H30 県中体連水泳競技大会 3日目結果 【部活動】 2018-07-25 08:17 up!
12月5日(土)にキャッチボールクラシック全国オンライン交流会に出場し、全国6位になることができました。 最後の最後の一発勝負で自己ベストを出すことができた勝負強さ、粘り強さがこの結果に表れたと思います。 3年生はここで引退になってしまいますが、この勝負強さ、粘り強さを受験勉強に活かしてほしいと思います。 応援してくださった皆様ありがとうございました。 本日、校長先生にお祝いの言葉をいただきました。 野球部・キャッチボールクラシック 全国大会へ!
第32回県ユース(U―15)サッカー選手権・高円宮杯JFA第33回全日本U―15サッカー選手権大会県大会のいわき地区予選は25日、いわき市のいわきグリーンフィールドで決勝が行われ、小名浜二中が東日大昌平中を1―0で破り優勝した。 小名浜二中は後半2分、DF阿部有希選手(3年)のゴール右サイドからのクロスを、佐藤陸斗選手(3年)がヘディングで合わせて先制。そのまま1点を守り切り、東日大昌平中を下した。 代表決定戦では、小名浜一中が2―2で迎えたPK戦で勿来SCSを破り3位となった。県大会には上位3チームの小名浜二中、東日大昌平中、小名浜一中が出場する。 大会には17チームがエントリーし、4日から計5日間の日程でトーナメントで競った。県サッカー協会の主催、福島民友新聞社の共催。 【関連記事】 東北大会に出場する相馬の中学生ら 各競技での健闘誓う 相馬の中学生対象にワクチン集団接種開始 熱い戦い繰り広げる 民友杯勤労者ソフト 磐梯、二本松女子V 第1回バスケ県U12サマーカップ選手権 二本松一中優勝 U15サッカー県北予選、4校が県大会へ
【保健室】 2016-05-27 16:27 up! 4 / 5 ページ 1 2 3 4 5
ブログ サッカー部 市中体連 第一日目 市中体連の第一回戦がいわきグリーンフィールドで行われました。 2―0 で勝利です。 明日の第二回戦は、いわきグリーンフィールド多目的広場で行います。 明日も頑張ります❗️ サッカー部 いわき民報杯 本日、6月5日(土)、新舞子フットボール場にて、いわき民報杯の第1回戦が行われました。 4月上旬のリーグ戦以来の試合となりました。久々の試合ではありましたが、心地よい緊張感を味わいました。 試合の結果は 8―0で快勝です。 中体連に向けて弾みとなる試合になりました。 民報杯の2回戦は6月27日になります。次の試合も頑張ります! 大健闘 小名浜二中女子卓球部 3月27日(土)28日(日)に島根県立浜山体育館(カミアリーナ・出雲市)で行われました、 第22回全国選抜卓球大会の結果を報告いたします。 女子団体 予選リーグ2位敗退(2勝1敗) 予選1回戦 小名浜二中 4-1 勧修中学校(京都府) 予選2回戦 小名浜二中 3-2 北島中学校(徳島県) 予選3回戦 小名浜二中 0-5 横浜隼人中学校(神奈川県) 小名浜二中は予選リーグで2勝しましたが、優勝候補の一角である横浜隼人中に敗れ、2位敗退となりました。 全国大会という大舞台での試合は、生徒達にとって貴重な経験となりました。6月には中体連市大会、7月には県大会が地元いわき市で開催されます。一昨年に引き続き、東北大会出場を目指して頑張ってほしいです。 中学野球 浜通り交歓会!! シーズン開始!! 福島少年サッカー応援団. 3月20日(土)浜通り交歓会が行われました。 今シーズン初の公式戦、選手たちも気合いを入れて頑張っていました。 そして、新3年生にとって最後のシーズンも始まりました。 中体連に向けて春、夏とこの冬頑張ってきた成果を出し切ってほしいと思います。 応援よろしくお願いいたします! 令和2年度 第6回福島県小中高卓球強化リーグ大会結果 令和3年3月6日(土)に猪苗代町総合体育館カメリーナで開催されました、 第6回福島県小中高校生卓球競技選抜強化リーグ大会の結果を報告いたします。 女子シングルス 1組 第2位 久保菜々美 4組 第1位 塩坪 心音 9組 第3位 松崎 夢 以上3名が、入賞・ランキング昇級を果たしました。 新型コロナウイルスの影響で前回の第5回が中止となり、 今回の第6回から再開されました。 いよいよ3月27日(土)28日(日)に、 第22回全国中学選抜卓球大会が島根県立浜山体育館(カミアリーナ)で開催されます。 昨年度は福島県中学校選抜卓球大会で初優勝してこの大会に出場する権利を得ましたが、 新型コロナウイルスの影響で大会中止となってしまいました。 今年度は感染対策を徹底しながら開催される予定です。 全国大会での小名浜二中の活躍を期待しています。 野球部・キャッチボールクラシック 全国大会 第6位!!
