点滴静脈内注射による抗がん薬の管理は頻出の項目 です。国家試験で扱われるのはごく基本的なことなので、しっかりと学習しておきましょう。 上記の通り、この問題では2の「注入を中止する」と3の「注入速度を遅くする」は対立する選択肢なので(この状況で滴下を管理しないというのは考えにくいため)、どちらかが正解になるタイプの設問です。 国試対策のポイント! 血管外漏出以外に消毒液や器材に対する過敏症、静脈炎、フレア反応(一時的なアレルギー反応のひとつで薬液が入っている血管に沿って紅斑や赤い線状の発疹ができる)などがありますが、これらの場合には逆血があるのでひとつの判断材料になります。 図 抗がん薬の血管外漏出を避けるための穿刺部位の選択 【避けるべき部位】 ●30分以内に穿刺した部位 ●関節に近い部位 ●一度失敗した部位(反対側か、同側であれば体幹側を選ぶ) ●乳がん手術後にリンパ郭清を施行している部位 ●肘関節窩(関節の動きで漏れやすく、漏出がわかりにくい) ●下肢の静脈 ●局所感染、創傷、血行障害のある部位 ●麻痺、浮腫のある側 鈴木美穂,濱敏弘:がん化学療法看護 はじめの一歩.照林社,東京,2016:33.より引用 Illustration:Keiko Katsuyama 執筆:大塚真弓(看護師国家試験対策アドバイザー)
× 1 嘔 吐 抗癌薬の副作用である嘔吐は、嘔吐中枢への刺激や、消化管粘膜の作用により起こる。 × 2 脱 毛 抗癌薬が毛髪をつくる毛母細胞を傷害することで、脱毛が生じる。 × 3 下 痢 抗癌薬の副作用による下痢は、腸粘膜の障害や薬物による副交感神経の亢進で腸蠕動が活発になることで起こる。 ○ 4 歯肉出血 種々の抗癌薬の共通する副作用として骨髄抑制がある。抗癌薬は細胞分裂が活発な細胞に作用するため、盛んに細胞分裂している骨髄の造血に関わる細胞は傷害を受けやすい。骨髄抑制が生じると、白血球減少(易感染)、赤血球減少(貧血)、血小板減少(出血傾向)がみられる。 ※ このページに掲載されているすべての情報は参考として提供されており、第三者によって作成されているものも含まれます。Indeed は情報の正確性について保証できかねることをご了承ください。
4秒、漢EVの四輪駆動モデルが3. 9秒と、こちらもほぼ互角と言えそうだ。 充電インフラでも競争 テスラの充電スタンド(2020年9月の北京モーターショー) 充電インフラの整備でも各社はしのぎを削る。 テスラが中国全土に設置した急速充電スタンドの数は既に1万7000基を超えている。充電ステーションは1900カ所を超えており、毎週平均6カ所のペースで設置を進めている。 NIOは車載電池の交換ステーションを各地に設置。全自動式でわずか3分で電池の交換を完了する。ほか、走行中に充電が切れた時に備え、言わば救急車のような充電設備搭載車両を用意している。 Xpengは同社製車両のオーナーに対し、指定の充電施設で毎年3000キロワット時(kW/h)分の電力を無料で提供するサービスを打ち出すなど、各社は激しく競っている。 わずか数分で満タンに早変わりするNIOの電池交換ステーション(2020年9月の北京モーターショー) EVもスマホと同じで中国製が圧倒する時代が来る?
経済 不動産 新型コロナウイルスの感染拡大で、都心離れ・郊外志向が加速するかと思いきや、いま、都心の不動産の購入や投資が活発化するという意外な動きが広がっている。家賃やローンが払えず自宅を手放す人がいる一方、「在宅勤務を経験し、通勤時間の無駄に気づいた」という高所得者層を中心に、都心の好立地のタワマンなどの人気が再燃しているのだ。さらに、都心の商業施設やオフィスではテナントの撤退が相次ぎ、空室率が上昇。それでも、コロナ禍で価格が乱高下している世界の他都市に比べ、東京の不動産価値は底堅いとして、海外の巨大ファンドが金融緩和であふれた投資マネーを注ぎ込むという"いびつな"実態も明らかになってきた。一体何が起きているのか、最前線の現場に迫る。 ※放送から1週間は「見逃し配信」がご覧になれます。こちらから ⇒ 出演者 長嶋修さん (不動産コンサルタント) 野澤千絵さん (明治大学政治経済学部教授) 武田真一 (キャスター) 、 小山 径 (アナウンサー) 高まる都心人気はなぜ?
1%増の46万8000台と急成長を遂げていた。 だが、18年と19年は景気低迷の影響や政府補助金の減額などを受け、それぞれ50. 8%増の98万4000台、1. 2%減の97万2000台と次第に勢いを失っていった。 今年に入ってからは新型コロナウイルスの影響もあいまって、1~8月の累計販売台数は前年同期比27. 8%減の46万6000台とさらに落ち込んだ。 ただ中国政府の政策支援によるてこ入れもあり、7、8月は単月でプラスに転じるなど盛り返しの動きも見られ、今年後半の持ち直しが期待されている。 世界最大の自動車市場・中国を巡るEVの争いは今後も激しさを増しそうだ。 (川杉宏行・NNA中国編集部)