えーと、じゃあ、ウチのインコが脱走した。 今日はサーリャの誕生日です (4の月2の日) ネタバレを含むため閲覧注意以下略。 かまやしねぇよ、という方は以下ドゾ。 ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ まだまだ続くよどこまでも。 一回目のゲームクリアから早十時間以上。 ということで絶賛絆上げ(支援会話埋め)中。 マイユニの支援会話埋めもひと段落ついたので、ついにマー坊を迎えに行く。 すっかり強くなって。 マイユニのステもいくつかカンストしていたし。 初めてマー坊を見た時のステはこの半分~三分の二くらいだったな。 とりあえず姉のルキナと同じ順でクラスチェンジして機動力を上げる事に。 配信外伝をいくつかやってみる。 まずはエメリナ様を仲間に。 御義姉様遠いです。 しかしここは鍛えぬいた魔力の見せ所。 とりあえずマップ左端までレスキューで引っ張り込んだ。 エメリナとはクロム、リズ、フレデリクの三人での会話を確認。 しかしまあさすがに後半の外伝だけあって、敵がなかなかに強くなってきたな。 とにもかくにも、エメリナとの支援会話がマイユニ一人だけというのが納得いかん! 戦場で会話できた三人、贅沢言わんからせめてクロムとリズの二人は会話作ったれよと思った。 続いて次の外伝。ギャンレルの。 三回会話か。(外伝は攻略チェック済み) ギャンレルが山に隣接したのでクロム含む武器を持たせていない三人で囲ってみたが、アイツ執拗にクロムを狙うんだな。 全然当たらんけどな。 こっちの回避なめんな。 外伝キャラは皆会話はマイユニだけか。 さらにヴァルハルトの外伝。 クロムで交戦時の会話を発生させた後で倒す、か。 発生時の攻撃でそのまま倒してよいのだろうか。という事で、武器を木の枝にして支援無しで突撃。 ああ、思ったより強いなヴァルハルト。 とりあえず配信外伝はこの三つだけ。 なんかいつの間にか配信チームのその他が増えていた。 というわけで、引き続き絆上げを。 さて今周のスミアの夫可能キャラはフレデリクのみな訳で、他のキャラという選択肢がないから結婚させておくかと思ったが、そうするとフレデリクと他の女キャラで結婚できないのでまずフレデリク関係の支援会話から埋める事に。 ※のちにヘンリーも居た事を思い出す。 結婚前のデータを残して、結婚→子供仲間に→子供と父母(とついでのマイユニ、ルキナ、マー坊)との支援会話を埋める→埋め終わったら結婚前データロード→別の女キャラと結婚、の繰り返しで地道に埋めていく。 女キャラは11人?で大雑把に計算して組み合わせは120通りくらい?
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シミュレーションRPGの入門にもピッタリ シリーズに触れたことのないみなさんは、「 ♪て〜ごわいーシミュレ〜ション 」という例のCMの印象から「『FE』って難しいゲームなんだ」と捉えがちなのではないでしょうか。 『 覚醒 』 はチュートリアルがしっかりしており、順を追ってゲームシステムを理解していくことができます。 また、難易度も調整できますし、"戦闘でHPが0になったユニットは失われてしまう"ことが怖いプレイヤー向けに、 ユニットが失われない「カジュアル」モードも存在します 。 そうです。 手強くない……とは言い切れませんけど、初心者でも気軽にプレイできるシミュレーションRPGなんです。 攻略のカギを握るのはキャラクターへの愛情 「難易度を調整したとしても、やっぱりクリアできないかもしれない……」などと心配されている方に、ゲーム攻略をラクにするためのとっておきの秘策をお教えします。 それは、 キャラクターを愛すること! 「見た目でビビッと来た」でもいいですし、「セリフから垣間見える深い設定にシビレた」でもいいですし、「好きな声優さんが声をあてているから」でもいいでしょう。 愛情をもって、じっくり時間をかけて育成していけば、キャラクターはきっとその期待に応えてくれるはずです。 このとき、なるべくたくさんのキャラクターを愛してあげてください。 特定の組み合わせの味方キャラクターたちを一緒に行動させると"支援レベル"が高まっていき、その度合いによって戦闘時に能力を高めてくれたり、特殊なアクションで援護してくれます 。 特殊なアクションの1つ「 デュアルアタック 」。2人で連携して攻撃し、敵に大ダメージを与えます。他にも、味方への攻撃を防ぐ「 デュアルガード 」もあります。 また、男女であれば彼らの子供が仲間として加わってくれたりもするのです(! )。 愛情は戦略を凌駕する……かもしれません。 通なやりこみ! クロムの支援会話について | ファイアーエムブレム 覚醒(3ds) ゲーム質問 - ワザップ!. 支援会話コレクション 支援レベルは、 同性は3段階、異性は4段階 まで上がり、その都度専用の会話イベントが挿入されます。 一度見た支援会話は「支援会話回想」に記録されていきます。 支援の組み合わせは膨大! どれだけ集めたかが、みなさんの『覚醒』への愛情を示すバロメータになりますよ! 支援会話のコレクション以外にも、難易度を上げたり、育成するキャラクターを変えることで『覚醒』は何度でも、何時間でもプレイできます。あなたなりのスタイルで、手ごわいシミュレーションに挑戦してみてください。ただし、学生のみなさんはハマりすぎてご両親に怒られないようにご注意を!
