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最終的な翻訳作業を進める上で,大学院生の成田好さんには図表の整理や文献リストの整理など,訳者間で整理しえなかった部分の細かな作業をしていただいた.また,一緒に翻訳に取組んでくれた順天堂大学教授野川春夫先生をはじめ訳者の方々に心より感謝する次第である.最後に,この本の出版を見ずに他界された元サイエンティスト社代表の大野満夫氏に出版のご報告をしたいと思う. 2009. 10. 13 監訳者代表 川西 正志 大学研究室にて はじめに ヨーロッパ諸国のスポーツクラブ ドイツのスポーツクラブは,今も中心的役割を担っている.これは, 我が国の国民の内,2, 400 万人を超える人々が83, 000 を上回る数のクラブのメンバーであるという事実からも明らかである.たとえ,特に商業スポーツクラブ等の他の新しい参入組織の競争力が益々強くなってきたとしても,それらのクラブ数は安定した伸びを見せるだろう. クラブの確固たる社会的地位は,ここ 200 年間の間,文化と伝統の一部であるドイツにおけるスポーツ,スポーツクラブ,スポーツ協会の特別な歴史的な発展からも明らかである.従って,スポーツとその組織に他の歴史的起源がある国々において,スポーツの伝統と文化は異なる地位と意味を持って発展してきたと考えられる.この点について,本書が有益なものになることを望む. ヨーロッパ諸国のスポーツクラブ ～異文化比較のためのスポーツ社会学～ | 有限会社 市村出版. 本書では,フィンランド ,ノルウェー,デンマーク,英国,ベルギー,ドイツ,ポーランド,スイス,フランス,イタリア,及びスペインの11のヨーロッパ諸国におけるスポーツとスポーツクラブの状況について述べることとする.各国から,名高い科学者が著者として参加している.個々の論文は,単なる記述をはるかに越えるものである.クラブ組織の特殊性や多様性,様々な国々においてクラブが直面する特殊な問題の記述に加え,歴史的な発展,社会統合の特性,スポーツと政治の関係,さらには,スポーツの多用な機能と,そのクラブに関する本質的な情報を記載している.この過程において,スポーツとその組織が各国の文化と伝統の一部であり,個人のアイデンティティや帰属意識,社会統合の可能性に欠くことができないということが明らかにされている. ここで浮上する問題は,どの程度個々の国々や地域が,スポーツの文化や伝統を維持できるか,また維持すべきかという点である.従って,統一を目指して努力しきたヨーロッパの政治がスポーツ文化とその機能の多様性を制限する可能性があるか否かについて慎重に考察しなければならない.また,同時にスポーツ,連邦政府の力,または,財政補助の原理の自治のように組織化されたスポーツとして宣言されることが多い重要な基本原理への準拠を危険にさらす可能性があるか否かを,注意深く考察しなければならない.そのためには,スポーツの文化的多様性に関する知識を習得し持ち続けるべきである.なぜなら,スポーツの文化的多様性には政治機能も存在するからである.例えば,その文化的多様性は少なくともヨーロッパ統合がもたらした混乱を減らすのに役立つであろう.
筆者は2003年2月に鹿屋体育大学で国際研究者集会としてInternational Symposium on the Promotion of Community Sports Clubs and Club Life 2003 を開催し,本書「Sport Club in Various European Countries」の著者を中心に,アジア,北米,そして日本のクラブ研究及び実践者を交えて2日間の国際シンポジウムを開催した.外部から多くの参加者もあり,マスコミからも注目を浴びた.このシンポジウムを通して,そこでは,異なる文化的歴史的側面とそこで育っているスポーツクラブの抱える課題も明確になってきた.スポーツのシステムが異なるヨーロッパと日本が抱える課題が異なる点も明らかになった.歴史あるヨーロッパのクラブもビジネス化していく中で,地域密着型でボランティア参加型のスポーツクラブ運営が多くの課題を抱えていることも明らかにされている.会員の多様なニーズに答えられるクラブ経営の在り方も問われてきている.言い換えれば,ヨーロッパ社会の人々のライフスタイルや価値観の変化がそこには反映してきている. とにかく,このシンポジウムを通して,筆者はこの著書を公にしたい願望にかられた.編者のクラウス・ハイネマン博士も翻訳に快諾していただき,招聘した著者からも是非出版してほしいと言われた.それと同時に,私はこのシンポジウムをきっかけに,この本の著者のほとんどと現地で面会し,典型的なスポーツクラブの調査も同行していただいた.論述内容を裏付ける貴重な調査になったことは間違いない. それから翻訳を開始して今日まで6年の月日を要した.研究の先輩である野川春夫氏にもお互い多忙な中再三連絡し,出版に際しては手伝ってほしい旨を述べ協力していただいた.しかし,これほどの文化的歴史的差異のある諸国の研究論文を翻訳するには時間を要した.この間,先に翻訳出版する予定の出版社の社長が2年前に突然他界され,宙に浮いた出版を救ってくれたのが,市村出版の市村近さんだった.結局,私と野川先生の身近な研究者に分担し,今回の出版に至った.今,翻訳作業を終え,歴史に支えられたヨーロッパのスポーツクラブに学ぶべき点は,「誇りと豊さ」かもしれない.集団形態はともかく人の生涯とクラブとの関わりが重要である.体操運動文化と英国スポーツの融合をクラブがうまくなして来ている.ことごとく異文化比較社会学的な観点から研究の重要性を感じる.戦後60年を経た日本人のスポーツライフもクラブライフとしての成熟していく時期にあるかもしれない.抜本的なクラブ政策もある時には必要であるかもしれない.それは葛藤する日本のスポーツ環境からクラブを核としたものへ変えていくことにある.日本の独自性をもったグローバル化したクラブライフの将来を楽しみにしている.
