2回目のラストは、炊飯メニューの中で異色の存在である「エコ炊飯」である。適用できるのは白米と無洗米のみで、ご飯の固さは選べず、「お急ぎ」も使えないが、外気温に応じた火力制御で、蒸気量にも配慮しつつ、省エネなんだとか。カタログによれば、3合炊きの場合、1回当たりの炊飯における消費電力量は、通常炊飯(白米・ふつう)が179. 2Wh、エコ炊飯が157. 4Whとある。 残念ながら、筆者は円に換算してくれないとピンと来ない……そこで、 「エコワット」 を使って測定してみることにした。 同じ日に、白米1カップ(ふつう)を通常炊飯と「エコ炊飯」で比較したところ、通常炊飯は所要時間45分に対して3円(3. 1円/時)、CO2は0. 07kg。エコ炊飯の場合、所要時間46分に対して2円(2. 6円/時)、CO2は0. 05kgとなった。確かにエコ炊飯はエコだったのだ! メルカリ - MITSUBISHI炊飯器取扱説明書 【三菱電機】 (¥500) 中古や未使用のフリマ. 気になるお味だが、やや固めのスッキリとした味で、固め好きにはおいしいご飯である。味まで「省」ではないので安心だ。 ただ、あえてメニューから「エコ炊飯」を選ぶのはどんなときだろう? という疑問は残る。利用者の感覚でいえば、その炊飯器を使うだけで省エネだと感じられるほうがありがたいのではないだろうか。 次回は玄米や雑穀米、炊き込みご飯などの仕上がりをレポートする。
日本 メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ Worldwide サイト内検索フォーム
再婚するとき、前夫から養育費をもらっていることを説明すべきかが問題となります。 再婚相手によっては、前夫から支援を受けていることを快く思わない方もいます。 しかし、再婚相手は、今後夫婦として協力しあっていかなければなりません。 また、後で、養育費を受け取っているが発覚すると、再婚相手と気まずくなる可能性もあります。 したがって、基本的には きちんと説明しておいたほうが良い かと思われます。 なぜ離婚問題は弁護士に相談すべき?弁護士選びが重要な理由とは? 続きを読む
更新日:2021年4月8日 子どもの養育費を請求できる? 私は、数年前に夫と離婚をしましたが、この度再婚することになりました。 私には、前の夫との間にできた子がおり、その子と新しい夫との間で、養子縁組をしようと考えています。 ただ、再婚相手の収入がそれほど多くはなく、前の夫にも養育費を支払ってもらえないかと思っています。 前の夫が支払いを拒んだ場合、もう請求はできないのでしょうか?
着手金無料、成功報酬制で養育費回収をサポートいたします。 淡青税務法律事務所では、お子さまの未来のため、 着手金無料 、 完全成功報酬制 の養育費回収サービスを始めました。 調停調書や公正証書などの債務名義をお持ちの方限定のサービスとなります。 くわしくは 養育費の回収代行サービス をご覧ください。
離婚の際、子どもを引き取って親権者になったら、元のパートナーから養育費をもらっているケースが多いでしょう。しかしその後、別の相手と再婚したら、元のパートナーから「もう養育費は払わない」と言われるケースが多々あります。再婚によって養育費はもらえなくなってしまうのでしょうか? 実はこの場合、元のパートナーが養育費を払い続けなくてはいけないケースとそうでないケースとがあります。 今回は、再婚したら養育費をもらえなくなったり減額されたりする可能性があるのか、それはどういったケースなのか弁護士がご説明いたします。 再婚しても養育費は請求できる 離婚後、親権者が再婚したら、元のパートナーへ養育費を請求しても支払いを拒まれてしまうのでしょうか? 夫婦が離婚しても親子の関係はなくなりませんし、親権者が別の相手と再婚したからといって、元のパートナーに親としての義務がなくなるわけではありません。そもそも再婚相手は子どもにとっては「他人」であり、再婚相手が子どもを養育しなければならない義務があるわけではありません。 ですから、離婚後に親権者が別の相手と再婚しても、元のパートナー(子どもの親)には従前どおりの養育費支払い義務が残ります。公正証書や調停によって養育費の取り決めをしている場合、元のパートナーが支払いを怠れば、給料などの差し押さえも可能です。 ただし、例外的なケースもあります。再婚した相手に資力があり、養子縁組していないとはいえ、子が、事実上、再婚相手による扶養を受けており、元のパートナーに負担を求める必要性がほとんどない場合などは、公平の観点から元のパートナーの支払義務を軽減することもありうるのです。 養子縁組すると、基本的に請求できなくなる? 再婚・養子縁組したら養育費を払ってもらえなくなる？｜なるほど六法 - 恵比寿の弁護士法人鈴木総合法律事務所が運営する法律情報・相談サイト. 再婚相手と子どもが「養子縁組」すると、状況が変わります。養子縁組によって、再婚相手と子どもとの間に「法律上の親子関係」ができあがり、養親にも実親と同じように子どもへの扶養義務が認められるからです。 ここで問題になるのは、養親の扶養義務と離婚した元のパートナー(実親)の扶養義務のどちらが優先されるのか、という点です。 多数の裁判例では、養親の扶養義務が実親のそれに優先し、養親に資力がなかった際や、その他の理由で子どもに対し十分に扶養義務を履行できない際に、実親が扶養義務を負担すべき場合があるとされています。 養子制度の目的や未成熟子との養子縁組には子の養育を全面的に引き受けるという暗黙の合意が含まれていると考えられるからです。 ですので、再婚に伴い、再婚相手と子どもとの養子縁組をした場合は、養親が十分な扶養義務を履行できない場合を除き、元のパートナーは、養親の扶養義務が優先すると主張して、自身の支払義務の免除を主張することができるのです。 養子縁組しない方がよいのか?