お使い頂いているアプリで位置情報が取得できないという御相談を頂いております。 この事象が起きている場合は、下記の手順でiOSデバイス本体の位置情報サービスの設定が「オン」の状態になっているかを御確認下さい。 ■iOS5以前の場合 1. iOSデバイス本体のホーム画面から「設定」アイコンをタッチして設定アプリを起動します。 2. 「位置情報サービス」をタッチします。(iOS4の場合。iOS3系の場合は、「一般」をタッチして次の画面で「位置情報サービス」をタッチします。) 3. 「位置情報サービス」が「オン」になっていることを確認します。これはiOSデバイス全体の設定です。 4. 「位置情報サービス」設定画面を下のほうにスクロールすると、アプリ毎の位置情報サービスのオン・オフが設定できる項目があります。ここで、「道の駅ナビ」の位置情報サービスが「オン」となっていることを確認します。「オフ」であれば「オン」に設定して下さい。 (1) アプリで位置情報が取得できない場合、設定が「オフ」になっています。 (2) 設定を「オン」にします。 ■iOS6. 0以降の場合 2. 「プライバシー」をタッチします。 3. 「位置情報サービス」をタッチします。 4. 「位置情報サービス」が「オン」になっていることを確認します。これはiOSデバイス全体の設定です。 5. 「位置情報サービス」設定画面を下のほうにスクロールすると、アプリ毎の位置情報サービスのオン・オフが設定できる項目があります。ここで、「道の駅ナビ」の位置情報サービスが「オン」となっていることを確認します。「オフ」であれば「オン」に設定して下さい。 ——————————— iOS5以前の場合は上記4. アプリで位置情報が取得できないときは | Artisan Force. で、iOS6. 0以降の場合は上記5. で、「オフ」になっている原因は、アプリを御購入後の最初の起動時、GPS機能を最初に作動させたときに、「"道の駅ナビ"は現在の位置情報を利用します。よろしいですか?」との確認画面が表示したときに、「許可しない」を選択したことによるものです。 「許可しない」を選択しますと、上記4. のアプリ単位の「位置情報サービス」設定は自動的に「オフ」になります。これは全てのiOSアプリで同じ仕組みです。 iOS標準のマップアプリや他のアプリで位置情報が取得できるのに、本アプリで使用できない場合は、上記手順で「位置情報サービス」の設定が「オン」になっているかを御確認下さい。 上記の設定でも位置情報が取得できない場合は、下記をお試しください。 1.
ゴールデンウィークですね!前回dキッズをダウンロードしたので、今回は うちの4歳児が実際に遊んだアプリ をご紹介します!
エラーコード「E0012」は、Android端末でマイナンバーカードを読み取ろうとした際に、NFC機能(端末をかざすだけで通信ができる機能)が動作せず、読み取りに失敗したエラーとなります。以下の点をご確認ください。 ※端末によって設定画面での名称が異なることがあります。ご注意ください。 ・設定画面から「Reader/Writer, P2P」をONにしてください。OFFになっている場合、マイナンバーカードを読み取りできません。 設定方法:ホーム画面→「アプリ一覧画面」を表示→[設定]→[接続済みの端末]→ [NFC/おサイフケータイ 設定]→[Reader/Writer, P2P] ・設定画面から「おサイフケータイロック」をOFFにしてください。ONになっている場合、マイナンバーカードを読み取りできません。 設定方法:ホーム画面→「アプリ一覧画面」を表示→[設定]→[接続済みの端末] → [NFC/おサイフケータイ 設定]→[NFC/おサイフケータイロック] ・設定画面から「機内モード」をOFFにしてください。ONになっている場合、マイナンバーカードを読み取りできません。 ・機種によっては、充電中にNFC機能が動作しない場合がございます。充電中である場合は、充電を止めて再試行してください。
2013年01月04日 18時05分 法律上の原因がない(無断で)という要件事実の立証をどう考えるか、という問題です。そのあたりは、弁護士の感覚に近い部分なので考え方に違いは出るでしょう。私が訴訟をやった時は、相手による引き出しを立証したら勝ちでしたけどね。 2013年01月04日 22時31分 この投稿は、2012年12月時点の情報です。 ご自身の責任のもと適法性・有用性を考慮してご利用いただくようお願いいたします。 もっとお悩みに近い相談を探す 相続 不当利得返還訴訟 相続 裁判 和解
相続財産の使い込みが判明したときは、法律上の「不当利得」を指摘して返還させられる可能性があります。ただし、その立証手段を得た上で適切な請求手続きを踏むには、不当利得が成立する要件や時効について理解しておかなければなりません。 本コラムでは「不当利得」について、相続トラブルへの対処に役立てられる実践的な知識を紹介します。 目次 1.不当利得について 1-1.相続における「不当利得」の具体例 2.不当利得が成立する要件 3.不当利得が認められやすい状況とは 3-1.被相続人が財産管理できる健康状態になかった 3-2.遺産の使い込みを自覚していた証拠がある 3-3.財産引き出しが「不必要に高額」かつ「頻繁」である7.
公開日: 2012年12月28日 相談日:2012年12月28日 2 弁護士 4 回答 父の相続において、同居の兄弟が、父の財産を父が病気で亡くなるまでの間に長い年月をかけてすべて自分らの口座へ移動してしまいました。そのため、訴訟で取り戻すために、不法行為返還請求をすると弁護士は言いますが、不法行為だと、父に無断で引き出した立証がいるとのことで、立証が難しいと言っています。但し、取引履歴は取れており(兄弟の分も、父の分も)引き出してすぐ入金など分かりやすくしておりませんが、少額ずつ引き出して、しばらくすると入金などしています。その履歴があっても立証は困難ですか?その場合、不当利得の方がいいのではないかと言いましたが、同様無断で引き出した立証が必要ではないのかと言います。本当でしょうか?また他に該当する訴訟は何がありますか?