東京藝術大学デザイン科が、国際的なデザインプロジェクト「Which Mirror Do You Want to Lick?/デザインにおける虚構と現実の狭間(以下、WMDYWTL? )」を実現させるためのクラウドファンディングを7月30日まで実施している。 「WMDYWTL? 」は、実験的なアプローチで知られるデザイナー集団「Åbäke(アバケ)」、ユニークな書体デザインで知られるラディム・ペスコ、グラフィックアートのキュレーター、ゾフィ・デデレンらが仕掛けた、対話を中心にしたワークショップの成果を展示するプロジェクト。2016年のブルノ・ビエンナーレ(チェコ)を皮切りに、フランスやベルギー、アメリカと巡回し、2020年には東京藝術大学のメンバーが主体となる日本での開催が決まっていたが、新型コロナウイルス感染症の影響で中止になっていた。 東京藝術大学の参加メンバーは、デザイン科ビジュアル・コミュニケーション専攻の大学院生を中心に、インテリアや映像、建築、批評・理論系、キュレーション系などさまざまなスキルや知見を持つ学生たち約30人。内容の研究・理解から展示作品の制作、広報、最終的な展示計画までのほとんどが学生主体で進められる。講師としては、元Idea誌編集長の室賀清徳、デザイナーで東京藝術大学OBの鈴木哲生、藝大デザイン科教授の松下計が参加している。 クラウドファンディングページでは、2021年秋に開催予定の展覧会に向けて寄付を募集しており、集まった寄付金は展覧会の会場設計費や作品制作費、ワークショップ開催経費、講師や通訳への謝金などに充てられる予定。 ■「WMDYWTL? 東京 藝術 大学 デザインク募. 」クラウドファンディングページ
東京藝術大学デザイン科の1年生が主催するドローイング展 2020年春、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、ほとんどの大学が休校措置をとりました。 最初の緊急事態宣言が解除されたあとも、大学のキャンパスでの授業がオンラインで行われる一年間となりました。 東京藝術大学デザイン科1年生(2020年度)も例外ではありません。 同級生と交流したり、お互いの作品を見る機会もオンライン上となった彼らが、有志で呼びかけ、展示を行います。 ひとりひとり素材やモチーフなどのテーマを決め、 ステイホームのあいだ、そのテーマに向き合い100枚のドローイングを制作しました。 15名の学生たちの、それぞれのキャラクターが表れた1500枚のドローイングがANB Tokyoの4F、6Fの空間全体を埋め尽くします。 是非会場でご高覧ください。 INFORMATION 会 期:2021年4月3日(土)~4日(日) 会 場:ANB Tokyo 4F & 6F 住 所:港区六本木5-2-4(六本木駅から徒歩3分) 開催時間:10:00〜20:00 入 場 料:無料 ※混雑時は整理券を配布し、入場規制を行う場合がございます。 MEMBERS 阿部 寧、酒井春花、坂田真紀、櫻井碧巴、資延美葵、進藤あすか、中川未子、中山胡桃、奈良澤達樹、箱根希美、橋本 航、平野太一、福井 花、古瀬彩香、本田夏帆
NEWS | 展覧会 2021. 02.
4%)。次に多かったのは「利用明細確認時」(24. 8%)で、「口座から引き落とされた時」(13. 6%)「利用通知サービス確認時」(13. 4%)の順でした。カード会社や警察からの連絡で被害に気づいた人は約4割、自分で気づいた人は6割近くという結果になりました。 被害額の平均は約10万円。月500円の不正利用は気づきにくい! ところで、被害額の平均はどのくらいだと思いますか?ヒトトキが調査した500人の被害額を集計すると、一番低かったのは「980円」で最も高額だったのは「160万円」。 平均は「10万147円」でした。 最も高額な160万円は被害額は大きいものの、気づきやすいという点も。やっかいなのは数百円程度の被害です。実際、サイトの月額利用料500円を5ヵ月にわたり支払っていたケースもありました。この女性はカードを使用する度に利用状況を確認していたにも関わらず、 金額が小さかったあまり、被害に気づくのが遅くなってしまったのです。 不正利用被害にあわないためにできることは? こうした不正利用の犯罪に巻き込まれないために、どうしたらいいのでしょうか。実際に被害にあった500人に不正利用発覚後、どんな対策を取ったのかを聞きました。 暗証番号の変更や、カード裏面の署名の徹底はもちろんのこと、それ以外だとこんな声がありました。 今後の心構えとしてぜひ参考にしてください。 不正利用の被害は補償された?されなかった? 一番気になるのは、被害にあった場合ちゃんと補償されるのかどうかではないでしょうか? クレジットカードの不正利用被害にあった人の83. 6%が、カード会社や支払い先のECサイトにより「補償された」と回答。 ただ一方で16. 4%は「補償されなかった」と答えています。なぜでしょうか。補償されなかった人たちに、その理由を聞いてみました。 補償されなかった82人(16.
それではカード会社からお金が引き落とさた後に、詐欺会社にクレジットカードを使って、お金を支払ったことば判明した場合は、どうすれば良いのでしょうか?