そもそも私が日本のスポーツクラブ事情に興味関心をもったのは,大学院修了後1970年代後半に大型研究プロジェクト「地域社会におけるスポーツクラブの発展に関する研究」(研究代表者:前川峯雄)に参画し調査研究したことがきっかけである.そこでは,少人数規模で構成された同世代,単一種目型のチーム型クラブが日本には多く存在していた事実から,つくりやすいが,壊れやすいスポーツ集団としての特徴を備えていることを知った.以前の日本スポーツクラブ協会の調査ではこうしたクラブが35万あるという.これらのスポーツ集団は,日本のスポーツ政策とともに,一気に進行してきた社会体育ブームによって,チーム規模での参加可能なトーナメント規程に準拠した集団規模がそれらの誕生を容易にしてきたとも考えられる.いわゆる日本のスポーツクラブのルーツである. その後も,コミュニティ再形成論の中で地域でのスポーツ集団が社会的機能に関心が集まり,筆者らもコミュニティ形成機能に着目した研究を継続してきた.1995年からは日本で始まった総合型地域スポーツクラブ政策事業が開始され,新しいタイプの多世代,多種目,自主運営を旗印に挙げた「総合型地域スポーツクラブ」が日本全国に誕生してきた.日本ではスポーツ振興基本計画が2000年に出され,そこでは,全国の各市町村に総合型地域スポーツクラブを創設することを2010年までに達成することを目標としている.その数や,現在では3000クラブあるという.それ以外にも,スポーツNPO団体等も同様のクラブ特性を持つものもある.しかしながら,日本のスポーツクラブのいくえは,なかなか明確な方途は見えてこないのも事実である. 日本のスポーツクラブ政策が出た時,その発想はドイツなどヨーロッパでの地域基盤のスポーツクラブにあった.事実,少子高齢社会での地域や学校などの現状をみれば,今後は地域を基盤とした子どもから高齢者までが自由に運動・スポーツを実施できる集団づくりが重要な課題であることは確かである.しかしながら一方でスポーツのグローバル化とともに,スポーツクラブのグローバル化が進んでいるのも事実である.異なる文化的歴史的背景の中で,グローバルスタンダード化されたスポーツクラブの将来はどうのようになるのか?日本が見本としてきたヨーロッパ社会でのスポーツクラブはどのような課題を持ち変貌しようとしているのか?何がヨーロッパ型で何が日本型なのか?今日的なグローバル化を主張する日本型クラブは存在していくのか?こうした疑問に本書は少しでも答えてくれることを確信している.
