疫学・頻度 1991年の日本リウマチ財団の報告によると,3カ月以上のNSAIDs投与を受けている関節炎患者における内視鏡による潰瘍発見率は胃潰瘍15. 5%,十二指腸潰瘍1. 9%である.同年の日本消化器集団検診学会統計の発見率(胃潰瘍1. 04%,十二指腸潰瘍0. 49%)と比較しても高率である.Cochrane Libraryのメタ解析から,3カ月以上のNSAIDs投与患者における潰瘍の発見頻度をみると,胃潰瘍16. 5%(491例/2972例),十二指腸潰瘍7. 0%(169/2427例)と算出された.このように長期のNSAIDs投与による消化性潰瘍の発生頻度は20%前後と考えられる. 医療用点眼剤一覧（非ステロイド性抗炎症点眼剤）｜Family Pharmacy Global. 一方,欧米の研究で,血管イベントの抑制を目的とした長期のLDA内服者における潰瘍発見率は10. 7%であった.わが国におけるLDA潰瘍の実態については,全国規模のMAGIC研究(management of aspirin-induced gastro-intestinal complications)が進行中であり,LDA投与に伴う消化性潰瘍の発見率は6%強である. NSAIDs/LDA内服による死亡数は,米国では年間21~25人/100万と推定されている.わが国の2008年厚生労働省人口動態統計によると,消化性潰瘍による死亡例は3283人である.潰瘍による死亡原因の多くが出血による,潰瘍出血の患者の約半数にNSAIDsあるいはLDAの内服があると仮定すると,わが国(総人口1億2500万人)におけるNSAIDs/LDA内服による年間死亡数は約1600人(約13例/100万)と算出され,米国の推計と近似する. 病態 NSAIDsの抗炎症作用はシクロオキシゲナーゼ(cycrooxygenase:COX)の阻害により発揮される.アスピリンを含む酸性NSAIDsは,胃酸の存在下で細胞内に蓄積され,エネルギー代謝の抑制から粘膜上皮傷害を起こす.またNSAIDsは内因性プロスタグランジン(PG)低下を介して粘膜防御機構の破綻をきたす.これがNSAIDsの"dual insult hypothesis"とされる概念である.そのほかに実験的に,NSAIDs負荷により胃血管内皮における接着分子(ICAM-1)の発現および好中球の血管内皮への接着への増強,炎症性サイトカイン産生の誘導がみられ,好中球の内皮への接着および活性化は活性酸素やプロテアーゼの放出を介して粘膜傷害を惹起する機序が想定される(図8-12-1).しかし,この機序はヒトにおいて臨床的には証明されていない.
臨床症状 一般の潰瘍患者では,食後・空腹時の心窩部痛を2/3以上で認め,無症状は8~12%である.対照的に,NSAID潰瘍では心窩部痛は36%にとどまり,無症状が40%をこえる.NSAIDsの鎮痛効果のため疼痛の自覚が少ないと推定され,出血,穿孔で急性に発症しうることに留意が必要である. 診断 NSAIDs潰瘍の診断は,病歴と消化管内視鏡検査が中心となる.幽門部から前庭部に多発する比較的小さな潰瘍,あるいは前庭部の深い下掘れ潰瘍,不整形の巨大潰瘍などが特徴であるが,特異的ではない.NSAIDs潰瘍の危険因子として,高齢,潰瘍の既往,糖質ステロイド・抗凝固療法の併用,高用量・複数のNSAIDsの使用,全身疾患の合併,H. pylori感染などがあげられており,近年,これらのリスク因子の重みとリスクの数を考慮して,高,中程度,低リスクに分類する試みも提唱されている(表8-12-2).なお,H. pylori感染は独立した相加的なリスク因子であり,ほかのリスク因子とは分けて対処する必要があるとされる. 治療方針 NSAIDsの主要な傷害機序の観点から,予防および治療方針は酸分泌抑制およびPG投与が中心となる.日本消化器病学会では,消化性潰瘍診療ガイドラインを作成しており,その後集積されたエビデンスを含め診療指針を紹介する. 1)治療法: まず合併症として,噴出性あるいは湧出性出血,露出血管を有する出血性潰瘍では,原因のいかんを問わず内視鏡止血の適応となる.内視鏡止血ができない出血性潰瘍に対してはIVRあるいは外科手術が適応となる.60歳以上の高齢者では外科手術の適応は早期に決定すべきである. 出血のない消化性潰瘍が確認された場合,まずNSAIDsの中止あるいは減量を試みるが,基礎疾患をもつ患者ではNSAIDsの中止が困難である場合が多い.NSAIDsの継続投与が必要な場合には以下の治療選択をとる. 日本ペインクリニック学会. 十二指腸潰瘍の場合,プロトンポンプ阻害薬(proton pump inhibitor:PPI),H 2 受容体拮抗薬(H 2 RA)あるいはPG製剤の投与を開始する.欧米の報告では,投与後の8週治癒率は,オメプラゾール(20 mg/日)で93%,ラニチジン(300 mg/日)で79%,ミソプロストール(800 μg/日)で79%とされる.ただし,ミソプロストール投与では,投与中断に至る腹痛,下痢の頻度が高いとされており,女性では子宮収縮作用に留意が必要である.
