更新日 2018年11月13日 | カテゴリ: キャリア・人生・仕事の悩み 新しい仕事を見つけたのはいいけれど、中々仕事を覚えられなくて困ってはいませんか? 自分には向いてないのかもしれないと退職を考える前に、これから紹介する仕事が覚えられない人の特徴と、そんな人におすすめの対処法を試してみて下さい。 仕事が覚えられない人の特徴 1. 仕事が覚えられない人の特徴・原因は？対処法など11パターンで紹介！ | ビズキャリonline. メモの取り方が下手 仕事が覚えられない人は、メモの取り方が下手だったり、そもそもメモを取る習慣がなかったりします。 メモを取らなくても言われたことをきちんと理解し、覚えていられればいいのですが、そうでない場合は後で思い出す為にもメモは必要です。 今説明されていることの中で何が大事なポイントなのかわからず、とりあえず言われたことを全てメモしておこうと必死になるのも、メモの取り方が苦手な人には良く見られます。 メモを取ることに必死になるあまり、せっかくの上司の説明が頭に入らなくなると、話を聞いていないと思われることにもあるでしょう。 2. できないことをそのままにする 仕事が覚えられない人は、目の前のことをなんとか終わらせることに必死になるあまり、振り返りを怠ってしまいがちです。 振り返りは仕事のやり方を改善していくために必要不可欠。自分のやったことをきちんと自分で振り返り、次に活かすサイクルを身に着けましょう。 3. 専門知識が不足している 一所懸命に上司の説明を聞いていても、自分の知らない専門用語が飛び交って何が何だかわからないというのも仕事を覚えにくくする原因になり得ます。 新卒であったり、他業種から転職したてだったりという場合、専門知識が不足しているのは仕方がないことではあります。 しかし、そのせいで話に追い付けないのであれば、どこかで専門知識を身につける必要があるでしょう。 4. 仕事量が多い 任されている仕事の量が自分のキャパシティを大きく超えるほど多い場合、仕事を割り振っている上司に問題があることもあります。 今自分が任されている仕事の量が自分のキャパシティと比べて多いのか少ないのか、客観的に見て適切な量なのか、冷静に振り返ってみることも大切です。 仕事が覚えられない時の対処法 1. 手順を忘れる前にメモを取る メモは後から自分が見返してわかるように、自分が思い出せるように書くのが鉄則です。 つまり、後から自分が見てわかる必要最低限のことだけ書いておけば良いわけです。 メモすることを必要最低限に留めておけば、話を聞きながらでも手順を忘れる前に書き終える余裕もでき、メモしている間に次の話に進んでいてわけがわからなくなるということも減るはずです。 上手にメモを取るのに必要なのは、要点をまとめる力です。 上司や先輩の説明を聞きながら、要点を抜き出しメモにまとめられるようになれば、その力は今後様々な場面でも役に立つはずです。 2.
