5. 29時点で全四巻まで発売されています。 本書にはまった方であれば安心して楽しめる内容になっていますので、ぜひ第二弾以降もお楽しみください。 次の話はこちら。 ホラー小説の厳選記事を作りました。
来る (2018年製作の映画) このレビューはネタバレを含みます 2回目の視聴から本番。 時系列がブツ切り状態で進むし頭を使うかも。 登場人物の二面性がリアルでエグい。 味方だと思ってた奴も性根は糞とか、見た目派手でも心は優しいとか。 作中で登場する「何か」の正体は結局分からないままです。だがそれが不気味で良い。 終盤はその「何か」を祓う為に大掛かりな祓い大会開催。 宗教ごっちゃまぜの祓いですが、めちゃめちゃカッコいい。 原作が気になったから思わず購入してしまった。タイトルは「ぼぎわんが、来る」そうです、原作だとその「何か」の正体が分かるっぽいんです。 夏が近づいて来てるのでヒヤッとしてみてはどうでしょう。 オススメの1本。 だって、あんた、嘘つきやから。
ライフスタイル別・平均貯蓄額はいくら? 世代やライフスタイルによって必要となる貯蓄額は異なりますが、世間的な平均貯蓄額はやはり気になるものです。そこで、厚生労働省の「2019年国民生活基礎調査の概況」のデータをもとに、世帯構成別の平均貯蓄額を見ていきましょう。 ライフスタイル別・平均貯蓄額とおすすめの貯金額は? ●ライフスタイル別・1世帯当たり平均貯蓄額/平均借入金額 全世帯……1077. 4万円/425. 1万円 高齢者世帯……1213. 2万円/72. 3万円 高齢者世帯以外の世帯……1017. 6万円/574. 5万円 児童のいる世帯……723. 8万円/1119. 7万円 母子世帯……389. 8万円/148. 7万円 ※厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」 全世帯で「貯蓄がある」と答えた割合は 81. 9% で、1世帯当たり平均貯蓄額は 1077万円 となりました。また、子育て世帯では平均貯蓄額は 723万円 と全世帯平均よりも少なく、母子世帯にいたっては、平均貯蓄額を大きく下回る結果となりました。 なお、全世帯では貯蓄額にばらつきがあるものの、貯蓄額を「 500万~700万円 」と答えた方の割合が9. 3%ともっとも多くなりました。児童のいる世帯でも「 500万~700万円 」の割合が10. 6%ともっとも多いのですが、「100万~200万円」の割合が10. 1%と2番目に多くなっています。 同じく児童のいる世帯は、1世帯当たりの借入金額が「2000万~3000万円」と答えた方の割合が15. 2%ともっとも多くなっています。 子どもがいる世帯は、教育費などにお金がかかる上、住宅ローンの負担なども大きいことから、貯蓄に回せるお金が少なくなっていると考えられます。 年代別の平均貯蓄額はいくら? 次に、世帯主の年代別に平均貯蓄額を見ていきましょう。20代から60代までで1世帯当たりの平均貯蓄額は以下のようになっています。 ●世帯主の年代別・1世帯当たり平均貯蓄額/平均借入金額 ・29歳以下……179. 8万円/248万円 ・30~39歳……530万円/1071. 1万円 ・40~49歳……650. 9万円/1002. 7万円 ・50~59歳……1075. 4万円/546. 総務省統計局 労働力調査 失業率. 8万円 ・60~69歳……1461. 7万円/213. 6万円 このように、世帯主の年代が上がるほど平均貯蓄額は増えていることがわかります。 前年と比べて貯蓄が減ったと答えたのは総数で38.
