医療/介護(103) 6. 交通/運輸(117) 7. その他業種(133) III. 基盤技術動向編(153) 1. AI基盤(155) 2. 自然言語処理(157) 3. 画像処理(159) 4. 感情認識(161) 5. IoTプラットフォーム(162) 6. RPA(164) 7. ブロックチェーン(166) 8. AR/VR(167) 9. 音声処理(169) 10. クラウドコンピューティング(171) 11. 量子コンピューティング(173) 12. IoTセキュリティ(175) 13. サービスロボット(177) 14. 5G(179) 15. API(181) IV. ソリューションベンダー編(183) 1. アクセンチュア(185) 2. アグレックス(190) 3. アビームコンサルティング(193) 4. オプティム(199) 5. KDDI(205) 6. シュナイダーエレクトリック(214) 7. 東芝デジタルソリューションズ(219) 8. 日商エレクトロニクス(224) 9. 日本電気(228) 10. 日本ユニシス(234) 11. 日立システムズ(241) 12. 日立製作所(246) 13. PwCコンサルティング(251) 14. 富士通(255) 15. 三井情報(261) 16. 中小企業だからこそ取り組みたい！ 「DX（デジタルトランスフォーメーション）」の目的・効果と導入時のポイント | エヌエヌ生命保険 : 法人・中小企業向け保険. ユニアデックス(267) V. ユーザーアンケート編(271) 1. 調査概要(273) 2. スクリーニング調査(273) 3. 回答者属性(273) 4. 設問項目(274) 5. 単純集計結果(275) -お問い合わせ・お申し込みについて- 調査資料名 2018 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望 頒価 198, 000円(税抜 180, 000円) 発刊日 2018年07月20日 報告書体裁 A4版 原本コピー簡易製本 ページ数 295ページ 担当部署 株式会社富士キメラ総研 第二部門 TEL. 03-3664-5839 FAX.
0」という概念が示されています。情報社会の次に到来する社会に適応するためにも、企業のDX推進は喫緊の課題となっています。 出典:内閣府 Society5.
こんにちは、株式会社ベンチャーネットの持田です。 2020年、多くの企業が新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大による影響を受けました。私たちベンチャーネットも例外ではありません。 もともとリモートワークを活用はしていましたが、それまでオフィスで仕事をすることが比較的多かったメンバーも特に緊急事態宣言中は完全在宅勤務に移行したり、お客様とのミーティングもほぼオンラインに切り替わりました。緊急事態宣言解除後も、引き続き在宅勤務中心の勤務体制を続けています。 事業面では、デジタル領域のサービスを提供している会社であることもあり、ほかの業界に比べてダメージは大きくないと思います。しかし我々は小さな会社ですから、今後の経済情勢がどうなっていくのか、先が読めない状況の中で正直に言って不安もあります。 そんな2020年、私が注目したキーワードがあります。それが、「コーポレートトランスフォーメーション(CX)」です。 コーポレートトランスフォーメーション(CX)とは、企業の根幹からの変革です。経営共創基盤(IGPI)代表取締役CEOの冨山和彦氏が2020年6月『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』(2020.
みなさん、こんにちは。広報担当です。今回は2020年12月~2021年1月の製薬会社の動きをまとめています。 1月からは様々な地域で再び緊急事態宣言が発出され、新型コロナウイルスの収束が見えない中、製薬業界もデジタル化は既にスタンダードな流れになっています。 今後は、デジタル活用にどんな可能性を見出していくのかによって、製薬会社の未来が変わっていくのではないでしょうか。みなさんも直近の製薬業界の動きをチェックしてみてください。 デジタル化は医療業界のスタンダードに。今後は各社の「強み」を活かした事業開発や組織作りへ! 昨年、新型コロナウイルスが日本でも発見されてからすでに1年が過ぎました。当時は医療業界も急激なデジタル化対応に追われ、製薬企業などではMR活動ができなくなるという大きな変化もあり、MRの在り方は1年前とは大きく変わっています。特に、多くの医療機関と取り引きがある製薬会社では、この時期にいかにデジタル活用をして行くかが苦境を乗り切るターニングポイントとなっています。国内の大手製薬会社は、今後の事業計画の中でもDXが大きな柱の一つになることは発表しており、様々な業界を巻き込んだ新たなイノベーションが生まれることが期待されているようです。 ◆MR活動◆ これからの医師の情報取得は、確実にデジタル派が主流になりつつあるようです。新型コロナウイルスの収束の目途が立たない中ではデジタルへの移行が製薬会社の生き残りにもつながるため、今後はさらにネット講演会やコミュニケーションツールがMRの面談や電話に替わる情報取得の手段として広まると思われます。 処方変化の際の情報源 「MRの面談・電話」と「ネット講演会」が僅差に MCI調べ 医薬品マーケティング支援会社のエム・シー・アイの調査によると、医師の処方行動が変化した薬剤の情報入手先は圧倒的多数でMRとの面談や電話だった。しかし、2020年10月時点の調査では「MR(面談・電話)」と「インターネット講演会」の差が2. 3ポイントとなり、両者の差が殆どなくなっている事が分かった(4月は23.
05. 26 働き方改革と新型コロナウイルス禍により、テレワークの重要性がこれまで以上に大きくなっています。政府や地方自治体も助成金を用意し積極的に導入を働きかけている今こそ、テレワーク導入のチャンスです。 弊社で扱う顧客接点クラウド「カイクラ」はテレワークの支援ツールであり補助金の対... 企業のDXを成功させるには?DX成功のポイントをご紹介
「中小企業のDXの実態ってどんな感じのかな……」 と感じている方。 中小企業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)は、まだまだ推進できていないのが現状です。日経BPの調査によると、「推進している」と答えた中小企業は36. 5%と少ないです。 ただし中小企業の課題である「知識やノウハウの属人化」「予算確保の難しさ」などをクリアすることで、DXは推進しやすくなります。 そこで今回は、 中小企業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)の現状 中小企業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)の実態と課題、解決策 を紹介します。 今回の記事を参考にしながら、自社でもDXを推進できないか、検討してみてください。 企業のDXを成功させるには?DX成功のポイントをご紹介 最初に、日本の中小企業におけるDXの現状と推進している業界を紹介します。 データは以下を参考にしていますので、あわせてご確認ください。 出典:日経BP総研「日経BP総研、国内900社の「デジタル化実態調査」を発表 デジタルトランスフォーメーションの推進企業は36. 5%、企業規模で大きな差」 日本企業におけるDXの現状 正直に申し上げると、日本企業のDXは進んでいるとはいえません。 実際に日経BP総合研究所イノベーションICTラボの調査によると、以下の結果が明らかになっています。 【DXの推進具合】 推進している:36. 5% まったく推進していない:61. 6% また推進している企業の中でも、成果は以下のように異なります。 【DXの成果】 本気で取り組み、目覚ましい成果を上げている:1. 2% 本気で取り組み、一定の成果を上げている:25. 1% 本気で取り組んでいるが、まだ成果を上げていない:39. 4% 概念検証(PoC)という位置づけである:33. 9% 上記の結果をまとめると、以下のようになります。 【全体における取り組みと成果】 本気で取り組んでいる:65. 7% 本気で取り組み、成果を上げている:26. 3% 取り組みは全体の65%ほどにのぼりますが、成果を上げているのは30%もありません。 DXにはまだまだ課題が多く、スムーズに進んではいないようです。 日本でDXを積極的に推進している業界 先ほどのデータにおいて、日本の中小企業はまだまだDXが進んでいないものの、推進している企業は36.