昭和55年創業、スピルリナと有機ゲルマニウムの製造メーカーの直販店です。
最近、藻類が身体に良いという話を聞くんですけど、どうなんですか? ユーグレナ 鈴木 はい!例えば、ユーグレナ、クロレラ、スピルリナなどが身体に良い藻類としてあげられます。 そうなんですね!藻類について、もっと詳しく教えてください! はい!それでは、これらの藻類について説明していきますね! ユーグレナとクロレラとスピルリナ ユーグレナとクロレラとスピルリナは、藻の仲間です。 それでは、それぞれが持つ特徴について説明していきます。 ユーグレナとは ユーグレナは和名をミドリムシといい、わかめや昆布などと同じ藻の仲間です。 ユーグレナの特徴として、植物と動物の両方の性質を持ち合わせているという点があげられます。 具体的には、ユーグレナは、植物のように光合成をして栄養分を体内に貯め、動物のように細胞を変形させて動くという性質を持っています。 体長は髪の毛の太さよりもやや細い約0. ユーグレナとスピルリナの違いとは？ | 【ユーグレナミドリムシSHOP公式】. 05mmで、顕微鏡を使わなければその姿をみることはできません。 ですが、小さい身体にも関わらずユーグレナには、バランスよく栄養素が含まれています。 ユーグレナには、59種類もの栄養素があり、人間が生きていくために必要な大半の栄養素が含まれているスーパーフードです。 クロレラとは クロレラの誕生は、約20億年前だと考えられています。 クロレラは、地球の生命の原点である単細胞生物で植物性プランクトンの一種です。 顕微鏡でやっとみえるほどの大きさで、直径3~8μm(ミクロン)でほぼ球形をしており、湖や河川に生息し、光合成によって生長します。 クロレラの特徴は、光合成能力の高さと強い繁殖力です。 人間や動植物の細胞が2分裂しながら増えるのに対し、クロレラは20時間で4分裂という驚異的なスピードで細胞分裂を繰り返します。 緑黄色野菜を上回る葉緑素と繊維質を含有しており、栄養バランスに富んだ豊かな生命力が魅力です。 スピルリナとは スピルリナは35億年前に地球上に誕生したとされ、マヤ文明の時代から人々の貴重な栄養源の1つとして食されてきた多細胞生物で藍藻類の一種です。 全長0. 3~0. 5mmの螺旋状の微細藻類で、高温・アルカリ性で生存するとされています。 豊富な栄養素を含んだスーパーフードとして、国連機関やNASAからも注目をされている植物です。 含有する栄養素の中でも、重量の55~70%を占めるたんぱく質と高い抗酸化力を示す葉緑素やフィコシアニンという色素を持つという特徴を持っています。 どれも栄養バランスの良い藻の仲間なんですね!
公開日:2018年07月24日 最終更新日:2021年03月05日 栄養バランスのとれた食生活は、健康な体づくりの基本です。食事だけでは不足しがちな栄養素を補うために、サプリメントを利用している人も多いのではないでしょうか。中でも、一度に幅広い栄養素が取れるとされるマルチサプリメントは人気です。代表的なサプリの一つとしてクロレラがありますが、最近ではユーグレナを使った物も少しずつ増えてきました。ここでは、見た目は似ているユーグレナとクロレラ、それぞれの特徴や違いについて紹介します。 動物性の栄養素も持つユーグレナ ユーグレナという名前は聞いたことがなくても、ミドリムシなら知っているという人は多いのではないでしょうか。ユーグレナはミドリムシの学名で、約5億年以上前に誕生したといわれる藻類(そうるい)の仲間です。名前に「ムシ」とついていますが、昆虫ではありません。単細胞生物で、コンブやワカメなどの海藻と同じように太陽の光を浴びて光合成を行い、必要な栄養素を作り出すプランクトンの一種です。形は紡錘形(ぼうすいけい)で、大きさは約0.