総務省統計局の9月の「労働力調査」によれば、就業者は6689万人と前年同月に比べて79万人減少した。雇用者は前年同月に比べて56万人減少の5961万人。6カ月連続で減少が続いている。就業率は60. 3%と、前年同月に比べ0. 総務省統計局 労働力調査 2019. 7ポイントの低下となった。 正規の職員・従業者は3529万人で、前年同月に比べて48万人増となり、4カ月連続の増加であった。一方で非正規の職員・従業者は2079万人となり、前年同月より123万人減で、こちらは7カ月連続の減少となった。 完全失業率は3. 0%と前月と同率だった。完全失業者数は210万人と前年同月で見ると42万人増で、8カ月連続で前年より増えている。「勤め先や事業の都合による離職」が40万人で前年同月より19万人増えている。 産業別に見ると、卸売業・小売業の従業者数は1062万人。前年同月と比べ2万人増加した。生活関連サービス業・娯楽業は前年と同数の245万人。宿泊業・飲食サービス業は48万人減少の403万人で、産業別で一番の減少数となっている。7カ月連続の二桁減少だ。
調査の目的 労働力調査は国民の就業及び不就業の状態を明らかにするための基礎資料を得ることを目的とする。 調査時期・周期 毎月月末現在(12月は26日現在) 所管府省 総務省 根拠法令等 統計法に基づく労働力調査規則(昭和58年総理府令第23号) 調査対象 全国の世帯の中から無作為に選定された約4万世帯に居住する15歳以上の約10万人(高知県では約400~500世帯に居住する約1, 000~1, 200人)です。 主な調査項目 モデル推計による都道府県別結果 労働力調査の都道府県別結果の新たな統計的手法による推計について [PDFファイル/137KB] <年平均> 令和2年(2020年)平均 都道府県別結果(モデル推計値)遡及後[XLSX:17KB] 平成9年~令和2年(2020年)平均都道府県別結果(モデル推計値)遡及後[XLSX:66KB] <1~3月期平均> 令和3年(2021年)1~3月期平均 都道府県別結果(モデル推計値)[XLSX:203KB] 令和2年(2020年)1~3月期平均 都道府県別結果(モデル推計値)2020. 1-3[XLSX:187KB] <4~6月期平均> 令和2年(2020年)4~6月期平均 都道府県別結果(モデル推計値)[XLSX:188KB] 2019年4~6月期平均 都道府県別結果(モデル推計値)[XLSX:182KB] <7~9月期平均> 令和2年(2020年)7~9月期平均 都道府県別結果(モデル推計値)[XLSX:189KB] 2019年7~9月期平均 都道府県別結果(モデル推計値)[XLSX:184KB] <10~12月期平均> 令和2年(2020年)10~12月期平均 都道府県別結果(モデル推計値)[XLSX:197KB] 2019年10~12月期平均 都道府県別結果(モデル推計値)[XLSX:185KB] 総務省統計局のホームページはこちら>> 総務省統計局 すべての世帯員に関する事項 男女の別、出生の年月、世帯主との続柄 15歳以上の世帯員に関する事項 氏名、配偶関係、教育の状況、収入、就業又は不就業の状態、求職の状況、職業、従業上の地位、1週間の就業時間、前職 世帯に関する事項 世帯員の数、世帯員の異動状況 調査方法 調査員が世帯に伺い、調査票を配布して記入を依頼します。後日、世帯が記入した調査票を調査員が収集します。なお、インターネットによる回答も可能としています。
5月速報 令和3年5月分の動き[概要] (PDFファイル)(754KB) 統計表 実数表 (Excelファイル)(366KB) 第1表 産業,性別常用労働者の1人平均月間現金給与額 第2表 産業,性別常用労働者の1人平均月間出勤日数及び実労働時間数 第3表 産業,性別常用労働者数及びパートタイム労働者数 第4表 事業所規模別賃金,労働時間及び雇用の状況(調査産業計) 第5表 産業,就業形態別常用労働者の1人平均月間現金給与額 第6表 産業,就業形態別常用労働者の1人平均月間出勤日数及び実労働時間数 第7表 産業,就業形態別常用労働者数 時系列表 (Excelファイル)(129KB) 時系列表第1表 産業別賃金指数(現金給与総額(名目・実質) 時系列表第2表 産業別賃金指数(きまって支給する給与(名目・実質)) 時系列表第3表 産業別賃金指数(所定内給与(名目)) 時系列表第4表 産業別労働時間指数(総実労働時間) 時系列表第5表 産業別労働時間指数(所定内労働時間) 時系列表第6表 産業別労働時間指数(所定外労働時間) 時系列表第7表 産業別常用雇用指数(常用労働者計) 時系列表第8表 産業別パートタイム労働者比率 時系列表第9表 就業形態別指数(賃金(名目)・労働時間・雇用) → 月報一括ダウンロード (PDFファイル)(2. 44MB) 利用上の注意 4月確報 実数表 (Excelファイル)(368KB) 公表予定日について 毎月分の調査結果を当該調査月の翌々月中旬に速報(及び3か月後中旬に確報)として公表することとしています。 次回の公表内容及び公表予定日は次のとおりです。 次回月報公表内容 令和3年6月分速報及び5月分確報 公表予定日 令和3年8月24日 このページに関連する情報 PDF形式のファイルをご覧いただく場合には、Adobe社が提供するAdobe Readerが必要です。 Adobe Readerをお持ちでない方は、バナーのリンク先からダウンロードしてください。(無料) おすすめコンテンツ
総務省統計局が発表した4月の「労働力調査」では、前年同月に比べて就業者は6657万人と29万人増加し、就業率は60. 3%と0. 5ポイント上昇した。また雇用者も5945万人と前年同月に比べて22万人増加し、就業者も雇用者も13カ月ぶりに増加に転じた。 正規の職員・従業員数は3568万人で前年同月に比べて5万人増となり11カ月連続の増加。非正規の職員・従業員数は2039万人で前年同月に比べ20万人増加し、14カ月ぶりの増加となった。 ただし完全失業率は2. 8%と前月に比べると0. 2ポイント上昇している。完全失業数は194万人で前月に比べると14万人の増加だ。 卸売り・小売業の従業者数1056万人。前年同月に比べると8万人増加している。しかし宿泊業・飲食サービス業は20万人減少の353万人と、14カ月連続して減少となった。