今回の旅で事前に調べておくべきだったこと 箱根海賊船は1~2本/h 往復利用を考える場合は計画的な日程調整が必要 小田原-箱根湯本-桃源台 (6本/h)と 箱根湯本-箱根町港 (4本/h)は本数が多く日程を組みやすい おまけ 実は当初は1泊2日のプランで旅程を組んでいました。 しかし、昨今の情勢でGoToに人が集中したせいか、2ヶ月前で既に宿の予約がとれなかったため、 諦めて日帰りとなりました。 そして、日程を組まないまま当日を迎えたというわけです。 参考までに、1泊2日の予定では、1日目が芦ノ湖北側(乙女峠、大涌谷、ススキ草原、ガラスの森)、 2日目が芦ノ湖南側(箱根関所、駒ケ岳ロープウェイ)+1日目に行き漏らしたところ、という感じで考えていました。
初夏に行った箱根旅行2日目。 神奈川・元箱根桃源台にある人気のホテル『箱根・芦ノ湖 はなをり』で チェックアウト後、歩いて約3分の芦ノ湖前の『桃源台』へ移動しました。 箱根ロープウェイ、箱根海賊船、箱根登山バス、小田急箱根高速バス などが出ています。 私たちは箱根フリーパスを活用するために、桃源台港から元箱根港や箱根町港へ行く 箱根海賊船に乗船します。その後は箱根ロープウェイも利用します。 1泊2日で色々な乗り物に乗りまくったので、結果的に箱根フリーパスの方が 断然お得でした。 ◇ 神奈川・元箱根『桃源台』1F 総合案内所、箱根登山バス&小田急箱根高速バスのきっぷうりば、 箱根ロープウェイきっぷうりば、箱根ロープウェイのりば。 箱根海賊船のりば(地下2階)、【桃源台ビューレストラン】(地下1階)があります。 箱根登山バス窓口で前売り入場券発売中!
先にスムージーを飲むのか? で迷いますが、先に綿菓子をある程度食べないと「鼻に』綿菓子が付きまくります。 ※喉が乾いていたので、『ガッ』と先飲みをして失敗した経験者より・・ 気を取り直して、先に進みます。 桃源台駅に着いたら、やはり 海賊船に! ですが、その前に箱根電車〜ロープウェイのお得な運賃情報をまとめて紹介しておきます。 箱根鉄道〜ロープウェイお得な運賃とは?
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今回は令和に入って新しく創設された「配偶者居住権(はいぐうしゃきょじゅうけん)」についてご説明していきます。 高齢化や、離婚率・再婚率が上昇している現代では、特に必要となる相続知識の一つです。家族の形の多様化に合わせて、法律が変わっていくように、大切な家族を守るために必要な知識も日々変わっていきます。 自分で解決するための知識ではなく、専門家に相談するための知識として、相続に関する知識を増やしていきましょう。 配偶者居住権を正しく使えば、配偶者はもちろん、自分の子どもへの相続権利も守ることができるんですよね その通りです。配偶者居住権は難しい制度ですが、正しく使うことで多くの家族の形に合わせた相続を実現する事ができます。 その分手続きや考慮するべき点が多くありますので、必ず専門家に相談をして、制度を利用するべきかどうか慎重に判断するようにしましょう! 配偶者居住権とは?
Aの遺言がない場合に遺産分割協議書でBが居住権を得るには、前述のように土地や建物の所有権を取得するか、あるいは子どもCに所有権を取得させたうえで、賃貸借契約や使用貸借契約を結ばなければなりません。 不動産における賃貸借契約とは、建物の使用に応じた賃料を所有者に支払うことを約束した契約のことです。つまり、Cが所有権を取得した住居にBが賃料を支払って居住するということになります。 使用賃借契約というのは、無償で貸し付ける契約ですが、原則的に貸主はいつでも借主に契約を解除させることができます。 いずれの契約を取り交わしても、Bが住居を長期にわたり使用し続けることが困難になる可能性は否定できません。 配偶者居住権の内容や認められる条件 法改正前には、被相続人Aの配偶者Bが、Aの死後に遺産である住居に住み続けられる権利がなくなるケースもみられました。 遺言の内容によっては、そもそも配偶者に居住権が与えられないこともありますし、たとえ配偶者が居住権を得たとしても、長期的な住居の確保や経済的な安泰が約束されているわけでもありません。 そこで創設されたのが「配偶者居住権」「配偶者短期居住権」です。 ここでは、まず「配偶者居住権」について詳しくご説明していきます。 配偶者居住権とは? 被相続人Aの死後、生存する配偶者Bが相続開始時に居住しているA所有の建物に死ぬまで無償で住み続けることのできる権利です。 配偶者Bが対象となる建物にどれだけの期間居住し続けられるかは、遺言または遺産分割協議によって決定され、終身よりも短期間に設定することもできます。 配偶者居住権が認められる条件とは? 配偶者Bに配偶者居住権が認められるには、以下の要件のうち1つを満たさなければなりません。 ①建物の所有者が、配偶者Bとは別の相続人に決定した場合でも、配偶者Bに配偶者居住権を取得させるという遺産分割協議が成立した。 ②被相続人Aと配偶者Bとの間に、死因贈与契約(※)が結ばれていた。 ※死因贈与契約とは、財産を渡す側である被相続人Aと受け取る側である配偶者Bとの間にAが死んだ時点で不動産をBに贈与するという契約です。 ③「配偶者Bに配偶者居住権を取得させる」という遺言書があった。 ただし、死因贈与契約を結んでいても、遺言の内容によっては配偶者居住権が認められないことがあるので注意が必要です。 例えば、Aの死後に別の相続人に不動産を贈与するなどという遺言書があった場合、遺言書の方が契約した日付が新しければ、そちらが優先されます。 また、遺言書には自筆証書遺言、秘密証書遺言、公正証書遺言の3種類がありますが、遺言書の形式には効力の違いはなく、日付が新しいものが優先されます。 配偶者居住権により生じる権利義務とは?