自分マニュアルを作る 会社によっては、内部ツールとしてマニュアルが充実している会社も多いと思います。 仕事に慣れるまでは自分が確認したいことが、どこに書いてあるかを見つけるだけでも苦労しませんか? そこで、自分が見返せる「自分マニュアル」を作ることをおすすめします。 自分の思考に合わせたオリジナルのマニュアルを作ることができるので、見やすくまとめておけば「こんなときにどうすればいいか」がすぐにわかります。 自分マニュアルは、仕事ですぐに確認できるツールを使うのが便利です。 接客業であれば、仕事でもスケジュール管理として使うことの多い手帳がいいですね。 手帳によっては後ろのほうにメモを書けるページがあるので、メモできるページが多い手帳を利用しましょう。 事務職であれば、パソコンのスプレットシートがおすすめです。 スプレッドシートを利用することのメリットは、自分が見返したいときに画面上のタブを変えるだけですぐに確認できるところです。 業務中はノートや手帳を開くよりも、パソコンの機能を利用するほうが確認が早いです。 このように、質問したことで得た知識を付箋に書き留めておき、項目ごとに整理したものを自分マニュアルにまとめることで覚えたことを管理できますよ。 覚えたことを忘れないためには、情報を管理することで防いでいきましょう。 学んだことをすぐに確認できれば、自信を持って仕事ができます。 不安な業務だけでも実践してみると効果がありますよ! まとめ 今回は仕事を覚えられない状況を「」直せばいいのかについて紹介しました。 質問をしたあとは「なぜ自分が判断に迷ってしまったのか」振り返りを大事にする 学んだことをあとで確認できるように、付箋に書き留めてノートに貼り付けておく 自分が確認しやすいツール(手帳やスプレッドシート)に情報をまとめておく 上記の3点が大事だとお伝えしています。 仕事は実践できて仕事を覚えたことになるので、覚えたことを次に自分ができるように準備しておくことが大事です。 つばめ 準備を整えて、いざその時がきたら自信を持って取り組めるようにしておきましょう! 対応できる仕事が増えると、仕事も楽しくなっていくはずです。 ABOUT ME おすすめの転職エージェント リクルートエージェント 実績豊富なキャリアアドバイザーが、あなたの転職を最後までサポートしてくれます。提出書類の添削、面接対策、業界や企業情報の提供において間違いない転職エージェントです。 おすすめ度 おすすめのポイント 独自に分析した業界や企業事情の提供が面接で役立つ 特徴 転職支援実績No.
就職や転職をして仕事がなかなか覚えられない… 同じようなことを聞いてしまう… 判断に迷ったとき、つい人に聞いてばかりで自分で決めれる自信がない…などの悩みを抱えていませんか? 私も転職後、新人として1年間の間は、同じような悩みを抱えていました。 このままただ仕事を続けているだけだと、いつまで経っても自信が持てないかもしれません。 毎日仕事に取り組んでいるなら、少しでも昨日の自分より成長できていた方が仕事へのモチベーションも上がります。 仕事の覚え方にはコツがあったので、少しでも私の経験が役に立てれば嬉しいです。 つばめ ぜひこの記事を読んで、仕事の覚え方を見直してみましょう! 【入社1ヶ月・半年・1 年目の新人】仕事が覚えられないときの改善方法 いつもの対応と異なるケースになると、焦ってすぐに質問をしてしまったり頭が真っ白になってしまう時はありませんか? 実は、同じ内容の質問や問題を他の視点から聞かれていることが多いのです。 肝心なのは起きたことではなく、起きたあとにどう振り返るかなので一緒に見ていきましょう。 ルールが成り立っている根拠を理解する 物事をパターンとして覚えるのが得意な人もいると思います。 例えばお客様から質問をされた場合に、聞かれる角度が異なると判断が難しくなってしまうことはありませんか?
