TOP 田原総一朗 日本はこれからどこへ向かうのか 東京五輪開催の可否が衆院選の行方を左右する 鍵を握るのはワクチンの一般への接種 2021. 3. 18 件のコメント 印刷?
東京オリンピック・パラリンピック大会の開催都市契約の署名。ジャック・ロゲIOC会長、猪瀬直樹都知事(当時)、竹田恒和JOC会長(いずれも当時)らのサインがある。 出典:東京都 「開催都市契約」 とは読んで字のごとく、オリンピック・パラリンピックの開催都市と開催都市がある国のオリンピック委員会、IOCの三者が結ぶ契約だ。東京大会のものは、2013年9月にアルゼンチンのブエノスアイレスで結ばれた。 「オリンピック憲章」と開催都市契約には、大会に関するあらゆる権利・義務について定められ、IOCが包括的に決定権をもつことが規定されている。もちろん、大会の中止に関してもだ。 ここにきて注目されるのが、 大会中止に絡む「契約の解除」に関する条文(66条) だ。そこにはこう記されている(※日本語訳による)。 66.
5m以上の防潮堤で守られているので、南海トラフの津波でも大丈夫だとされていて、本当に3m程度で収まれば、被害はないことになる。 だが、津波を引き起こす地震は、南海トラフ地震だけとは限らない。3. 11など、さまざまな巨大地震の予知を的中させてきた木村政昭・琉球大学名誉教授は、伊豆・小笠原諸島で、2015年までにM8. 本当はあった東京オリンピック 来年出来るのかタロット占い - へっぽこ占い師雑記帳. 5の「スーパー巨大地震」が起きることを予測している。 また、松原照子氏自身も、1987年に出版した『宇宙からの大予言-迫り来る今世紀最大の恐怖にそなえよ』(現代書林)で、日本列島が分断されるような巨大地震が起こり、高さ80m~120mもの大津波が襲うと予言している。南海トラフよりも東京に近いところで、このような巨大地震が起きれば、東京湾も高さ3mでは済まされず、大津波が防潮堤を超える恐れも出てくる。 日本政府は、伊豆・小笠原諸島などで巨大地震が来るとはまったく予想していないので、それこそ「想定外」となって、防潮堤を超える津波など予測していないだろう。 東京湾岸一帯は、ウォーターフロントと呼ばれ、高層マンションなども建てられて非常に人気があった。 だが、3. 11で住むところに対する価値観が大きく変わり、海沿いの土地は高いリスクが伴うと思われるようになった。そのリスクとは、津波だけでなく、液状化現象も含まれる。
2020年1月に英紙で「日本政府が東京オリンピックを内々に中止決定」などの報道がなされました。当然、このような事実はなく東京都や日本政府、IOCなどはこの報道を否定しました。 しかし、この報道について「中止へ向けた伏線を張り始めている」との見方も出てきています。日本政府や東京都からすれば、否が応でも開催したいと思うのは当然ですが、現実的に厳しいという事実は、誰もが感じていることなのでしょう。 いざ中止になったときのダメージを軽減すべく、あらゆる方法で伏線を張り始めているとも取れる発言や行動が多くあるでしょう。あまり、東京オリンピック開催には期待しないほうが良いのかもしれません。 まとめ 今回は、2021年に開催される予定となっている東京オリンピックについてお伝えしました。 2021年になり、世界中でワクチンの供給が開始され、やっと新型コロナの収束の兆しが見えてきたようにも思います。しかし現実的には、早期の東京オリンピックは厳しいとの見方が強まっています。 とくに、他国から人を入国させる「日本人」からすれば、できればオリンピックを中止もしくは延期してほしいのが本音かもしれません。今後、どのような決定がされるかは不明ですが、開催有無も含め注視していきましょう。