総合型地域スポーツクラブの概要 総合型地域スポーツクラブについて (PDF:424KB) 「新しい公共宣言」(10ページ)において総合型地域スポーツクラブが取り上げられています 内閣府ホームページへのリンク NPO法人格を有する総合型地域スポーツクラブが活用できる寄附税制(認定NPO法人制度)について 総合型地域スポーツクラブに係る認定NPO法人制度の認定要件について(通知) (PDF:280KB) 総合型地域スポーツクラブを核とした活力ある地域づくり推進事業 地域スポーツ指導者育成推進事業 総合型地域スポーツクラブ実態調査 スポーツ・青少年局スポーツ振興課 PDF形式のファイルを御覧いただく場合には、Adobe Readerが必要です。 Adobe Readerをお持ちでない方は、まずダウンロードして、インストールしてください。
東京/総合型地域スポーツクラブ スポーツクラブforLIFE日野 代表 高柳 渉 プライベートオフィスにて… 昨日から総合型地域スポーツクラブについてのブログを書かせて頂いてます。 まだご覧になっていない方は、 こちら からご覧ください!! 是非、この機会に総合型地域スポーツクラブのことを知ってください! さて、今日のテーマは、「フィットネスクラブと総合型地域スポーツクラブの違い〜スポーツに関する法律があることを知らなかった人に知ってもらいたいこと〜」です。 国が総合型地域スポーツクラブを作れと言った?! 前回のブログ でなんとなく総合型地域スポーツクラブとフィットネスクラブの簡単な違いというのはお分かりになったと思います。 その他にも大きな違いがあってそれは、 総合型地域スポーツクラブは国が作るよう法律を定めているんです! 皆さん、「スポーツに法律ってあるの?」って思っていませんか?笑 私は大学院でスポーツと法律を専攻していたので、実はこのジャンルには詳しいんです。 そして、よく聞かれた質問が「スポーツに法律ってあるの?」です。 意外と皆さん、知らないんだな〜と思いましたが、確かに普段スポーツをするだけなら全く法律なんて触れないですもんね! 民間企業が運営しているフィットネスクラブというのは民間企業の事業の一環として行われており、特にスポーツに関する法律で作りなさいと言われているわけではありません。 しかし、総合型地域スポーツクラブというのは、「スポーツ基本計画」という「スポーツ基本法」で作りなさいと言われた計画の中で、「総合型地域スポーツクラブの育成」が定められているのです。 もう、スポーツ基本法がどうのこうので頭が混乱して来ましたか?笑 だいたい、多くの方はここら辺で(もうわからない…)ってなって、この後、「〜法の第○○条××項で定められて」とかいう話になるとほとんどの方がギブアップします。笑 そんな難しい話はしないので、 総合型地域スポーツクラブは国が法律で作るように定めたんだ! ということを覚えてください! つまりは、国が法律で定めているということは総合型地域スポーツクラブというのは、学校や病院などと同様の機関ということです! 総合型地域スポーツクラブの特徴 では総合型地域スポーツクラブと民間企業のフィットネスクラブの違いがわかったと思いますので、法律から離れます!笑 せっかく、総合型地域スポーツクラブと民間企業のフィットネスクラブの違いがわかったところなので、 総合型地域スポーツクラブには、どんな特徴があるのかを説明していきたいと思います!
先人たちのようにスポーツをつくり続けます。 スポーツは日々進化して、その文化を次世代へと繋げていますが、人類の歴史と同じくらい古くから続くスポーツ文化は決してなくなりません。先人たちがつくり、進化させてきたスポーツの素晴らしい文化を"Chonpro"はつくることで、次世代へと繋げます!
■そもそも先進国とは? 高度な工業化と近代化の発展により、「インフラ」と「生活水準」の高い経済が発展した国家のこと。 つまり、一部の特権階級ではなく国民全体の生活水準が高い国家を指す。 ■スポーツ先進国とは? 国民全体がスポーツから利益を享受できる環境を構築できている国家を指すと思う。 つまり「スポーツを楽しみやすい国」がスポーツ先進国と定義。 ■世界の中のスポーツ先進国とは? どうやら ドイツらしい 。(※スポーツ先進国 ドイツに学べ!/笹川スポーツ財団) 他にもオランダなどもスポーツがし易いそうで、その理由は「総合型地域スポーツクラブ」があるからだ。 ヨーロッパの多くの地域では、住民が自主的にクラブを運営し、老若男女あらゆるレベルでスポーツを楽しんでいる ちょっとデータが古いが、ドイツは2, 500万超の人々が85, 000ヶ所に及ぶスポーツクラブに所属している。(※1998年) ■で、日本は? ちなみに日本は2500ヶ所。国内の総参加人数は出てこなかったが、9割のクラブが1000人以下、300人以下が6割の会員数だという。(※2009年) 知名度も「知らない」が70%、「聞いたことがある」が19%。(※2005年) ■なんで日本は会員数が少ないのか? ・定期的に参加できない ・時間が無い ・身近に施設が無い などがある。 会員数の低さには、知名度とターゲットの選定の問題もあると思う。 総合型地域スポーツクラブは主に子供と老人をターゲットとしているように見える。 宮城県の総合型地域スポーツクラブをちらほら見たが、どれもそうだった。 ※参照 また、一番人数が多い世代20~60代が遊びに行ける感じではないのも、知名度の低さに貢献している。 この世代は社会人として活発に交友関係を広げる世代だ。 10代や70代以降は閉じられたコミュニティ(学校や町内会)に生活するため、情報の拡散が期待できない。 ■日本で総合型地域スポーツクラブをうまく運営するには? ヨーロッパでは住民主体で運営しているそう。そのためクラブが 1.安い 2.どこにでもある 3.サービスが多様(フェスティバルや演奏会、旅行など。もはや友達との遊び感覚?) 日本で住民が主体的に運用するには若い世代(20~60代)が遊べるようにしてはどうだろう? その利益をペイする一つの手段として運営を義務づけてはどうだろう?