2. 4 等電位線(等電位面) 先ほど、電場は高電位から低電位に向かっていると説明しました。 以下では、 同じ電位を線で結んだ「 等電位線 」 について考えていきます。 上図を考えてみると、 電荷を等電位線に沿って運んでも、位置エネルギーは不変。 ⇓ 電荷を運ぶのに仕事は不要。 等電位線に沿って力が働かない。 (等電位線)⊥(電場) ということが分かります!特に最後の(等電位線)⊥(電場)は頭に入れておくと良いでしょう! 2. 5 例題 電位の知識が身についたかどうか、問題を解くことで確認してみましょう! 問題 【問】\( xy \)平面上、\( (a, \ 0)\) に電荷 \( Q \)、\( (-a, \ 0) \) に電荷 \( -Q \) の点電荷があるとする。以下の点における電位を求めよ。ただし無限を基準とする。 (1) \( (0, \ 0) \) (2) \( (0, \ y) \) 電場のセクションにおいても、同じような問題を扱いましたが、 電場と電位の違いは向きを考慮するか否かという点です。 これに注意して解いていきましょう! それでは解答です! (1) 向きを考慮する必要がないので、計算のみでいきましょう。 \( \displaystyle \phi = \frac{kQ}{a} + \frac{k(-Q)}{a} = 0 \ \color{red}{ \cdots 【答】} \) (2) \( \displaystyle \phi = \frac{kQ}{\sqrt{a^2+y^2}} \frac{k(-Q)}{\sqrt{a^2+y^2}} = 0 \ \color{red}{ \cdots 【答】} \) 3. 確認問題 問題 固定された \( + Q \) の点電荷から距離 \( 2a \) 離れた点で、\( +q \) を帯びた質量 \( m \) の小球を離した。\( +Q \) から \( 3a \) 離れた点を通るときの速さ \( v \)、および十分に時間がたった時の速さ \( V \) を求めよ。 今までの知識を総動員する問題です 。丁寧に答えを導き出しましょう!
電場と電位。似た用語ですが,全く別物。 前者はベクトル量,後者はスカラー量ということで,計算上の注意点を前回お話しましたが,今回は電場と電位がお互いにどう関係しているのかについて学んでいきましょう。 一様な電場の場合 「一様な電場」とは,大きさと向きが一定の電場のこと です。 一様な電場と重力場を比較してみましょう。 電位 V と書きましたが,今回は地面(? )を基準に考えているので,「(基準からの)電位差 V 」が正しい表現になります。 V = Ed という式は静電気力による位置エネルギーの回で1度登場しているので,2度目の登場ですね! 覚えていますか? 忘れている人,また,電位と電位差のちがいがよくわからない人は,ここで一度復習しておきましょう! 静電気力による位置エネルギー 「保存力」というワードを覚えていますか?静電気力は,実は保存力の一種です。ということは,位置エネルギーが存在するということになりますね!... 一様な電場 E と電位差 V との関係式 V = Ed をちょっとだけ式変形してみると… 電場の単位はN/CとV/mという2種類がある ということは,電場のまとめノートにすでに記してあります。 N/Cが「1Cあたりの力」ということを強調した単位だとすれば,V/mは「電位の傾き」を強調した単位です。 もちろん,どちらを使っても構いませんよ! 電気力線と等電位線 いま見たように,一様な電場の場合, E と V の関係は簡単に計算することが可能! 一様な電場では電位の傾きが一定 だから です。 じゃあ,一様でない場合は? 例として点電荷のまわりの電場と電位を考えてみましょう。 この場合も電位の傾きとして電場が求められるのでしょうか? 電位のグラフを書いてみると… うーん,グラフが曲線になってしまいましたね(^_^;) このような「曲がったグラフ」の傾きを求めるのは容易ではありません。 (※ 数学をある程度学習している人は,微分すればよいということに気付くと思いますが,このサイトは初学者向けなのでそこまで踏み込みません。) というわけで計算は諦めて(笑),視覚的に捉えることにしましょう。 電場を視覚的に捉えるには電気力線が有効でした。 電位を視覚的に捉える場合には「等電位線」を用います。 その名の通り,「 等 しい 電位 をつないだ 線 」のことです! いくつか例を挙げてみます↓ (※ 上の例では "10Vごと" だが,通常はこのように 一定の電位差ごとに 等電位線を書く。) もう気づいた人もいると思いますが, 等電位線は地図の「等高線」とまったく同じ概念です!
電磁気学 電位の求め方 点A(a, b, c)に電荷Qがあるとき、無限遠を基準として点X(x, y, z)の電位を求める。 上記の問題について質問です。 ベクトルをr↑のように表すことにします。 まず、 電荷が点U(u, v, w)作る電場を求めました。 E↑ = Q/4πεr^3*r↑ ( r↑ = AU↑(u-a, v-b, w-c)) ここから、点Xの電位Φを電場の積分...