「事前確定届出給与に関する届出書」を作ろうと思って、届出期限のところにいつの日付を書けばいいのか、わからなくなってこのページにいらっしゃった方、こんにちは。そして、おめでとうございます。あなたは正解にたどり着きました。 確かにこの届出期限、とてもわかりにくいのです。で、ネットでググってみるも、出てきたページの解説が堂々と間違っていることがあって、それはもう悲しいことになっています。 事前確定届出給与の届出期限を間違って理解してる人多すぎワロタ。ネットで出てくる税理士が解説してる記載例も間違いだらけです。 「総会決議の日から1月を経過する日」あなたは正しく答えられますか?
株主総会等の決議日(※但し、決議日が役員の職務執行を開始する日後である場合は、 職務執行開始日 から1ヶ月以内) 2. 会計期間開始日から4ヶ月以内 ここで気になるのが、「職務執行開始日とはいつを指すのか?」ということです。 通常、取締役は会計年度の初日から職務を行なっているようにも思えます。 例えば、3月決算の会社ですと、4/1が職務執行開始日です。 会社法では取締役の任期が定められており、通常:2年ですので、解任されない限り任期は継続します。 だとすれば、新年度の職務執行開始日は4/1と捉える向きもあるでしょう。 しかし、国税庁による役員の職務執行日の捉え方を見ますと、再任された役員の職務執行開始日は「定時株主総会の開催日」とされています(法人税法基本通達9-2-16)。 また、そもそも法人税法上の取締役の任期は何年(または何ヶ月)なのか?という疑問も生じます。 国税庁「役員給与に関するQ&A」(平成24年4月改定) によると、 役員の職務執行期間は定時株主総会の開催日から翌年の定時株主総会の開催日までの通常1年、とされています。 よって、「1年分を決めたら、次の定時株主総会を待つまで役員賞与の額は変更できない」と考えます。 年の中途で就任した役員の事前確定届出給与 では、会計期間開始日4ヶ月以降に就任した取締役の事前確定届出給与は認められるでしょうか?
