2020年12月9日の日本経済新聞朝刊でアクティブ型ファンドが10年間で約9割が指標に届かないという事実が採り上げられました。 「自国の大型株で運用する日米のアクティブ・ファンドでは、20年1~6月の運用成績が株価指数を上回った例は3分の1にとどまった。過去10年間ではわずか1~2割だ。」 引用元 2020年12月9日PERもう頼れない無形資産、成長力を左右 目利き問われる投資家 (記事は有料会員のみ全編閲覧可能です) 実はこの内容は2017年に出版された「個人型確定拠出年金iDeCo プロの運用教えてあげる!」にて既に同じような内容を指摘してました。 (現在はデータを新しくし、パワーアップした「iDeCo+NISA・つみたてNISA プロの運用教えてあげる!」が出版されています) iDeCo+NISA・つみたてNISA プロの運用教えてあげる! アクティブ型はインデックス型に比べ高コスト化しやすい傾向があり、 長期間の運用ではインデックス型のリターンに届かないケースが報告されています。 15年間で見てみると、大型株・中型株・小型株すべてで9割以上がインデックスに届かないということが判明しているのです。 金融庁長官(当時)「アクティブ型投信の全体の約三分の一がマイナスリターン」 2017年には森信親元金融庁長官がアクティブ型のリターン低迷を指摘し、全体の約三分の一がマイナスリターンであることを指摘しています。 「10年以上存続している日本の株式アクティブ型投信281本の過去10年間の平均リターンは信託報酬 控除後で年率1.
この記事は会員限定です 2021年7月7日 20:00 [有料会員限定] 日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 政府は7日、金融庁の氷見野良三長官(1983年旧大蔵省入省=以下同じ)が退任し、後任に中島淳一総合政策局長(85年)が8日付で昇格する人事を発表した。中島氏は東大工学部卒で、初めて理系出身の長官となる。システムの安定性確保やサイバー攻撃への対応が金融行政の課題。デジタル分野に明るい中島氏を起用し、新たな金融リスクへの対応を急ぐ。 中島氏は19年に金融の制度設計にあたる企画市場局長、20年に総合政策... この記事は会員限定です。登録すると続きをお読みいただけます。 残り534文字 すべての記事が読み放題 有料会員が初回1カ月無料 日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら
金融庁の森信親長官は10日、東京都内での講演で、投資信託を販売する金融機関について「手数料稼ぎが目的になっていて、顧客不在の経営をしているのではないか」と厳しく批判し、顧客利益優先に営業姿勢を改めるよう求めた。 投資信託は、資産運用会社が顧客から預かったお金を債券や株式などで運用し、利益を分配する金融商品。主に銀行や証券会社が販売している。長官は、日米の投信を比較したとこ…
」 金融のプロって一体・・・・ダブルで残念ですが、気を取り直しましょう。 はい、答えは「インデックス投資」となるわけですね。 インデックス投資って何?っという人には、別記事にてわかりやすくまとめてみました。 まとめ:覚えて欲しい2つのこと とにもかくにも、せっかく学んだので、この2つだけ今日覚えておいてください。 金融業界がすすめる投資信託の99%はゴミ! 資産形成に欠かせないのは、手数料の安いインデックス投資信託。 インデックス投資が資産形成に良いのは分かったけど、「具体的にどう買えばいいのか?」「どの投資信託が良いのか?」に関しては、下記の記事でまとめております。 簡単なので、よければ参考にしてください。 紹介しているのは、金融庁に「つみたてNISA」に選ばれている優良インデックスファンドの中でも、より低コストな投資信託ばかりです。 ではでは、今日も良い1日にしていきましょう。 当ブログは、「今後世界が発展するなら、長期的に見ると、インデックス投資は統計的には上がる確率が高いだろう」というスタンスです。株価が今後も上がる保証はありませんので、その点を理解の上、投資は個人の判断で行いましょう。当ブログが個人の熱い意見の1つとして参考になれば幸いです。