私の会社では、給与明細を欲しいと言わないと貰えず、貰えたとしても紙ではなく 給与明細がLINEの文面に、 ⚪︎給料の金額 ⚪︎何の保険で引かれたか ⚪︎手取り金額 が送られて来ます。 これっておかしくないですか? そして先日、役職が変わる事になり、ミーティングの際に月に手取りで〇〇円になると提示されたにもかかわらず、振り込まれた給料は前と変わっていません。 理由を尋ねると、色々伝え漏れてたと言われ、毎月今の給料から少しずつ上がるからと言われました。さらに保険料も上がったから違いが分かりにくいと言われました。 実際に計算したところ、手取りで上がってあるのは数百円。少しずつ上がるなんて話聞いていません。 給料が上がると聞いて頑張って働いたのに騙されたというか、はぐらかされたというか、無性に腹がたちます。 どうにかなりませんか? 質問日 2017/11/10 解決日 2017/11/10 回答数 3 閲覧数 840 お礼 0 共感した 0 厚生労働省HPより… 給与明細書(所得税法第231条) 所得税法では、給与を支払う者は給与の支払を受ける者に支払明細書を交付しなくてはならないと定められています。したがって、会社には従業員に給与明細書を交付する義務があり、給与を支払う際に交付しなければいけません。 昨今は、明細書を添付ファイルとしてデータ化してメールにて交付する企業もあるらしいですが、いずれの方法にしても交付は義務です。 しっかりと会社に伝えて、毎月明細書を貰うようにしましょう。 明らかに何らかの誤魔化しがあるように思えてなりませんね。 単純に思えば…給与計算をして支払いが発生しているのだから、それをコピーして渡せば良いだけの事。 見せられない理由がある…と疑ってしまいますよね。 しかも、LINEって…。 遊びじゃないんだからさ…。 大丈夫ですか? その会社?? ってか、経営者!! 336001 弥生 給与明細書 - 弥生サプライ激安通販 | 給与明細.com. 回答日 2017/11/10 共感した 1 質問した人からのコメント みなさん、ありがとうございます!! 明細書を今まで紙で貰ったことが一度もなく、2年勤めてLINEで明細が送られてきたのも3度ほどしかありません。給料にも納得できずにいます。 明細を貰っていないことを申告すると会社側は罰金があったりするのでしょうか? 回答日 2017/11/10 給与明細=交付の義務はありません 保険料関係=通知の義務があります 所得税関係=交付の義務があります つまり、給与明細って会社は出さなくていいのですが、 保険や源泉徴収は知らせなければならないので、 給料明細として、一括して知らせているということです。 さらに、いまは電子情報で交付でも良くなっていますが、 それは従業員が同意した場合に限ります。 あなたの場合、文書(紙)での給与明細を要求していますので、 会社は紙で出さなければなりません。(所得税法違反) 昇給の件は、別途解決していただくとして、 とりあえず、給与明細を書面で交付してくれるよう お願いしてください。 (知り合いの税理士さんに「紙でもらえるよ」 って言われたとでも、適当に言っておけばいいです(^^;) 回答日 2017/11/10 共感した 1 私ならそんないい加減なとこ辞めます。 回答日 2017/11/10 共感した 1
発行の経費を削減できる 給与明細を紙で発行する場合は、紙代や印刷代、封筒などの費用がかかります。在宅で働いている人等がいるときは、郵送代も必要です。しかし、電子明細で交付する場合はペーパーレスであるため、こうした費用がかかりません。従業員の多い企業ほど、経費削減の効果は大きくなるでしょう。 企業側のメリット2. 業務負担を軽減できる 紙の給与明細を従業員に発行する場合、印刷、封入、配布などの作業が必要です。これらは毎月、人の手で行わねばならず、担当部署にとっては労力を要する業務といえます。しかし、電子化すればこうした物理的な作業が不要であり、業務負担を一気に軽減できるでしょう。 給与明細を電子化するデメリットは? 一方で、給与明細の電子化にはデメリットもあります。従業員にとっては以下のような問題が起こる恐れがあるので注意が必要です。 1. 個人情報流出のリスク ネット経由で給与明細のデータが配信される場合、人的ミスやシステム障害による誤配信、外部からのハッキング、社内システムのパスワード漏洩などによって個人情報の流出リスクがあります。 2. 電子化の利便性を享受できず、新たな手間が発生することもある 今やスマートフォンやパソコンは広く普及しつつありますが、すべての人に行きわたっているわけではありません。例えば、今もガラケーを使用していて、自宅や会社でパソコンを使用しないという場合、電子化された給与明細を受け取るのに手間がかかることもあります。 ただし先述した通り、所得税法では従業員側が紙での配布を希望した場合、企業側にはそれに応じることが義務付けられています。