頭の一本一本の毛は、数年間、伸びると寿命になり成長が止まります。皮膚の中では、毛母のほとんどが消失して毛包は浅くなり、毛は抜けやすい状態になっています。この時期を休止期といいます。しかし、2~3ヶ月すると、浅くなった毛包の下に新しい毛母の芽が出て、成長期の毛包が再生して、再び新しい毛が作られて同じ毛穴から伸びてきます。このようにして毛が生え変わることを毛周期といいます(図2)。 図2:毛の生え変わり(毛周期)のしくみ 毛周期は個々の毛包で別々に営まれますので、1日におおよそ100本が抜ける一方で、約100本が再生して、ほぼ一定の毛の数が保たれています。また、頭の毛の割合では、約85~90%が成長期の毛で、10%弱が休止期の毛です。頭髪は、健康な状態でも、いつもこの程度の数が抜け落ちていることや、中年~老年となるにつれて細い毛に置き換わり、全体として髪が薄くなることなどを理解しておくことが大切です。ときどき、脱毛症でもないのに、抜け毛を気にして「脱毛恐怖症」になってしまう人がいるからです。
女性型脱毛症は男性型脱毛症(AGA)の女性版なのでしょうか? A. 以前は女性型脱毛症はAGAの女性版と考えられており、女性のAGAなどと呼ばれていることもありました。AGAは男性ホルモンが毛包に作用し、その成長期を短縮させることで発症しますが、女性型脱毛症も同様の機序であると考えられていたわけです。 しかし近年ではそれだけで説明できない現象が多く、AGAとは異なる疾患であることがわかっています。 Q. 自分でケアすることはできますか? A. 女性型脱毛症、慢性休止期脱毛症どちらも、生活習慣の改善やご自身で改善させる方法はわかっていません。鉄欠乏性貧血がベースにある場合は、その治療を行うことで薄毛を改善させられる可能性があります。 Q. 遺伝しますか? A. 女性型脱毛症、慢性休止期脱毛症どちらもご家族で同様の症状が頻繁に見られることがよく知られています。そういった意味では遺伝しやすいとも言えますが、おそらく多数の遺伝子が複雑に関与しており、単純な遺伝形式ではないと考えられています。
コロナ抜け毛という言葉を聞いたことはありませんか?新型コロナウイルス感染症という未知の病気が流行してから症状や後遺症についてのニュースが多く報道されるようになりました。コロナ抜け毛は、新型コロナウイルス感染症の代表的な後遺症といえるでしょう。 今回は、コロナ抜け毛について解説します。 1.コロナ抜け毛とは コロナ抜け毛 は、味覚障害や嗅覚消失などと並ぶ新型コロナウイルス感染症の後遺症の一つです。コロナ抜け毛は男性だけでなく若い女性でも起こり、見た目の変化もあるため精神的な負担は大きいです。 (1)4人に1人が脱毛する?
2020年11月18日 労働問題 従業員を解雇し、その後、元従業員から「解雇理由証明書」の発行を請求された場合、会社はどのような点に注意をしなければならないのでしょうか。 解雇理由証明書の交付を求められたのは初めてという人事担当者の方も多いと思いますが、元従業員が解雇理由証明書の発行を求めてくるということは、退職に納得していないという可能性が高いと考えられるため、人事部としてその対応は慎重にしなければなりません。対応次第では訴訟に発展する可能性もあります。 そこで、本コラムでは、解雇理由証明書を発行する際に注意すべきことや手続きの流れ、今後想定される展開など、会社が留意すべき点について解説していきます。 1、そもそも、解雇理由証明書とはどんなもの? 解雇理由証明書とは、 会社がどのような理由で解雇したのかを記載した書面 で、解雇することを伝える「解雇通知書(解雇予告通知書)」や退職時に渡す「雇用保険の離職票」とは別の書面です。 解雇理由証明書は、 解雇した場合にあらかじめ交付しなければならない書類ではありませんが、解雇された労働者から請求があった場合には、遅滞なく交付する必要があります (労働基準法第22条第1項)。 また、解雇予告をした場合で、 予告期間中に労働者から請求 があった場合も同様に 遅滞なく交付 しなければいけません(同法第22条第2項)。 2、解雇理由証明書の請求は拒否できる? 罰則は?
相談先や、訴える手段は?
