この記事は公開から1年以上が経過しています。法律や手続き方法、名称などは変更されている可能性があります。 こんにちは、特定社会保険労務士の榊 裕葵です。 働き方改革や人づくり革命が政府主導で進む中で、企業競争力の源泉のひとつである人材力を高めるべく、「従業員エンゲージメント」の注目度も高まっています。 経営や人事に携わる上で、この「従業員エンゲージメント」というキーワードをどのように捉え、どのようなことに向き合えばよいのかについて、解説していきたいと思います。 「従業員満足度」という言葉を振り返っておきましょう ところで、本題に入る前に読者の皆様にご質問なのですが、皆様は「従業員満足度」という言葉を聞いたことがありますか? おそらく、企業経営や人事労務に携わる方ならば、どこかで一度は耳にしたことがあるのではないかと思います。 英語標記「Employee Satisfaction」の頭文字をとって「ES」と訳されることもあり、顧客満足度を表す「CS」とセットで使われているのを見たことがある方も多いかと思います。 この「従業員満足度」という言葉は、より具体的に言えば、 「企業は、従業員に対して働きやすい待遇や福利厚生・職場環境を用意することなどを通じ、従業員のモチベーションを高めたり離職率を下げたりすることで、企業の競争力の強化につなげていくべきである」 という意味で使われています。 これを踏まえた上で、ここからは本論の「従業員エンゲージメント」に入っていきたいと思います。 「従業員エンゲージメント」とは? さて、従業員エンゲージメントとは、従業員満足度の延長線上にある概念なのでしょうか、それとも従業員満足度と従業員エンゲージメントは全く別の概念なのでしょうか?
「お金」や「家族」のために働くモチベーションがある人が、職場に対して居心地の良さを感じるかどうかは関係がありません。 従業員満足度(ES: Employee Satisfaction)が上がると、業績もアップする? 「もっと社員の立場を考えよう」「従業員の目線でものを考えよう」という考えは、とても大切です。しかし、給料を上げることや社会福祉施設を提供するなどの、従業員へのご褒美を充実させることと業績が上がることには、相関性がないことがわかってきています。 従業員満足度が高すぎると、居心地が良すぎることでぬるま湯文化が蔓延し、組織全体のパフォーマンスが下がってしまうこともあるくらいです。 離職率などが高い場合には従業員満足度を向上させる施策は有効ですが、業績を上げるためには、経営目標を共に達成する共通の目的意識を持つ方が重要です。 言葉の意味と違いを知り、アプローチを変えることが大切 「エンゲージメント」「ロイヤルティ」「コミットメント」「モチベーション」「従業員満足度」、それぞれの言葉の意味と違いを知ることで、どのように施策に落とし込むべきかアプローチが変わってきます。 特に事業を成功・成長させていくカギは「エンゲージメント」を向上させ、従業員が会社に愛着を持ってくれることです。 今後本ブログでは、従業員エンゲージメントを高める方法について解説していきます。
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