その際、「紙で渡してほしい」という意思表示を会社側に示すことが必要です。 一方、企業側にとってのデメリットは以下の通りです。 1. 「同意しない」従業員を減らす対策が必要 先述の通り、給与明細を電子化して交付する場合、交付を受ける従業員側の同意が必要です。もし従業員側が同意をしなければ、紙代や印刷代のコスト削減や業務負担の軽減化といった電子化によるメリットは受けられません。従業員に同意してもらえるように、電子化の導入に当たっては丁寧な説明を行うなどの対策も必要です。 2. 既存の給与計算システムと給与明細電子化のシステムが連動しにくい場合も 給与明細を電子化するシステムは、給与計算システムから給与情報を読み込むバージョンと、二つのシステムが一体的に運用されるバージョンの2種類があります。 一体的に運用されるバージョンであれば問題ありませんが、現在使用している給与計算システムとは別のシステムを導入して電子化する場合は、給与情報を読み込むバージョンでの運用が必要です。その場合、システム間の連動がうまくいかないことがあり、読み込み時のデータ処理に時間がかかったり、ミスの原因となったりする恐れがあります。 まとめ 給与明細の電子化は、企業側にとっては紙代や印刷代などのコスト減、業務負担減などのメリットがあります。しかし、従業員に同意してもらえるように対策が必要、既存のシステムとの連動がうまくいかない場合があるなどのデメリットもあるので、導入の際は注意が必要です。一方、従業員にとっては、紛失のリスクを減らせる、過去のデータを閲覧しやすいなどのメリットがあるものの、個人情報漏洩のリスクや、人によっては新たな手間が発生するといったデメリットもあります。 給与明細の電子化に対しては、企業側と従業員側の双方がメリットとデメリットを事前に認識しておくことが大切です。デメリットについては問題が顕在化する前に、早めに対策を考えておきましょう。
仕事をするうえでモチベーションとなる"給与"。かつて、その明細は紙で出す企業が大半だったが、近年は電子で出す=Web給与明細のところが多い。また、給与のデジタル支払いも、解禁に向けて動きが進んでいる。厚生労働省は2021年4月、同年度中に給与のデジタル払いの制度化を目指すと表明した。 ここで、給与関連の電子化について興味深い調査結果があるので、本記事にてその一部をご紹介しよう。 企業文書を電子化するクラウドサービス「paperlogic」でおなじみのペーパーロジック株式会社(本社: 東京都品川区、代表取締役:横山 公一氏、以下「ペーパーロジック」)は、都内企業で働く20代会社員109名を対象に、新年度給与にまつわる実態調査を実施した。 <調査概要> 調査内容:新年度給与にまつわる実態調査 調査期間:2021年4月13日〜14日 調査対象:従業員数100名以上の規模の都内企業で働く20代会社員 回答者数:109名 調査方法:インターネットによるアンケート <結果概要> ■給与明細を電子で出している企業は計80. 7%(「紙と電子の両方」も含む) ■電子マネーでの給与支払いを自社で導入してほしい人は計50. 5% ■初任給の使い道「親へのプレゼント」が51. 4% まずは給与明細について。「あなたは現在、会社の給与明細は紙と電子のどちらでもらっていますか」(n=109)と質問してみた。 最多回答は「電子」で53. 2%。以下、「紙と電子の両方」が27. 5%、「紙」が18. 4%、「わからない/答えられない」が0. 9%だった。 電子での給与明細は「紙と電子の両方」も含めると計80. 7%となり、大半の企業で電子による給与明細を出していることがわかった。 次に、前問で「紙」と回答した人に「あなたは、会社からの給与明細は紙と電子のどちらで受け取りたいですか」(n=20)と質問。 結果は、最も多かったのが「どちらでも良い」で50. 0%。ほかは「絶対に紙が良い」が10. 0%、「できれば紙が良い」が30. 0%、「できれば電子が良い」が5. 0%、「絶対に電子が良い」が5. 0%となった。 「どちらでも良い」の次に多かったのが「紙が良い」と答えた人で、計40. 0%。電子派はわずか10. 0%で、紙の給与明細を受け取っている人は現状に満足している人が多いようだ。 さらに「絶対に紙が良い」「できれば紙が良い」と回答した人に、その理由を尋ねてみた(複数回答可、n=8)。 結果は「管理がしやすい」が62.