土地境界がきちんと定まっていない 土地境界が定まっていないと将来のトラブルの元です。 土地を売却する場合には境界を明示する必要があります。 その際、境界が定まっていないと、これを確定するように買主から要望されるのです。 隣地所有者との関係が良好ならば大きな問題とはなりません。 隣地所有者に立ち会ってもらって境界を確定することになります。 問題は隣地所有者との関係が良くないとき、隣地所有者が遠方にいる場合です。 2.
開催日程 (会場開催) 2021/06/06 (日) 開催内容 全学年向け 日時 09:00~15:30 アクセス 京浜急行線馬堀海岸駅下車バス約6分 事前予約 要 随時見学(※1) 不可 問い合わせ先 入学試験課 046-841-3810 備考 コロナの状況によってはWEBでの開催を検討 ※1.「随時見学」とは、オープンキャンパス開催日以外に、希望者が大学見学できることです。 ※開催日時・場所などの情報は調査時のものです。新型コロナウイルスの影響などにより、変更の可能性もありますので、必ず学校公式のホームページなどをご確認ください。 閉じる 2021/07/16 (金) 2021/07/17 (土) パンフ・願書を取り寄せよう! アクセス案内 | 防衛大学校. オープンキャンパス情報をもっと詳しく知るために、大学のパンフを取り寄せよう! パンフ・願書取り寄せ 入試情報をもっと詳しく知るために、大学のパンフを取り寄せよう! 大学についてもっと知りたい! 学費や就職などの項目別に、 大学を比較してみよう!
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