◎パワハラとセクハラの基礎知識 「業務の適正な範囲」を超えればパワハラ/パワハラにあたる6つの行為/セクハラを判定する3つの条件/どこからどこまでがセクハラなのか ◎パワハラとセクハラはなぜ有害なのか 会社は社員を守る義務がある/パワハラ・セクハラで会社はどんな損害を受けるか/幹部が問われる罪と罰 ◎社内のパワハラ・セクハラを撲滅するには パワハラを防ぐための5つの措置/パワハラ防止の社内体制のつくり方/セクハラを防ぐための4つの措置/実際にパワハラ、セクハラが発生したら/パワハラ・セクハラを防ぐ11のチェック 第5章・・・就業規則を会社の守護神にするために ◎なぜ就業規則を準備すべきなのか 就業規則と契約・法令・労働協約との関係/就業規則はなぜ必要か?/就業規則に記載すべきこととは?/就業規則は常に社員が見られる場所に/就業規則の変更で社員が不利益になるときは ◎採用や異動のトラブルを避けるためには? 雇用形態に応じて採用基準を明確に/必要書類は具体的に規定しておく/採用内定の取り消しは簡単ではない/配転・出向によるトラブルを回避するには ◎労働時間や休日はどのように規定するか 始業・終業時刻を明確に/時間外労働や休日出勤を可能にするには?/事前許可制でムダな残業代をカット!/法定休日は明らかにしない ◎お金に関することはどのように規定するか 欠勤社員の賃金は控除できる?/手当についてはどう規定するか ◎休職はどのように定めればいいのか うつの社員には休職制度で対処する/治る見込みのない社員は休職の対象外/どの状態を「治癒」と考えるか/治癒したら診断書を提出させる/休職を繰り返されないために/休職期間中の取り扱いはどうなる? ◎最大の武器 ―― 懲戒・解雇の定め方 6種類の懲戒処分/懲戒事由は処分ごとに区別しない/どんな行為が懲戒処分にあたるのか/自宅待機という措置もある/無条件に行使できない普通解雇 第6章・・・社員との間でトラブルが起きたら ◎労使トラブルを解決する制度〜個別労働紛争解決制度 「個別労働紛争解決制度」とは/紛争当事者による自主的解決/都道府県労働局長による情報の提供・相談/都道府県労働局長による助言・指導/紛争調整委員会によるあっせん ◎労使トラブルを解決する制度〜労働審判 労働審判とはどんな制度か/労働審判の対象となるのは?/労働審判のプロセス〜第1回期日までの準備/労働審判のプロセス〜第1回期日/労働審判のプロセス〜第2回期日〜第3回期日/労働審判はどのように決着するか?
90分でわかる 社長が知らないとヤバい労働法 みらい総合法律事務所(著) あさ出版 【目次】 序章・・・社長!労働法を知らないとこうなりますよ! こんなにある! 労働法関係のトラブル ケース1 労働時間の管理を怠ったために残業代支払い命令が…… ケース2 パワハラを放置して慰謝料・損害賠償金を負担する事態に ケース3 セクハラ発言で訴えられて、約170万円の支払い命令 ケース4 問題社員を解雇したら、損害賠償の支払い命令? 第1章・・・なぜ労働法を知らないとヤバいのか? ◎まず「労働法」の基本を押さえましょう 「労働法」とは複数の法律の総称/雇用契約のルールを決める労働契約法/男女雇用機会均等法と最低賃金法 ◎労働トラブルってどんなもの? こんなにある! 労働法関係のトラブル/会社が受ける大きなダメージとは? ◎「労働法」に違反するとどうなってしまうのか 労働基準監督官の仕事/意外と大きい!? 労働基準法 違反 社長 所属. /労働基準監督官の権限/送検された場合のデメリットとは?/「就業規則」は会社を守る盾 第2章・・・社員による残業代請求から会社をどう守るか? ◎経営者なら知っておきたい残業代の基礎知識…… 社員に要求されるままに残業代を払いますか?/時間外労働・休日労働・深夜労働の違い/残業代はどうやって計算する?/基礎賃金に含まれる手当・含まれない手当/「残業代請求で会社がつぶれる」は大げさか? ◎残業代を請求されないための事前対策 残業代請求を未然に防ぐ7つの方法/労働時間の調整が可能な「変形労働時間制」「フレックスタイム制」/外回りの営業マンには「事業場外みなし労働時間制」/特殊な業務は「裁量労働制」を検討/休日が不定期になりそうなら「休日振替制」「変形休日制」/残業代を一括で支払う固定残業代制/ダラダラ残業を防ぐ「残業許可制」/判断が難しい社員の「管理監督者」化 ◎残業代請求を受けたときの防御マニュアル 残業代請求トラブル解決までのプロセス/会社が反論するための5つのモデル/内容証明郵便を受け取ったときの対応/交渉時にやってはいけないこと/早期の和解でメリットを得られることも 第3章・・・問題社員にはどう対処するか? ◎問題社員は会社にどんな影響を与えるのか? そもそも「問題社員」とは?/問題社員は会社にどんな影響を及ぼすか?/問題社員にはどのように対処すべきか/普通解雇と懲戒解雇/損害賠償請求を行うことの意味/なぜ「証拠づくり」が大なのか ◎問題社員のトラブル例……経歴詐称 ◎問題社員のトラブル例……遅刻・早退・無断欠勤 ◎問題社員のトラブル例……電子メールの私的利用・備品持ち帰り ◎問題社員のトラブル例……能力不足・協調性不足・繁忙期の有休取得 ◎問題社員のトラブル例……情報漏洩 ◎問題社員のトラブル例……借金の取り立て 第4章・・・パワハラ・セクハラにどう対処するか?