耳にする機会が増えた「クレジットカードの不正利用」。一般社団法人日本クレジット協会の調査結果によると2017年、2018年ともに被害総額は230億円を超え、2019年上半期はすでに130億円を超えています。 今回ヒトトキでは、インターネットを利用したアンケートでクレジットカードの不正利用被害にあった500人を対象に、調査を実施。 なかには知らない間にテーマパークのチケットを買われていたケースもありました。自分には関係ないと思っていても、リスクは意外とすぐそばにあるようです。 今日からできる対策もご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。 なぜ不正利用されたか原因は知ってる? 「把握してない」が57. 2% クレジットカードの不正利用は増加傾向にあるものの、 なぜ被害にあったのか分からないといったケースは少なくありません。 今回調査した500人に聞いたところ、自分のカードが不正に利用された原因を把握していない人(57. 2%)は、把握している人(42. 8%)を上回る結果に。再度の被害を防ぐためにも、原因や手口を知ることは大切です。把握していると回答した214人(42. 8%)は、どんな方法で原因を知ったのでしょうか。 原因や手口を把握していると答えた214人のうち、 半数以上の54. 2%が「カード会社から聞いた」と回答。 次に多い39. 3%が「自分で気づいた」と答えています。では、犯罪の手口は何が一番多かったのか、見ていきましょう。 一番多かった手口は「フィッシング詐欺」(23. 1%)。これはクレジットカード会社や金融機関を装ったメールを送りつけたり、偽サイトへ接続させたりして、カード情報を不正に入手して悪用する詐欺のこと。次に多かった「なりすまし」(20. 0%)は、自分になりすました第三者がクレジットカードを利用するケースです。同じくらい多かった「ネットショッピング詐欺」(19. 0%)は、ネットショップで購入したのに商品が送られてこないという詐欺。 ネットショッピング詐欺や悪質出会い系サイトなどは、支払いにクレジットカードを利用する場合も多いため、結果的にクレジットカード支払いのトラブルにつながっています。 カードの「盗難・紛失」による不正利用が15. 4%にとどまっていることから分かるように、クレジットカードの不正利用の大半は「サイバー犯罪」によるものです。 インターネット上で行われるサイバー犯罪の被害は気づきにくいのが欠点。実際に不正利用の被害にあった人たちはどのタイミングで気づいたのか聞いてみました。 不正利用の被害にあった500人のなかで最も多かったのが、「カード会社からの連絡時」(35.
今回の記事はあくまでカード加盟店向けの目線で記載していますが、一方でカードホルダー目線での被害者は誰になるか、ということも追記したいと思います。 先ほどのカード利用時の契約関係の図で言うと、以下の部分になります。 このケースでは、一般的に自分のクレジットカード情報がどこかで流出・漏洩し、悪用されている、ということなので、このカードホルダーも被害者です。 警察への被害届の提出においては、不正利用者(犯人)が特定できない状態ですが、紛失や盗難という形が一般的の様です。場合により異なる可能性、また弁護士見解により他の被害として整理される可能性があることも補記しておきます。 <無料> – 国内外のチャージバック関連レポート 期間限定でチャージバック関連レポートを無料でご提供しています。 日本・欧米諸国のチャージバックの実態、日本国内におけるクレジットカード不正利用の被害・トレンドやその対応策についてまとめたものです。 以下のバナーをクリックし、ダウンロードページよりご確認ください。 *本資料のダウンロードは予告なく終了となる場合があります。ご了承ください。
こまめに利用明細をチェックする習慣をつけよう!
前回、筆者のクレジットカードが不正利用されたことを紹介した。 【※関連記事はこちら!】 ⇒ クレジットカードの専門家が「カードの不正利用」の被害に遭遇! 悪用された金額の調査方法や、カード会社に被害を補償してもらう方法をわかりやすく解説 今回の被害額は約6000円。カード会社に問い合わせたところ、被害額は全額補償の対象になり、実被害はなくなったので、一応は一件落着。しかし、これでは犯人だけが得をしていることになるので、なんとか罰せられないかと、そのあたりのことを調べてみることにした。 「プロバイダ責任制限法」でも犯人の個人情報は開示できない! さらに、警察にも「被害届は出せない」と言われ…… 前回の記事でお伝えしたとおり、筆者のクレジットカード情報を紐付けた(=不正利用した)Yahoo! JAPAN IDは確認できた。つまり、このIDの利用者情報がわかれば、犯人にたどり着くはずだ。 まずは、犯人の手がかりを自分なりに調べてみた。すると、犯人のIDがYahoo! JAPANでどのようなサービスを利用しているのか、そして、他社サービスで利用しているIDや登録されている複数のメールアドレスもわかった。 しかし、この情報だけではどうにもならない。犯人のYahoo!
となると、今回も被害届を出せるのはカード会社ということになるのだろう。 そこで「アメリカン・エキスプレス」に電話してみたところ、今度は「カード会社からは被害届を出さないので、不正利用に遭った本人から被害届を出してください」と突き返されてしまった。 警察とカード会社で言っていることが違うが、どちらを信じればいいのだろうか……。 ネットでクレジットカードを不正利用された場合は、 99%の確率で犯人を特定できない!