0%。取得人数は287人だ。同社は男性の取得を促進するために、男性に育児休業5日間の取得を義務化。2017年度の5. 3%から急激に上昇している。 2位は丸井グループの125. 6%(取得人数54人)。仕事と育児の両立支援、男性の育休取得促進のため「イクメンのための育休ガイドブック」を作成、配付するとともに社内教育を実施。男性の取得を後押しする支援を行っている。 3位はピジョンの125. 0%(同10人)。育児休業期間の1カ月は、特別休暇による給与補償を実施。男性社員も子が1歳6カ月になるまで育児休業を取得する「ひとつきいっしょ」制度を整備している。 4位はヒューリックで116. 7%(同7人)。子が4歳になるまで取得可能で出産年度と取得年度のずれで100%を超えた。同社も取得期間の最初1カ月を育児特別休業として有給化している。 以下、5位リコー112. 6%(同233人)、6位関西電力109. 0%(同520人)、7位めぶきフィナンシャルグループ106. 3%(同67人)と続く。8位には積水ハウスなど15社が100%で並ぶ。対象者全員取得を目標に取り組みを行っている企業が多い。 70%以上は51位の昭和産業71. 4%(同25人)まで。50%以上は86位の大建工業とセイコーホールディングスまで。100位のTIS(同99人)でも43. 男性 育児休業取得率 推移. 4%と全体的にレベルは上がっている。 なお、2017年2月27日配信記事「男性社員が育休を取りやすい会社トップ50」で掲載した同じランキングでは100%はわずか3社。50%超えも15社しかなかった。さらに50位で6. 3%という低さ。ここ数年で男性育休取得率が急激に伸びてきていることがわかる。 家庭と仕事の両立というワーク・ライフ・バランス推進はもちろん、男性の育児休業取得増加という社会課題解決のために企業の役割は重要だ。 『週刊東洋経済』7月3日号(6月28日発売)の特集は「SDGs 日本を代表する500社」です。 東洋経済オンライン 関連ニュース 「新卒社員が辞めない会社」ランキングTOP300 「社員の時給が高い会社」ランキングトップ100 最新「社会貢献にお金を出す」100社ランキング 「有給休暇」の取得率が高い会社トップ200 「内部通報の多い企業」ランキング最新TOP100 最終更新: 6/28(月) 16:08 東洋経済オンライン
令和3年6月に育児・介護休業法が改正されました。 男性の育休について、政府は2025年までの取得率30%を目標に掲げています。 1 男性の育児休業取得促進のための子の出生直後の時期における柔軟な育児休業の枠組みの創設 2 育児休業を取得しやすい雇用環境整備及び妊娠・出産の申出をした労働者に対する個別の周知・意向確認の措置の義務付け 3 育児休業の分割取得 4 育児休業の取得の状況の公表の義務付け 5 有期雇用労働者の育児・介護休業取得要件の緩和 具体的には、 ・男女問わず該当従業員へ育児休業が取得できる旨、およびその内容の通知・説明 ・取得を促すための意思確認 の2点が企業に対し、「努力範囲」ではなく、「義務化」となりました。 これまでの育休取得の現状、実態について、日本労働組合総連合会は、2020年11月16日に、「男性の育児等家庭的責任に関する意識調査」を公表しました。 主な調査結果は次のとおりです。 【育児休業等の取得に関する意識・実態】 〇育児のために取得したことがある休業・休暇 「育児休業」は女性の 64. 4%、男性では 13. 4%にとどまりました。 〇育児休業未取得の背景にある意識 「取得したかったが取得できなかった」男性 31. 6%、女性24. 7% 〇育児休業未取得の理由 男性回答 1 位「仕事の代替要員がいない」、女性回答 1 位「収入が減る」 〇 男性の 4 人に 1 人が「勤め先には育児休業がない」 と回答 育児休業は、法律(育児・介護休業法)によってルールが決められている制度 です。 連合も、「育児休業は、法律に定められた要件を満たせば当然に取得が認められるものですが、勤め先にそもそも制度がないと思っている人や、制度の有無がわからないという人が少なくないようです」と分析しています。 このことからも、従業員の知識不足や企業の周知が遅れていることが分かります。 〇「勤め先は育児休業を取得しにくい」男性では 57. 6%が回答。 今後、企業に対策が求められるのは、取得しやすい雰囲気づくり、周囲のサポートです。 理想と現実については、 〇仕事と育児を両立させたい」は64. 2022年4月から男性育休が変わる。少子化やジェンダー問題にも関わる大きな一歩｜たまひよ. 4%が理想とするも、「実際に両立できている」は44. 7% 〇配偶者・パートナーに仕事と育児の両立を希望」56. 6%、「実際に両立できている」は36. 4%であり、「子育てに参加したいけれど現実は仕事を優先せざるを得ない」と考えている人が多いのではと思います。 ハラスメントについては、 〇「勤め先で育児休業等に関するハラスメントがある」18.
子供の出生後8週間以内に、パパが最大4週間の「男性版産休」を取ることができる制度などを盛り込んだ改正育児・介護休業法が2021年6月3日に衆議院本会議で可決、成立しました。このまま問題がなければ2022年10月ごろに制度が始まる見通しとなります。 ただ一般に「男性版産休」と聞いて思うことは 「子供産まないのに産休?」 「育休ではなくて産休なの?」 と疑問に思われる方も多いのではないでしょうか?
