試験会場へのアクセス等は必ず事前に確認しましょう。 合格発表 合格者には都道府県知事から合格書が送られてきます。 合格者の受験番号がホームページで公告される場合もあります。 登録証の交付 登録販売者試験に合格しても、すぐに「登録販売者」になれるわけではありません。 合格後、都道府県に販売従事登録申請をおこない、販売従事登録証の交付をうけます。 登録販売者とは、薬剤師に次ぐ医薬品販売のプロ。求人ニーズが高く、全国のドラッグストアや薬局で活躍することができます。平成27年に受験資格が撤廃され、どなたでも受験可能に!全国平均の約2倍の合格率を誇る三幸医療カレッジなら、安心して合格が目指せます。 登録販売者試験の資格 なら三幸医療カレッジ。全国平均の約2倍!圧倒的な合格率を実現しています。ライフスタイルに合わせて選べる「 通学コース 」と「 通信コース 」をご用意。医薬品の勉強がはじめての方も、イチから学べて合格を目指せます。
現在では、ドラッグストア・調剤薬局のみならず、ディスカウントストアやスーパーマーケット、コンビニエンスストア、免税店、ネット通販企業など、 あらゆる分野の企業が医薬品販売に参入しています。 登録販売者の働き方は多岐に渡り、資格を活かして活躍できる場所は年々広がっています。ドラッグストアやコンビニなど、出店ペースも早い業界が多い業界が多いので、毎年店長職などのポストも増えていきます。 広い選択肢があるのですから、登録販売者としてなにをしたいか、+αとしてどのような環境を望むのか、就職する企業を選ぶ際にはしっかりと考えてみましょう。求人につきましては最新の情報がメールマガジンで配信されますので、無料の会員登録をおすすめいたします。 試験合格後、登録販売者として働いていませんが、資格は有効ですか? 登録販売者の資格自体は、一生ものです。一度取得すれば更新などの手続きもなく、一生涯持ち続けることができます(2020年現在)。 ただし、資格だけを持ち、実務経験がない場合は「見習い登録販売者」の扱いになり、ひとりだけでは医薬品を販売することはできません。 現在多くの企業で登録販売者の募集をしていますが、やはり一人で一般用医薬品の販売ができる、規定の実務経験を既に積んでいる登録販売者の方のほうが、歓迎される傾向にあります。 仮に資格取得後10年のブランクがあり、その後「登録販売者(研修中)」として初めて実務経験を積んでいくことも極論可能ですが、その頃に登録販売者としての知識をしっかり保つことができているかというと怪しくなってしまいますので、最低限その知識を保つ為の努力は必要になります。 実務を一度も経験しなくても資格は維持されますが、もしも登録販売者として働きたいという希望がある場合、やはり可能な限り早めに実務経験を始められることをオススメします。
基本的には、医薬品販売を手掛けるところであればどこでも登録販売者の活躍の場となりますが、ここでは主な業種をご紹介します。 1. ドラッグストア まず第一に、もちろんドラッグストアがあります。 昨今のドラッグストアの出店ペースを支えているのは、間違いなく登録販売者の存在です。 過去のように、薬剤師しか医薬品を販売できない状況であれば、まず現在のような出店ペースでは薬剤師の人員確保が間に合いません。 第二・第三類を単独で販売できる登録販売者の活躍があってこその出店増ペースと言えるでしょう。 昨今では、ドラッグストア企業に勤める場合、特に店長職などであれば、登録販売者の資格は持っていて当然という風潮があります。 出店ペースが早いということは、それだけ続々と店長職などのポストが増加しているということです。 また、一般の方が医薬品を求める時、やはり一番身近な場所がドラッグストアです。 頼りになる身近なOTC医薬品アドバイザーとして、日々お客様の相談にのり、アドバイスしていくことができますので、登録販売者の資格を十分に活かせる職場であると言えるでしょう。 2. 【受験資格】旧制度（2014年以前）の合格者は要注意！ | 登録販売者の求人・転職・募集ならアポプラス登販ナビ. スーパーマーケット・ホームセンター 登録販売者資格の設置後、スーパーマーケット・ホームセンターでも医薬品を取り扱う店舗が大幅に増加しました。 医薬品を扱うことに変わりはありませんが、例えばスーパーマーケットでは、急に発熱したので慌ててお薬を買いに来た!というような方よりも、日常のお買い物のついでに医薬品を求めるお客様が多いことが特徴です。 ドラッグストアよりも食品や日常生活に関わる商品も多種多様に販売しているため、登録販売者からすれば食事や日常生活と兼ね合わせての総合的な健康アドバイスを行える環境となります。 ホームセンターの場合は、なんといってもその床面積の広大さが特徴です。医薬品売り場も都市型の小さいドラッグストアよりも広いということもめずらしくありません。 逆にその広さが理由で、医薬品売り場専属という働き方ができる店舗も多いのです。 3. 家電量販店・ディスカウントストア・コンビニ・免税店 など これらの業種も、登録販売者資格の設置後、医薬品を取り扱う店舗が大幅に増加しました。 最初から、薬剤師しか販売できない第一類医薬品は置かず、登録販売者のみで店舗を運営する店舗も多いことが特徴です。 ただし、コンビニエンスストアにはドラッグストア企業とのコラボ店も多く、調剤薬局との併設店、医薬品の取り扱い数がドラッグストアにも劣らないような店舗もあります。 また、免税店ではもちろん海外からの観光客などのお客さまも多く、必須として外国語が求められることはほとんどありませんが、日常の仕事に語学力を活かしたいという希望がある方にはぴったりの職場となります。 4.