腫瘍性膵のう胞は膵臓にできた袋状の膨らみで、なかに液体がたまっています。ほとんどの人で症状はなく健康診断や他の病気で受けた画像検査などで発見されます。腫瘍性膵のう胞にはいくつかの種類があり、種類によって治療方針が異なります。多くの人は 良性腫瘍 と診断され通院・ 経過観察 を行いますが、 膵がん に変化している場合には膵臓を切除する手術が必要です。 1. 膵臓はどんな働きをする臓器なのか 膵臓はおなかの中央から左寄りに位置しています。膵臓のおなか側には胃があり、背中側には 大動脈 が通っています。大きさは約15cm、重さは約100gの臓器です。 膵臓には2つの主な働きがあります。 食べ物の消化吸収を助ける消化液(膵液)を十二指腸に分泌する働き(外分泌機能) 全身の 代謝 を調節する ホルモン ( 血糖 値を調整する インスリン やグルカゴンなど)を産生して血液中に分泌する働き(内分泌機能) 膵液は膵臓の中にある「腺房(せんぼう)」と呼ばれる部分で産生され、「膵管(すいかん)」という管に入ります。細い膵管が徐々に集まって「主膵管」と呼ばれる太い流れとなり、最終的には「十二指腸乳頭」から十二指腸内に流れ込みます。 2. 膵臓にできるのう胞とは何か 辞書をひもとくと、「 のう胞 ( 嚢胞 )」とは「腺が閉ざされて分泌液がたまり袋状になったもの」(大辞林第三版)とされています。医学の世界ではもう少し広く解釈し、「液体成分がたまった袋状の 病変 」をのう胞と呼ぶことが多いです。 つまり膵臓にのう胞ができるとは、「膵臓に液体がたまった病変ができること」ということになります。 少し専門的な解説になりますが、膵臓にできるのう胞は、顕微鏡で観察した結果をもとにして「真性のう胞」と「仮性のう胞」に分けられます。のう胞の壁の内側に「上皮(じょうひ)」と呼ばれる細胞があるものを「真性のう胞」、のう胞の壁がうすい皮一枚のものを「仮性のう胞」と呼びます。 3. 腫瘍性膵のう胞は膵臓がんとは違うのか 腫瘍性膵のう胞は がん ではありませんが、中にはがんに変化する性質をもつものがあります。そのため、画像検査や血液検査などを駆使して慎重に診断を行って、治療方針を立てることが大切です。 がん、すなわち 悪性腫瘍 とは、次の3つの性質をもっているものです。 増殖:細胞が増えて大きくなる性質 浸潤(しんじゅん):周囲の組織に入り込んで広がる性質 転移 (てんい):血液やリンパの流れにのって離れた別の臓器に飛び火する性質 腫瘍性膵のう胞は原則としてこれらの性質をもたない良性腫瘍ですが、腫瘍性膵のう胞のうち膵管内乳頭粘液性 腫瘍 (IPMN)や粘液性嚢胞腫瘍(MCN)は 膵臓がん に変化する可能性がある病気と考えられています。そのため、一定の条件を満たす場合には 膵臓がん と同様に治療をする必要があります。治療が必要な腫瘍性膵のう胞については、 こちら を参考にしてください。 4.
腫瘍性膵のう胞にはいくつか種類があります。種類によって治療方針が異なるので、腫瘍性膵のう胞が疑われた人は、どの種類の 腫瘍 か見極めるための検査が行われます。ここでは、腫瘍性膵のう胞が疑われた人が受けることになる検査について詳しく説明します。 1.
出産一時金の申請方法をよく確認しよう 出産一時金はいつもらえるのか知りたいママやパパもいるかもしれません。出産一時金の申請期限はいつからいつまでなのか、いつ振り込まれるのか、付加給付はあるかなど気になりますよね。出産一時金はいつもらえるのかや直接支払制度について、差額申請の手続き、差額はいつ戻ってくるのかなどについて解説します。 出産一時金とは 出産一時金(出産育児一時金)は子どもが生まれたときに支給される補助金で、健康保険がきかない出産を経済的に補助してくれる制度です。健康保険に加入している人、被保険者の扶養に入っている人が出産一時金を受け取ることのできる対象者となります。 出産一時金は、生まれてくる子ども1児につき42万円が支給されますが、「産科医療保障制度」に加入していない医療機関で出産した場合は支給額は40. 4万円になります。健康保険組合によっては、出産育児一時金に加えて付加給付金を受けられることもあるようです。 手続き方法や支給額は加入している健康保険組合によって異なりますので、国民健康保険の場合は役所へ、共済組合や健保組合に加入している場合は組合や会社の総務部などへよく確認するようにしましょう。 出産一時金はいつもらえる?
被保険者が出産した場合、1児について420, 000円(妊娠85日以上の死産・流産含)の出産育児一時金が支給されます(被扶養者の場合にも同額が支給)。ただし、産科医療補償制度に加入していない分娩機関または在胎週数22週未満での出産は404, 000円が支給されます。さらに健保組合独自の付加給付として、被保険者が出産した場合、1児につき12, 000円、被扶養者が出産した場合、1児につき7, 000円が支給されます。 また、被保険者が出産のため会社を休み給料を受けなかった場合、出産の日以前42日(多胎妊娠の場合は98日)から出産日後56日までの期間、1日につき直近12ヵ月の標準報酬月額の平均額の30分の1の3分の2が出産手当金として支給されます(出産手当金の額より少ない給料を受けている場合には差額が支給されます)。
出産育児一時金・出産手当金を申請する 女性被保険者が出産したときには、分娩費用の補助として「出産育児一時金」、出産のため仕事を休んでいた期間の生活費の一部として「出産手当金」が支給されます。 被扶養者である家族が出産したときも同様に家族出産育児一時金が支給されます。 健康保険で出産とは妊娠4ヵ月(85日)以上を経過した後の生産、 死産等 ※1 をいいます。正常な出産は健康保険の療養の給付の対象とはなりません。 (異常出産の場合 ※2 は病気として扱われます。) ※1: 流産・死産等になったとき 妊娠12週を経過している場合は、通常の出産と同じ扱いで支給されます。ただし、22週未満の場合は産科医療補償制度 ※3 に加入していても、40.
7万円、最も安いのは鳥取県33. 5万円と地域差があります。 平均額は48.