個人で資産運用する必要が高まっているこの時代。 「始めてみたいけど何から始めたらよいのか……」という不安をお持ちの方もいらっしゃるかもしれません。 そんな人は「低コスト運用の指南書」に適した、RIA JAPAN代表安東隆司の 著書で、資産運用の基礎知識や注意すべき商品をぜひ確認してみてください。 『元メガバンク・外資系プライベートバンカーが教える お金を増やすならこの1本から始めなさい』 ◆「おすすめ」を買ったのに、お金が減ったのは、なぜ? ◆投資信託、ラップ口座、外貨建て保険、高利回り債券……うまい話はワナだらけ! ◆世界の富裕層が購入している「海外ETF」は日本でも買える! 発売後、発行部数を徐々に伸ばし、増刷もされています。 書籍の詳細情報は下記リンクより閲覧が可能です。 Amazonでの販売ページ 楽天ブックスでの販売ページ 紀伊国屋書店での販売ページ セミナーや講師のご用命は下記リンクの弊社HPお問合せフォームより連絡お願いします。 RIA JAPAN おカネ学株式会社 お問合せフォーム
TOP 時事深層 金融庁リポートが投げ掛ける構造問題 投信は「大手ほど成績悪い」 INSIDE STORY 2021. 7. 28 件のコメント この記事は日経ビジネス電子版に『 大手金融機関が売る投信は、なぜ成績が悪いのか 』(7月16日)として配信した記事を再編集して雑誌『日経ビジネス』8月2日号に掲載するものです。 投資信託をめぐる運用会社や販売会社の課題をまとめた金融庁のリポートが資産運用業界で波紋を広げている。大手金融機関が設定した投信の方が、相対的にパフォーマンスが悪い実態が浮かび上がった。販売会社の意向をくんで投信を設定する、資産運用業界のゆがんだ構造が、投信の成績にも影響を与えている。 (写真=3点:PIXTA) 金融庁が6月25日に公表した「資産運用業高度化プログレスレポート2021」。主に投資信託をめぐる運用会社や販売会社について「金融庁が不満に思っている点」(大手運用会社幹部)が分かる内容だとして関係者の注目を集めている。 投信は家計の資産形成を支える上で有力な金融商品だ。金融庁が公表したデータによれば、投信を活用した資産形成手段の一つであるつみたてNISA(少額投資非課税制度)の口座数は20年末時点で300万口座を突破し、19年末比で59%増となった。昨年3月以降の株高やコロナ禍を機に自分のマネープランを見直す動きが活発化したことも背景にあると考えられる。 この記事は会員登録で続きをご覧いただけます 残り1422文字 / 全文1942文字 有料会員(月額プラン)は初月無料! 読み放題 今すぐ会員登録(有料) 会員の方はこちら ログイン 日経ビジネス電子版有料会員になると… 人気コラムなど すべてのコンテンツ が読み放題 オリジナル動画 が見放題、 ウェビナー 参加し放題 日経ビジネス最新号、 9年分のバックナンバー が読み放題 この記事はシリーズ「 時事深層 」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、 スマートフォン向けアプリ でも記事更新の通知を受け取ることができます。 この記事のシリーズ 2021. 8.
どーでもよい FIRE の記事を読んでて (*・ω・)ノ 大喜利かよ! 記事の内容的には... 後半は 毎月分配型 の投信の話になってるので 話半分な記事です 毎月分配型の投信は 金融庁からも指摘されての通り 顧客本意な金融商品では無く 中長期的な資産形成には不利ですからね... ・不動産投資 ・ビットコイン ・FX ・株式投資 ・投資信託 ・エルメスやロレックス 投資方法は様々ありますし どれが不正解で正解かは特に無いはずです〜 しかし... 友人から意見を求められて 止めといた方が良いと 自信をもって言えるのは... 「毎月分配型投信は止めといた方が良い」 ってコトですかね 大きく資産を築いた投資家は ほとんど毎月分配型はやってないと思いますし... (言いなりに買ってる大富豪を除く) しっかりした マネーリテラシーは持ちたいものです 今日の取引 先週に引き続いて ビットコインを0. 001BTCだけ買いました〜