ネットの解説記事は間違いだらけです。えっ、じゃあこの記事も間違っているかもしれない?私の上記の説明が正しいと言える根拠はあるのか、って?しょうがないですね。そういう不届きな方でも納得できるものをお見せしましょう。 国税庁が配布している「事前確定届出給与に関する届出書」の裏面の説明をご覧になりましたか? ほら、ちゃんと書いてあるじゃないですか。
定期同額給与との違い 定期同額給与は、役員の報酬を1年間毎月定額支給することで損金にできる制度 です。 定期同額給与は役員の月給に該当します。事前確定届出給与と定期同額給与の違いは以下のとおりです。 事前確定届出給与 定期同額給与 何に該当する? 役員賞与・非常勤役員の年俸 役員の月給 金額は? 自由に設定 定額 届出 必要 不要 定期同額給与は年1回の決算時に行う定時株主総会で支給額を決めます。議事録に記載は必要ですが、税務署への届け出は不要です。 定期同額給与については、「 報酬役員報酬とは?従業員給与との違いと役員報酬の決め方・注意点を解説 」で詳しく解説していますので、参考にしてください。 1-3. 事前確定届出給与はあくまで職務執行期間！！ | 朝日税理士法人. 業績連動給与との違い 業績連動給与は、利益に連動して支給される役員報酬のことです。 支給される金額が確定していないのが特徴 です。 ただし 業績連動給与の該当要件は厳しく、ほとんどの中小企業にはあてはまりません 。 事前確定届出給与 業績連動給与 対象企業 制限なし 制限があり、ほとんどの中小企業は対象外 金額 自由に設定 業績に応じた金額 ▼業績連動給与の該当要件 ①報酬の算出方法が所定の指標を基礎とした客観的なものであること ②有価証券報告書に記載・開示していること ③通常の同族会社以外であること 業績連動給与を利用するには、報酬額を有価証券報告書に記載しなければいけません。 このため有価証券報告書を作成していない非上場の会社は適用外となります。 2. 事前確定届出給与を「損金算入」するための4つのルール 事前確定届出給与を損金にするためには、以下の4つのルールをすべて守る必要 があります。 ▼事前確定届出給与を損金にする4つのルール ・事前に支給日と支給額を決める ・期限内に届出書を税務署に提出する ・届出に記載した支給日・支給額を支払う ・支給額が高額すぎない ひとつずつ確認していきましょう。 2-1. 事前に支給日と支給額を決める 1つ目は「事前に支給日と支給額を決める」ことです。 支給日と支給額は自由に決めることができますが、いずれも確定させる必要があります。 株主総会などで 「 支給日は〇月〇日、支給金額は〇〇〇円」 と確定させます。 金額も確定しなければならないため、価値が変動するものを含むことはできません。 2-2. 期限内に届出書を税務署に提出する 2つ目は「期限内に届出書を税務署に提出する」ことです。 事前確定届出給与は、提出期限内に届出書を出さないと損金と認められません。 提出期限は、次の2つの早い日となります。 ①株主総会などの決議日から1カ月経過する日 ②事業開始日から4カ月経過する日 3月が決算の会社の場合の例を見ていきましょう。 ①株主総会から1カ月後が6月20 日 ②事業開始から4カ月後が7月31日 となり、早い日が提出期限ですから、この会社の提出期限は6月20日になります。 上記の例のように、中小企業の場合は決算日から2カ月以内に株主総会を開くのが一般的です。 そのため 中小企業の場合は、①の株主総会などの決議日から1カ月以内に提出する ケースが多くなります。 ただし例外として、 新設した会社の場合は設立日から2カ月以内に届出書を提出する必要 があります。 上記と同じ決算日、株主総会開催日でも、新設の会社の場合は、 ①株式総会から1カ月後が6月20日 ②設立日から2カ月後が5月31日 となり、②の 設立日から2カ月後である5月31日が提出期限 となりますので注意しましょう。 2-3.
