日本の水道水には「カルキ(塩素を含んだ成分)」が含まれています 。 水の安全性を高めるため、日本では 1リットルに最低0. 1gという基準 で配合されており、人間にとってはごく微量で身体に影響を受けることはありませんが、水辺の生き物たちにはダメージを与えることがあります。 熱帯魚やメダカ、金魚などといった魚類全般、エビなどの水辺の生き物はカルキに対する抵抗力が弱く体調を崩してしまう可能性があるのです。 さらに 塩素の害を受けるのが、水槽内の水をきれいにするバクテリア類 です。 カルキは殺菌効果があるため、水道水をそのまま使用するとろ過に有益なバクテリアにダメージを与えます。 つまり、 塩素が含まれたままの水では、生体の飼育に向いていない・水槽内の水質が悪化してしまう のです。 このコラムでは、安全に水道水の塩素を抜いて水槽に使用する方法とかかる時間についてを解説していきます。 カルキ抜きの方法を動画で知る 水道水の正しいカルキ抜き方法は、 YouTube動画でもご覧いただけます。 なぜカルキ抜きが必要なのか?など疑問をわかりやすく解説しています。 人気の記事やレイアウト法などを随時まとめ、YouTubeチャンネル 「 トロピカチャンネル 」 でご紹介しています。 水草やボトルアクアリウムの設置・制作方法や飼育の疑問まで、今後も続々アップしていきますので、ぜひご覧ください。 水道水に含まれてるカルキとは?
熱帯魚を飼育する上で、必ず行わなくてはならないのが換水です。 現在では高度な技術によって、水を綺麗に保つ商品が多数出回っていますが、換水頻度を少なくすることは可能ですが、換水を全くしなくてもいいというシステムまでは至っておりません。 その換水時に「使用する水」ですが、浄水器を使っても大丈夫なのかという疑問を持つ方が結構多くいるみたいですね。 これに関しては、使用する浄水器の種類や、飼育している生体によって使用してもいいし、使用しなくても大丈夫なんですね。 ここでは、浄水器による換水についてご説明していきます。 浄水器を使用した換水について 浄水器といえば、水を綺麗にしてくれるものなので、これを使用した水を熱帯魚に使えないのかと考える人も少なくありません。 事実、僕も浄水器で綺麗にした水を使った方が早くて便利なのでは。。。と思っていましたからね。 ちなみに、ここでいう浄水器とは、蛇口にくっ付ける簡易タイプのものを中心にご説明していきます。 熱帯魚などの生体用に開発されたものであれば、言うまでもなく使用できますから、わざわざ説明する必要もありませんからね。 熱帯魚用といえばRO(リバースオスモシス・システム)といって、逆浸透膜の浄水器が有名です。(超高価です!) 蛇口に取り付ける簡易タイプの浄水器について 蛇口に取り付けるだけの浄水器といえば、価格が安価で導入しやすいのが嬉しいところですね。 この浄水器は、水を通して「濾過」を行うことで水を綺麗にするんですね。 そして、中に入っているものが「活性炭」や「中空糸膜(ちゅうくうしまく)」というものがほとんどです。 活性炭といえば、アクアリウム用品でもよく利用されていて、水槽内に入れると水をクリーンにしてくれることで知られています。 特に上部式フィルターのカートリッジに、活性炭が使用された商品は非常に多いです。 他にも、様々なものに使用されるくらい、活性炭はアクアリウム界でも重宝されていることが分かります。 問題は、中空糸膜が入っている製品です。 これが使用されている浄水器は、使用しない方が無難なので、その理由について詳しくご説明していきます。 スポンサーリンク 家庭用の浄水器の中空糸膜の危険性とは?
本市内に住所を有する方 2. 都市再生特別措置法施行令 | e-Gov法令検索. 本市内に事務所又は事業所を有する方 3. 本市内に通勤・通学する方 提出方法 意見の記入用紙(任意の様式でも結構です。)に住所、氏名(法人または団体等の場合は、所在地及び法人名等)、電話番号、ご意見をご記入のうえ、郵送、FAX、電子メールなど、書面で下記の提出先へお送りください。 意見記入用紙(参考様式) 記入用紙(ワード:20KB) / 記入用紙(PDF:391KB) 送付先 郵送:〒892-8677鹿児島市山下町11番1号【鹿児島市役所都市計画課】 FAX:099-216-1398 電子メール: (注)メールアドレスは、迷惑メール防止のため画像にしてあります。お手数ですが「送信先」に直接アドレスを入力して送信してください。 提出に際しての留意事項 1. 匿名による意見は受付できません。 2. 電話や口頭による意見提出はできませんので、書面で提出してください。
「都市再生特別措置法等の一部を改正する法律案」が9日、閣議決定された。 人口減少社会下では、開発意欲が低減し望ましい土地利用がなされないことから、いわゆる「都市のスポンジ化」(都市の内部で、空き家・空き地等の低未利用地が小さな単位で時間的・空間的に、ランダムに相当数発生する事象)が発生し、国の推進するコンパクト・プラス・ネットワーク化に支障をきたしていることから、これらを抑制すべく、関係法律を一括して改正する。 改正案では、低未利用地の地権者等と利用希望者とを行政がコーディネートし、所有権にこだわらず複数の土地や建物に一括して利用権等を設定する計画を自治体が策定する「低未利用土地権利設定等促進計画」制度や、交流広場やコミュニティ施設等、地域コミュニティやまちづくり団体等が共同で整備・管理する施設(コモンズ)について、地権者による協定(承継効付)ができる「立地誘導促進施設協定」制度、都市計画案の作成や意見調整等を行なう住民団体等をまちづくりの担い手として公的に位置付ける「都市計画協力団体」制度、民間による都市施設等の確実な整備・維持を図る「都市施設等整備協定」制度などを創設する。
「都市再生特別措置法施行令の一部を改正する政令」が20日、閣議決定した。 今般の改正都市再生特別措置法では、自然災害の頻発・激甚化を踏まえて、立地適正化計画において防災指針を記載することとするなど、防災を主流化するための立地適正化計画の強化が盛り込まれた。 「都市再生特別措置法施行令の一部を改正する政令」では、立地適正化計画において記載する居住誘導区域から、従来の「災害危険区域」に加えて「災害レッドゾーン」(「災害危険区域」以外の災害時に人命・財産上の被害に直結するおそれが高いエリア)を原則除外する。「地すべり防止区域」「急傾斜地崩壊危険区域」「土砂災害特別警戒区域」が対象となる。 10月23日に公布、2021年10月1日に施行する。