nonsteroidal anti-inflammatory drug,NSAID ステロイド 構造以外の、抗炎症作用、鎮痛作用、解熱作用を有する薬の総称。非オピオイド鎮痛薬の多くがこれに分類される。 プロスタグランジン (PG)類を生成する シクロオキシゲナーゼ ( COX )を阻害することが共通の作用機序としてあげられる。 COX -1, COX -2両者を阻害する代表的薬物として、イブプロフェン、ピロキシカム、 アスピリン などがある。 COX 1は胃壁に防御的に働くため、 副作用 として消化管障害が起こる。 COX -2阻害薬(コキシブ系)は、胃への刺激が少ない。 頭痛 や生理痛、関節痛などさまざまな種類と程度の痛みを軽減するほか、解熱にも使われている。アセトアミノフェンは、臨床用量において抗炎症・抗リウマチ作用が認められないため、NSAIDに含まないことが普通である。(2005. 10. 25 掲載) (2009. 非ステロイド抗炎症薬 とは. 1. 16 改訂) IndexPageへ戻る
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2017/12/25 地区: 横浜市, 金沢区 施設概要 申込方法 アクセス 天気予報 アクセス 所在地 神奈川県横浜市金沢区福浦1-5-2 交通 駐車場 117台 正面第1駐車場/87台、体育館裏第3駐車場/27台 1時間無料、以降1時間200円(7:00〜18:00)、1時間100円(18:00〜翌日7:00) Google mapで見る Googleルートを検索 レストランを探す コンビニを探す AEDを探す 施設概要 所在地 神奈川県横浜市金沢区福浦1-5-2 公式サイト 横浜市金沢産業振興センター 問い合わせ先 045-782-9700 使用料 4, 110円/2時間(金沢産業団地の企業&そこに働く方の利用) 5, 140円/2時間(その他の方の利用) 駐車場 117台 正面第1駐車場/87台、体育館裏第3駐車場/27台 1時間無料、以降1時間200円(7:00〜18:00)、1時間100円(18:00〜翌日7:00) 施設備考 全面芝となっており、夜間照明も完備。 申し込み方法 利用者制限 利用登録 抽選申込制限 申込方法 利用ガイド 施設予約システム 施設予約システム 空き情報の確認 施設予約システム 天気予報
7%、教育・文化13. 3%、公害・自然環境保全13. 3%、道路・住宅・都市開発等13. 3%、商工6. 7%、農林水産6. 7%、その他20. 0% 第三セクター数の推移 平成5年度 全国 8, 246法人 神奈川県 132法人 うち県主導第三セクター 45法人 令和元年度 全国 7, 467法人(対平成5年度91%) 神奈川県 103法人(対平成5年度78%) うち県主導第三セクター 15法人(対平成5年度33%) これまでの県主導第三セクターの設立・統合等の状況 県主導第三セクターの設立、統合、解散、自立化及び第三セクター以外への法人への移行の状況について、一覧及び系譜でまとめています。 県主導第三セクターの今後のあり方の検討 県主導第三セクターは県行政を補完し、きめ細かく、かつ機動的に県民サービスを提供するため設立されたものです。 第三セクターを取り巻く環境変化を踏まえた見直しへの取組みにより、法人運営の自主性・独立性を高め、法人自らの創意工夫を活かすことで、できる限り競争性の維持・向上にも配慮し、よりきめ細かく、機動的・効率的に県民ニーズに応じたサービスを提供できるよう取組みを進めます。 県主導第三セクターの常勤役職員数の状況 一法人あたり平均(令和元年7月1日現在) 常勤役員 2. 0人 うち神奈川県退職者 1. 神奈川県産業振興センター 採用. 1人 常勤職員 79. 3人 うち神奈川県退職者 1. 0人 県主導第三セクターの常勤役職員の給与等の状況 一人あたり平均(平成30年度決算) 常勤役員 842万円 常勤職員 632万円(平均年齢44. 4歳) 人的支援(神奈川県職員の派遣)の推移 ピーク時の平成7年度(204人)からマイナス202人(マイナス99. 0%)の2人となっています。 県主導第三セクターの経営状況 黒字・赤字の法人数(平成30年度決算) 黒字 11法人 赤字 4法人 当期正味財産増減額(当期損益)ごとの法人数(平成30年度決算) 黒字2億円以上 2法人 黒字2千万円以上2億円未満 3法人 黒字2千万円未満 6法人 赤字2千万円未満 2法人 赤字2千万円以上2億円未満 1法人 赤字2億円以上 1法人 県主導第三セクターの資産・負債の状況 資産・負債の合計(平成30年度決算) 資産 17, 750, 705千円 負債 10, 891, 181千円 正味財産等 6, 859, 525千円 令和元年度当初予算における損失補償・債務保証の状況 県主導第三セクターの当該年度以降の支出予定額 公益社団法人神奈川県農業公社 1.
5億4, 518万6千円 2. 1億4, 196万円 公益財団法人神奈川産業振興センター 5億5, 745万1千円 神奈川県道路公社 22億359万円 神奈川県住宅供給公社 362億6, 724万5千円 その他第三セクター及び第三セクター以外の法人の当該年度以降の支出予定額 一般財団法人神奈川県厚生福利振興会 10億7, 766万円 社会福祉法人神奈川県社会福祉協議会 39億9, 346万6千円 財政的支援(補助金、貸付金、負担金)の推移 ピーク時の平成5年度(249億円)からマイナス221億円(マイナス88. 7%)の28億円となっています。 県主導第三セクター一覧 このページ をご覧ください。 県主導第三セクターの法人別概要 第三セクター白書令和元年度版