残業代未払の民事責任 残業代や賃金を支払う責任は、雇用契約の当事者である会社(使用者)にあるのが当然です。 しかし、ブラック企業の中には、労働基準法に基づいて算出された、適法な残業代の支払すら拒否する悪質な会社も残念ながらあります。 裁判例の中には、労働者が会社に対して、未払い残業代請求をして勝訴した上で、これを支払わなかったときに、取締役(社長、役員など)に対して、会社法429条1項に基づく「役員の第三者責任」を求めたケースがあります(福岡地方裁判所平成26年8月8日判決)。 上記の判決では、労働者が具体的な立証をすることができなかったことから、取締役(社長、役員など)の責任までは認められなかったものの、取締役(社長、役員など)の具体的な行為によって支払うべき残業代を拒否したことが明らかに立証できれば、役員の第三者責任が認められる可能性があります。 3. 不当解雇の民事責任 労働契約の当事者は、労働者と会社であって、解雇をするかどうかを決めるのも、「会社」であって、「取締役(役員、社長など)」ではありません。 しかし、「不当解雇」と判断された場合に、「取締役(役員、社長)」は労働契約の当事者ではないことから「雇い入れる責任」はないものの、慰謝料、損害賠償請求は別です。 裁判例の中には、「不当解雇」と評価されるような違法な解雇を行った会社の代表取締役(社長)に対して、雇用されていればもらえるはずであった給与(逸失利益)分の損害賠償を認めたケースがあります(東京地方裁判所平成27年2月27日判決)。 「解雇」のイチオシ解説はコチラ! 残業代・給与の未払いで、社長を逮捕してもらうことができる？ - 労働問題の法律相談は弁護士法人浅野総合法律事務所【労働問題弁護士ガイド】. 3. セクハラ・パワハラの民事責任 セクハラ、パワハラの直接の加害者となった役員はもちろんのこと、セクハラ、パワハラが社内で行われているにもかかわらず漫然と放置し、予防しなかったことは、役員の責任であるといってよいでしょう。 裁判例の中にも、パワハラによる精神的ストレスから、大きな精神的損害を受けた事案において、会社法429条1項に基づく「役員の第三者責任」を認め、多額の慰謝料を認容したケースがあります。 「損害賠償請求」のイチオシ解説はコチラ! 4.
3. 「労基署」は逮捕、送検できる 労働基準監督署とは、労働基準監督官の所属する組織であって、「労働基準法」「最低賃金法」など、労働者の最低限度の労働条件を守る重要な法律について、法律違反がないかどうか会社をチェックし、労働法違反のブラック企業を監督するための期間です。 労基署には、立入検査(臨検)をしたり、是正勧告を出したり、指導票を交付したりする権限がありますが、これらの監督権限の中でも、最も強力であり、重要なのが、逮捕、送検する権限です。 この権限は、労働基準法、最低賃金法、労働安全衛生法といった、特に重要な労働法で労働基準監督官に与えられたもので、警察官(司法警察員)と同等の権限であるとされています。 労働基準法102条 労働基準監督官は、この法律違反の罪について、刑事訴訟法 に規定する司法警察官の職務を行う。 最低賃金法33条 労働基準監督官は、この法律の規定に違反する罪について、刑事訴訟法の規定による司法警察員の職務を行う。 また、同様に、立入検査や、資料提出などの規定に違反した会社に対しても、「6か月以下の懲役または30万円以下の罰金」の制裁(ペナルティ)を科すことができます。 「労基署」のイチオシ解説はコチラ! 4. 家族従業員に労働基準法は適用されないが… | NIKORO / 新潟雇用労働相談センター. 逮捕・送検は違反が悪質な場合に限られる とはいえ、逮捕、送検だけが労働基準監督署、労働基準監督官の役割ではありません。むしろ、会社を訪問して立入検査をしたり、帳簿を確認するなどして違反を発見し、指導をすることもまた、労基署の重要な役割です。 労働基準監督官は、定期監督や、労働者からの申告を受けての申告監督の機会に、帳簿提出を命じるなどして労働法違反を発見し、「是正勧告」、「改善指導」、「使用停止命令」などを会社に対して命じます。 これに対して、会社が労働法違反を是正し、今後同様の違反を繰り返さなければ、これ以上の制裁(ペナルティ)は加えられずに終了するのが通常です。 しかし、是正、改善が全くされない場合や、再監督をしたときに同様の労働法違反が継続していたときには、労働法違反が重大かつ悪質とみられ、逮捕、送検を行うことがあります。 5. 残業代でも摘発例あり 残業代もまた、基本給ほどではないにせよ、労働者の生活にとって、非常に重要な糧となる権利です。 更には、残業代は、長時間労働の抑制という効果もあるため、サービス残業が長時間に及ぶのに残業代が支払われないとなれば、過労死、過労自殺など、労働者の心身に大きなダメージを与えるおそれがあります。 そのため、残業代未払いでも、会社やその取締役(役員、社長など)が、逮捕、送検されるケースが、多く報道されています。 6.
労働基準法に違反した社長は労働基準監督署からどのような処分を受けますか?
2020年6月19日 30, 928 view 残業をしたのに残業代が支払われない場合、上司や社長は労働基準法違反をしたとして罰せられます。しかし、実際には、最初に労働基準監督署の調査や是正勧告を受けることになります。このとき、是正措置をとらない、虚偽の是正報告をするなど、会社の姿勢が悪質な場合は会社の上司や社長が書類送検されたり逮捕される可能性があります。 残業代を請求することができるのはどんな人?