妊娠から出産、育児期のママやそのご家族に寄り添うサービスを多数展開しているninaruシリーズの運営会社、株式会社エバーセンス(本社:東京都中央区、代表取締役社長:牧野哲也)は、「男性育休に関するアンケート」を実施いたしました。 背景 2021年6月3日、「改正育児・介護休業法」が成立しました。改正点の中でも大きな話題となっているのが、"男性版産休"とも言われる「出生時育児休業」の新設です。現行の育休とは別に、生後8週間以内に最大4週間の育休が取得でき、2回まで分割することも可能。申請時期も、従来の1ヶ月前から2週間前までに変更され、取得しやすくなりました。 政府は、2025年までに男性の育休取得率30%を目標に掲げていますが、2019年時点ではわずか7.
1%と大きな差が開いています。一方で、「自分一人の時間が持てる」を選んだママは25. 6%と、パパに比べて多くのママが必要としている時間であることがわかりました。 男性の育休取得のために効果的なこととして、「上司や同僚の理解・サポート」が1位という結果になりました。厚生労働省の調査でも、4人に1人が育児休業などを理由にした男性社員への嫌がらせ「パタニティーハラスメント」を経験しているというデータがあります。2位の「職場の積極的な推進」と合わせて、育休を取得することがあたり前の選択肢となるような働きかけが求められています。また、3位に入ったのは「収入の保障を手厚くする」でした。前出の、育休取得の不安に関する質問でも「家計への影響」が上位に入っていましたが、収入への不安は育休取得の前に立ちはだかる大きな壁の一つとなっているようです。 「改正育児・介護休業法」で注目を集めている、いわゆる"男性版産休"について、取得したい/取得してほしいか聞いてみたところ、74. 1%が「はい」と回答しました。産後はママの体調が回復していない大変な時期だからという声が多く集まった一方で、現在の育休制度自体も広まっていないのに、新しい制度が浸透するのか不安という声もありました。以下、一部のコメントをご紹介します。 <パパのコメント> ・妻の1番大変な時期にサポート出来るならしたい。(回答:はい) ・コロナ禍の現在では里帰り出産も難しいため、産後の妻をサポートしたい。(回答:はい) ・国で認定されても、社会、会社、自分の職場に浸透するまでには時間がかかる。(回答:どちらとも言えない) ・必要に応じてその都度休みを申請すれば良いと思う。(回答:いいえ) <ママのコメント> ・産後が一番肉体的にも精神的にもつらく大変だったので、 助けてほしい。(回答:はい) ・子どもの世話だけでなく、産んだ後のお母さんのサポートとしても必要だと思う。(回答:はい) ・結局法律で定められても社会や上司の意識が変わらないと取得できないから。(回答:どちらとも言えない) ・里帰りができるため、特に必要性を感じない。(回答:いいえ) ■調査概要 調査名称:男性育休に関するアンケート 調査対象:アプリ「ninaruポッケ」、「パパninaru」利用者 調査人数:563名(男性:196名、女性:367名) ※うち、209名(全体の37.
2021年6月、育児・介護休業法が改正されました。 改正があったのは、主に育休に関する項目です。 今回の改正によって、育休がいつから、どのように変わるのか見ていきましょう。 【以下、2021年6月時点での発表内容をもとに作成しています】 育児・介護休業法改正の目的 SNSなどで 「男性版産休」 というワードを目にした方も多いかもしれません。 今回の改正は、いわゆる「男性版産休」の新設に代表されるように、主に 男性のスムーズな育休取得を支援するものが多い のが特徴です。 今ある制度にプラスして、新たな育休の枠組みを増やすことなどによって、より育休を取得しやすい環境を作ることが目的とされています。 いつから、なにが変わる? 今回は、育児・介護休業法に5つの改正と、それに伴う形で雇用保険法に1つの改正がありました。 2022年4月1日から段階的に 施行する とされ、現状いつからか明言されていないものもあるので、今後の動向にも注目です。 ここからは、それぞれの改正内容を現行の制度と照らし合わせながらご紹介します。 1、出生直後時期に新たな育休枠組みを創設 子どもが生まれてから8週間以内に4週間まで取得できる育休の枠組みが創設されます。 これが、いわゆる「男性版産休」と言われているものです。 出産を終えた女性に適用される産後休業の期間は産後8週間。 男性がその期間にあわせて取得できる育休と考えるとよいでしょう。 【いつから】 ・公布後1年6ヶ月以内の政令で定める日から 【改正内容】 ・子の出生後8週間以内に4週間まで取得できる育児休業の枠組みの創設 【申出期限】 ・原則休業の2週間前まで 【その他特徴】 ・分割して2回取得可能 ・労使協定を締結している場合に限り、休業期間中でも事業主・労働者双方が合意した範囲で就業可能 ※1 ※1 今後、就業可能日等の上限を厚生労働省令で定める予定 2週間前までの申請でOK!
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