2020年07月28日 労働問題 サービス残業 違法 訴える 証拠 「サービス残業が続いて残業代をもらっていない……」とお悩みの方は多いでしょう。残業代を支払わない「サービス残業」は法律違反です。労働基準法では、会社が残業をさせた場合には残業代を支給しなければならないと定められているからです。 サービス残業をした場合の残業代は、会社へ請求することが可能です。請求するための方法は、社内での相談や労働基準監督署への相談、労働審判の申立てや裁判の提起など複数あります。 この記事では、残業代を請求するための方法や、その際に必要となる証拠などについて紹介します。 1、サービス残業は違法行為! (1)労働時間は、原則「1日に8時間・1週間に40時間」 従業員に残業をさせておきながら、 残業代を支給しない「サービス残業」は違法 です。 労働基準法第32条において、労働時間は 「1日に8時間・1週間に40時間」 と定められており、この時間を法定労働時間と言います。 また、労働基準法第37条においては、 法定労働時間を超えて従業員を働かせる場合 には、 残業代を支払わなければならない と定められています。 (2)サービス残業をさせた場合、会社側へ科されるペナルティ サービス残業とは、法律用語ではありませんが、一般に、 契約上定められた労働時間(所定労働時間)を超えて働かせたにもかかわらず残業代を支払わないこと をいいます。 法定労働時間を超えて労働をさせたにもかかわらず残業代を支払わないことは労働基準法に違反する 「違法行為」 であり、 「6か月以下の懲役または30万円以下の罰金」 が科される可能性があります(労働基準法第119条)。 しかし、これらの罰則が規定されているにもかかわらず、一部の会社では長時間のサービス残業を強要し、問題になるケースも少なくありません。 2、残業は断ることができる! 残業を断れる正当な理由とは?
仕事が原因でケガや病気をしたとき、会社を相手に裁判を起こすことがあります。 さきほどのページで説明した、国を訴える裁判、とはまた別です。 あれは国の決定に納得がいかない場合におこなう裁判でしたが、 こちらの裁判は、会社の責任を追及し、賠償を求めるためのものです。 会社は、 労働者の生命や身体を危険から保護するよう配慮する義務を負っています 。 それを怠ったことが原因で労働者がケガをしたり病気になったのであれば、会社は慰謝料などの損害賠償をする責任を負うのです。 労災だと認められれば、会社から慰謝料をもらうこともできる、 ということですか? いいえ、そうではありません。たとえ労災であると認められても、会社にはなんの落ち度もない場合があります。 会社に責任がないケースでは、慰謝料を請求することはできません。 労災だと認められて、さらに会社に責任がある場合なら、請求できるということですよね? おおむねそういうことなのですが、厳密にいうと、 国から労災の認定を受けたかどうかは関係ありません 。認定を受けられなかった場合や、そもそも労災の申請をしていない場合でも、会社を訴えることはできます。 国の認定と、会社を訴える民事裁判は、互いに独立しているのです。 この辺りはやや複雑な話ですので、後ほどまたご説明いたします。 どのような場合に、会社は責任を負うのか では会社に責任がある場合とは、どのような場合でしょうか?
参考となる書き方 決められた様式があるわけではありませんが、大阪労働局などのサイトの様式集ではモデル様式が公開されており、次の事項が記載されています。 解雇する従業員の氏名 解雇予告日(解雇予告をした場合) 発行した日付 使用者の氏名・名称及び押印 解雇理由 4、従業員が解雇理由証明書を求める理由とは?
近年は働き方改革の施行、ブラック企業など労働問題の注目度の高まりや労働基準監督署等行政官庁の指導強化によって、従業員や元従業員から訴えられるケースが増えています。ひと昔前までは労働トラブルといえば労働基準監督署へ駆け込み処分してもらうか、訴訟によって勝訴を勝ち取る二極のイメージでしたが、いまは間を取った様々なルートによる紛争解決方法があり、勤務先に対して権利を請求することは珍しいことではなくなりました。愛情を注いだはずの従業員から訴えられたとなると、裏切られたような気分になり頭に血が上ることも理解できますが、怒っても解決することはありません。従業員の言い分や態度の硬化レベル、自社が負う可能性のあるリスクとのバランスを考慮しながら、冷静に対策を検討する必要があります。 《通知された内容の整理》 深刻レベル 1. 従業員からの書面 による請求 普通郵便によるものや配達記録付郵便、内容証明など、本人の意思の強さによって郵便の種類も変わります。代理人を立てずに請求を行ってきた場合は本人との直接の話し合いも可能なため、早急に解決できる可能性はまだ高いといえます。代理人として弁護士名が記載されている場合や内容証明郵便の場合はトラブルの度合いが大きく一定の覚悟をもって通知しているものと思われますので、無視せずに調査を行い、社労士や弁護士等の専門家に助言を仰ぐ必要があります。 運よく当事者間の話し合いで解決した場合には『債権債務不存在確認書』の合意を行うことを忘れてはいけません。トラブルが起こってしまったことは残念ですが、将来に禍根を残さないよう文書で確認しておくことも大切です。 深刻レベル 2.