結論は、1回目も併せて全額経費にできません。 事前確定届出給与は「この先1年間で幾ら払いますよ」ということを確定させる行為です。 つまり、その職務執行期間(=1年)に係る全額が支給されたか否かが問題となるため、否認されるわけです。 なお、複数人役員(ABC)が存在する場合で、一部の役員(C)にのみ全額が支給されなかった場合は、Cのみが経費にできないこととなります(ABは経費算入可)。 ただし、明らかに恣意的な利益調整で不支給・減額としている場合は、税務調査で否認されるでしょう。
事前確定届出給与とは、支給時期や支給額を事前に届け出ることで損金(経費)にできる役員報酬のこと です。 事前確定届出給与を利用すると、役員賞与や非常勤役員への年俸を損金処理できます。 役員報酬は従業員給与と違い、損金計上するためには以下の3種類のいずれかの要件を満たさなければいけません。 なかでも 事前確定届出給与は「1つでもミスをすると全額損金にできない」というリスクがあり、注意が必要 です。また事前確定届出給与を活用するためには、ほかの役員報酬との違いを知っておくことが重要になります。 そこでこの記事では、事前確定届出給与を確実に損金にするために必要な知識をまとめて解説します。 ◎事前確定届出給与と定期同額給与・業績連動給与の違い ◎事前確定給与を損金にする4つのルール ◎事前確定届出給与が損金不算入となるケース例 ◎事前確定給与の注意点 ◎事前確定届出給与の手続き方法 ◎事前確定届出給与の届出書や株主総会の議事録の記載例 この記事をお読みいただくと、事前確定届出給与について理解でき、活用できるようになるはずです。 事前確定届出給与は会社の節税にも効果がありますから、ぜひ最後までお読みになって理解を深めてくださいね。 1. 事前確定届出給与とは 事前確定届出給与とは、冒頭でお話ししたとおり損金にできる役員報酬の1つです。 損金にするためには支給時期と支給額を確定し、税務署に届出書を提出する必要があります。 損金にできる役員報酬は事前確定届出給与を含め、以下の3種類があります。 事前確定届出給与 支給時期と支給額を事前に届けることで損金にできる役員報酬 ⇒役員の賞与、非常勤役員への報酬 定期同額給与 1年間毎月定額を支給することで損金にできる役員報酬 ⇒役員の月給 業績連動給与 利益に連動して支給される役員報酬だが、利用要件が厳しい ※ほとんどの中小企業では利用できない 事前確定届出給与を正しく理解するには、ほかの2つの役員報酬についても知っておく必要があります。 ここでは、 ◎事前確定届出給与に該当する報酬について ◎2つの役員報酬の特徴と事前確定届出給与との違い を解説していきます。 1-1. 事前確定届出給与に該当するのは役員賞与と非常勤役員の年俸 事前確定届出給与に当てはまるのが、役員賞与と非常勤役員の年俸です。 この2つは事前確定届出給与として要件を満たさなければ、損金処理されません。 「損金」とは税務上の言葉で、経費と同じように会社の利益から差し引けるお金のことです。 法人税は利益に対して課税されますから、損金で利益を減らすと税負担が抑えられます。 ここでは、事前確定届出給与に該当する役員賞与と非常勤役員への年俸について確認していきましょう。 ①役員賞与 役員賞与はいわゆる役員へのボーナスです。 従業員への賞与は全額損金として計上できますが、役員への賞与は事前確定届出給与の要件を満たさなければ損金にできません。 ②非常勤役員の年俸 事前確定届出給与を利用すると、非常勤役員や理事などへの報酬を 年俸(または年2回払い)で支給しても損金として計上できます。 詳しくは追って解説しますが、役員への報酬を損金にするためには、 ①1年間毎月定額を支給する ②事前確定届出給与にする のいずれかに該当しなくてはいけません。 年俸支給(または年2回払い)は①に当てはまりませんから、損金にするためには②のルールを満たす必要があります。 1-2.
役員報酬は普通の従業員給料とは異なり、原則として期中に変更すると税法上の費用(損金)にならないため、決算時のみ駆け込み決算を行おうとしても税理士は対応できなくなります(定期同額給与)。 役員報酬は通帳から振込であったり一人で会社経営をなさっているような場合は通帳から給料日に合わせて給与計算代行会社等からの連絡された金額を預金口座から引き出しているかと思います。 役員報酬を変動させて通帳にこのような履歴が残っているため、税理士は決算時に依頼されても役員報酬に関して節税ができなくなります。 なお、役員報酬は会社期の決算を迎えて新規事業年度を迎える場合は変更でき、税法上の費用(損金)にすることができます。 その他以下のような場合も定期同額給与に準ずるものとして認められます。 ・期首から3か月以内に改定された場合で、改定前後の支給額がそれぞれ同額のもの(3か月以内改定) ・役員の職制上の地位の変更、職務内容の重大な変更等による改定で、改定前後の支給額がそれぞれ同額のもの(臨時改定) ・経営状況の著しい悪化等により減額された場合で改定前後の支給額がそれぞれ同額のもの(業績悪化改定) ・継続的に供与される経済的利益で供与額が毎月おおむね一定のもの ただし、 業績悪化改定は一時的に資金繰りが苦しくなった等の理由ではこのケースに該当しないものとされます 。(基本通達9-2-13)