災害リスクを「1マップ」で見たい! 大佐です。私は東京23区に住んでいますが、 国や企業が作ったハザードマップって見づらい んですよね。 理由としては、昔、政府が災害対策基本法を作ったあとで「都道府県・市区町村は各自で頑張って作ってね!」と丸投げしたからなんですね。勝手に自治体が作っているからハザードマップがバラバラにネット上にあるんです。 バラバラなのが面倒!隣の市の情報を見たいと思っても再度ググらないと見られない・・・ということで、 自分でマップを作ってみました。 名づけて「 首都圏ハザードマップPLUS(プラス) 」、なぜプラスかというと、地震・津波リスクに加えて土砂災害リスクも追加しているからです。ざっくりと首都圏の災害リスクを見回すという目的に最適化させています。 【注意】 より細かい被害データや、避難所情報を見る場合は、ちゃんと住んでいる市区町村が発表しているハザードマップを確認して下さい!
日本大百科全書(ニッポニカ) 「首都直下地震」の解説 首都直下地震 しゅとちょっかじしん 東京都周辺の首都圏に最大級の被害をもたらす可能性のあるマグニチュード7クラスの大 地震 。東京を中心とする首都圏は、国の政治、行政、金融、経済などの中枢機能が集中した地域であることから、いったん大地震により大きな被害を受け中枢機能が損なわれると、その影響は国内のみならず海外まで広く及ぶことが懸念される。そのため、どのような被害地震を想定し防災対策を整備するかは重要な課題であり、以前から東京都防災会議、地震調査委員会、 中央防災会議 などで検討が行われてきた。しかし実際に江戸、現在の東京都区内に過去に甚大な被害をもたらした地震は、1703年(元禄16)の元禄(げんろく)の関東地震(マグニチュード8前後)、1855年(安政2)安政の江戸地震(マグニチュード7前後)、1923年(大正12)関東地震(マグニチュード7.
近い将来、確実に起こるといわれている南海トラフ地震と首都直下型地震。もし地震が起きれば、20年間の経済損失は首都直下型で778兆円、南海トラフで1410兆円になると推定されている。元日本マイクロソフト社長の成毛眞さんは「これほどの危機が認識されているにもかかわらず、抜本的な対策が打たれていない。これは思考停止だ」という――。 ※本稿は、成毛眞『 2040年の未来予測 』(日経BP)の一部を再編集したものです。 写真=/ronniechua ※写真はイメージです 巨大地震の被害は「国難級」 遠くない将来に確実起きるといわれているのが、南海トラフ地震と首都直下型地震である。 これらはどれくらいの確率で起きるだろうか。 マグニチュード(M)9級の南海トラフは、30年以内に70~80%、M7級の首都直下型は30年以内に70%の確率で起きると予測されている。今後30年で交通事故に遭遇して怪我を負ったり、死んだりする確率(1.
7以上の首都直下地震は5つしかなく、平均すると25年くらいの周期で発生しています。確率論で考えると、「30年に1回くらいは首都圏でM6. 7クラスの地震が発生するだろう」と予想できます。この場合の首都圏とは、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県あたりです。東京の真下は地盤が弱いので、震源地によっては震度6クラスの地震が首都を直撃する可能性もあるでしょう。
徹底シミュレーション 断層隆起、地割れ、火災旋風、水没、液状化…その時、何が起こるのか 立川断層が動いた時を想定した、JR立川駅周辺のグラフィック。写真中央を横切る大きな亀裂と段差が断層の真上にあたる 昨年3月11日、東京・新宿区にある抜弁天の崖が崩壊した時の様子。震度5でも、この有り様だ 昨年9月、東京大学地震研究所などの研究チームが、M7級の首都圏直下型地震が起きる確率を「30年以内に98%」と発表し、日本中を震撼させた。その後、「30年以内に70%」と修正されたが、リスクが高レベルであることに変わりはない。東海大学地震予知研究センター長の長尾年恭教授が言う。 「東京というところは、江戸時代以前から何度も繰り返し大きな地震に見舞われてきた。首都直下型地震は歴史が示す通り、必ずまた起こるでしょう。首都圏の地下構造は3枚のプレートが入り組み、非常に複雑です。それが予知、前兆現象をとらえることを難しくしています」 巨大地震は避けられず、それがいつ来るか分からないというのだ。独立行政法人「産業技術総合研究所」客員研究員の寒川旭氏は869年に起こった貞観地震に着目する。三陸沖を震源とするM8. 4以上の巨大地震で、津波が三陸沿岸を襲った。 「貞観地震発生までの50年間ほど、長野県から東北にかけて地震が頻発した。西日本の内陸でも地震が起こり、貞観地震の9年後の878年に、関東で直下型の大地震が起きた。今回も日本海中部や新潟中越などのM7クラスの地震がいくつも起こった後、東日本大震災が起きた。西日本でも阪神淡路大震災以降、地震が増えている。現在の状況が9世紀と似ていることは、複数の研究者が指摘しています。首都圏は、とりわけストレスが溜まっているエリアと言えるでしょう」 ビルが、首都高が倒壊 M7級の首都直下型地震が起こった場合、一体どのような被害状況になるのか。まず、建物の被害。都内で震度5強を観測した東日本大震災では、建物に大きな被害は出なかった。長い周期で揺れを起こす「長周期地震動」だったためで、直下型では条件が全く違う。災害危機管理アドバイザー・和田隆昌氏が言う。
MAG2 NEWS 2021年08月02日 18時22分 新型コロナウイルス感染症のパンデミックが世界を恐怖に陥れてから早1年以上が経過しました。しかし、日本人が新型コロナに加えて忘れてはならない「禍」こそ、「首都直下型地震」の発生リスクです。軍事アナリストにして、自然災害などの「危機管理のプロ」として活躍する小川和久さんは、自身のメルマガ『NEWSを疑え!』で、30年以内に発生率70%と言われるM(マグニチュード)7以上の地震が予測される南関東の被害規模や被害総額のデータを改めて紹介。そして、万が一のための「もう一つの首都」という代替機能の必要性についても論じています。 ※本記事は有料メルマガ『NEWSを疑え!』2021年7月15日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 軍事の最新情報から危機管理問題までを鋭く斬り込む、軍事アナリスト・小川和久さん主宰のメルマガ『NEWSを疑え!』の詳細はコチラから 中国どころじゃない。「首都直下型地震」の備えは大丈夫なのか?