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14%+39, 000円×1)+(202万円×2. 29%+12, 900円×1)=24万2, 386円 ・所得税:7万6, 411円 300万円-(基礎控除)38万円-(青色申告特別控除)65万円-(社会保険料控除)44万1, 766円=152万8, 234円 152万8, 234円×5%=7万6, 411円 ・住民税:16万2, 823円 300万円-(基礎控除)33万円-(青色申告特別控除)65万円-(社会保険料控除)44万1, 766円=157万8, 234円 157万8, 234円×10%+5000円=16万2, 823円 ・個人事業税:5000円 (300万円-290万円)×5%=5, 000円 ◎1年間の税金の合計額:24万4, 234円、税金の占める割合:約8% 年収500万円の個人事業主の税金総額 <年収500万円(30歳・単身・東京都台東区在住・第三種事業・青色申告のケース)> ※社会保険料控除63万366円 ・国民健康保険:43万1886円 500万円-(基礎控除)33万円-(青色申告特別控除)65万円=402万円 (402万円×7. 14%+39, 000円×1)+(402万円×2. 給与所得控除と青色申告特別控除は両方受けられる？個人事業主が年度の途中まで給与所得者だった場合は？基礎控除は？ – これだった. 29%+12, 900円×1)=43万0, 986円 ・所得税:24万0426円 500万円-(基礎控除)38万円-(青色申告特別控除)65万円-(社会保険料控除)62万9, 466円=334万0, 534円 334万0, 534円×20%-42万7, 500円=24万0, 606円 ・住民税:34万4, 053円 500万円-(基礎控除)33万円-(青色申告特別控除)65万円-(社会保険料控除)62万9, 466円=339万0, 534円 339万0, 534円×10%+5000円=34万4, 053円 ・個人事業税:10万5000円 (500万円-290万円)×5%=10万5, 000円 ◎1年間の税金の合計額:68万9, 659円、税金の占める割合:約14% 年収800万円の個人事業主の税金総額 <年収800万円(30歳・単身・東京都台東区在住・第三種事業・青色申告のケース)> ※社会保険料控除91万2, 366円 ・国民年金: 19万8, 480円 ・国民健康保険:71万4786円 800万円-(基礎控除)33万円-(青色申告特別控除)65万円=702万円 (702万円×7.
14%+39, 000円×世帯の加入者数)+(後期高齢者支援金分等保険料:賦課のもととなる所得×2.
こんにちは、東京千代田区の都丸税理士事務所です。 当事務所では、会社設立、創業支援、創業融資等、会社経営に関わる様々なサポートを実施しています。 前回のコラム 「個人事業と法人事業のメリット、デメリット」 の「経費、税金に関して」の部分で、経営者の給与について簡単にふれました。 「個人事業の場合の経営者の取り分は『事業所得』であり、法人事業の場合の経営者の取り分は『給与所得』になります。」 では、そもそも、この事業所得と給与所得、何が違うのでしょう? 今回は、事業所得と給与所得の違いについてお話します。 事業所得と給与所得の違いは?
2260 所得税の税率 さらに、住民税としておよそ10%の税率が課されます。所得税は1月1日〜12月31日の間で得た所得を、翌年の2月16日〜3月15日の間に確定申告して税金を納めます。納税期限は通常3月15日までですが、口座からの引き落としという形にすれば4月中旬頃になります。 個人事業主は毎月の売上が手元に残るため、勘違いしてしまいやすいのですが、 この税金を納めて初めて、手元のお金が自由になるものだと考えておくとよいでしょう。 なお、住民税は5〜6月頃に手元に届く納付書で3カ月分を4回に分けて支払っていくことになります。これら所得税や住民税の額については、上記税率を知っておくとある程度計算することが可能なので、把握しておくことをおすすめします。 生活費を賢く管理するにはどうすればいい? 生活費を賢く管理する方法としておすすめなのが、 先ほどご紹介した方法で住民税と所得税の額をある程度想定しておき、想定される売上から経費と税金を差し引いたうえで、毎月同じ日に同じ額を給与のように生活口座に移す という方法です。 こうすれば、サラリーマンの給与のように扱うことができ、生活費を管理しやすくなります。ただし、毎月売上や経費が想定通りになるというわけではないので、順次調整していくことが求められます。 経営者への給与を経費にするなら法人化を検討しよう 生活費を管理しやすくなる方法として、他に法人化することが挙げられます。法人化することで 経営者への給与を経費にすることができ、会社のお金と個人のお金を明確に区分できるようになります。 法人or個人事業主の決め方とは? ただし、個人事業主で売上が少ない内は法人化することで税金の負担が大きくなってしまう可能性があります。もちろん、法人化することで社会的信用が高まるなどのメリットがありますが、基本的には「売上が一定額以上になったとき」と考えるとよいでしょう。 一定額についてはケースバイケースのため必ずしもいくらとは言えませんが、 一つのポイントとして、所得税の税率が高くなる「所得900万円を超える時」を目安としてみるといいでしょう。 ただし、実際に判断する際には税理士に相談することをおすすめします。 個人事業主の給与に関するまとめ 個人事業主の経費についての考え方や生活費の管理方法、法人化を検討する際のポイントなどお伝えしました。個人事業主は売上から経費や税金を差し引いたお金の中から生活費を捻出していかなければなりません。 全てを把握する必要はありませんが、本記事で紹介した内容を理解し、毎年ある程度税金の額と経費の額を想定したうえで、生活費を計算することをおすすめします。