読者さまから教えてもらって、 蓮根中央商店街にある 焼肉屋さん「 ゆん 」にやってきました! こちらのステーキ弁当がすごいらしいんです。 地図ではここ↓ 板橋区蓮根2-22-1です。 お店に向かって右は業務スーパーを通って高島通りに続きます。 左側は蓮根公園を通って、環八首都高下あたりに続きます。 店内はテーブル席と、 小上がり席もあります。 ファミリーでも使いやすそう。 テイクアウトメニューは店頭の看板でチェック。 電話しておくとスムーズです。(03-5392-0479) 通常メニューも紹介しておきますね。 お店はお母さんと息子さん(写真・近藤さん)で切り盛りされています。 お店は通算で30年ほど運営されています。 (この場所で20年くらい) 店名の「 ゆん 」はお母さんのお名前らしい。 近くの蓮根公園で食べることに。 静かな時間が流れていました。 国産牛のステーキ弁当(1000円) 読者さまのイチオシ。 実際にお店でも人気商品みたいです。 敷きつめられたお肉たち。 テンションあがりますね! いい色してる! 松屋、ステーキ丼のカロリー、糖質など～デカ盛りは1400Kcal超え？～ | 松屋のメニュークーポン. ナムルもしっかりあるのが入ってるのが嬉しい。 肉をどけると海苔が出現。 美味しい! この柔らかさはまさしく国産牛。 香ばしいにおいとご飯がすすむ味付けがたまりませんね。 このクオリティの肉をこれだけ乗せるお弁当ってかなりお得な気がします。 ※ひよこさん、情報提供ありがとうございました! 無煙炭火焼肉 ゆん 板橋区蓮根2-22-1 03-5392-0479 営業時間:11:30〜14:00、17:00〜23:00(L. O. ) 定休日:水曜 食べログは こちら ※記事の内容は取材時のものです。最新情報はお店で直接、または公式情報でご確認ください。 いたばしTIMESでは皆さまからの情報提供をお待ちしています! → 情報提供フォームへ いたばしTIMESへの広告掲載について → 詳しくはこちらへ
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日本大百科全書(ニッポニカ) 「有効求人倍率」の解説 有効求人倍率 ゆうこうきゅうじんばいりつ Active job openings-to-applicants ratio 一般職業紹介状況 ( 厚生労働省 )で 毎月 公表される経済統計の一つ。 公共職業安定所 ( ハローワーク )に登録されている 月 間 有効 求人数を月間 有効求職者数 で割った 値 であり、この値が1を上回るかどうかが雇用環境のよしあしの判断材料になっている。一般職業紹介状況においてもっとも注目される指標であり、 景気動向指数 の一致系列の算出にも用いられている。 2020年(令和2)10月時点でさかのぼれる1963年(昭和38)1月以降の統計データで確認すると、有効 求人倍率 (季節調整値)のピークは1973年11月の1. 93倍で、バブル経済期のピークには1. 46倍(1990年7月)まで上昇した。しかしその後は低迷が続き、リーマン・ショック後の2009年(平成21)8月には0.
(2021年7月30日更新) 有効求人倍率(季節調整値) 統計表 参考: リーマンショック前後の動向(2006年~2012年) 資料出所 厚生労働省「一般職業紹介状況」 注 2020年1月から求人票の記載項目が拡充され、一部に求人の提出を見送る動きがあったことから、求人数の減少を通じて有効求人倍率・新規求人倍率の低下に影響していることに留意が必要。 有効求人倍率統計表(季節調整値)(Excel:20KB) 【参考】リーマンショック前後の動向(2006年~2012年) 有効求人倍率(季節調整値) 有効求人倍率統計表(季節調整値・2006-2012)(Excel:20KB)
99 - 1964年(昭和39年) 1. 12 1965年(昭和40年) 0. 88 1966年(昭和41年) 1. 04 1967年(昭和42年) 1. 32 1968年(昭和43年) 1. 36 1969年(昭和44年) 1. 54 1970年(昭和45年) 1. 61 1971年(昭和46年) 1. 29 1972年(昭和47年) 1. 51 1. 50 1. 39 1973年(昭和48年) 2. 14 2. 15 2. 03 1974年(昭和49年) 1. 40 1. 41 1. 28 1975年(昭和50年) 0. 97 0. 96 1. 25 1976年(昭和51年) 1. 02 1. 00 1977年(昭和52年) 0. 85 0. 84 1. 13 1978年(昭和53年) 0. 91 0. 90 1. 26 1979年(昭和54年) 1. 11 1. 09 1. 60 1980年(昭和55年) 1. 07 1. 05 1. 58 1981年(昭和56年) 0. 93 1. 45 1982年(昭和57年) 0. 87 1983年(昭和58年) 0. 89 0. 86 1984年(昭和59年) 0. 92 1985年(昭和60年) 1986年(昭和61年) 1. 53 1987年(昭和62年) 1. 08 1. 01 1. 99 1988年(昭和63年) 3. 16 1989年(昭和64年/ 平成元年) 1. 85 1. 69 3. 93 1990年(平成 0 2年) 2. 90 3. 74 1991年(平成 0 3年) 2. 91 3. 27 1992年(平成 0 4年) 1. 52 2. 26 1993年(平成 0 5年) 1. 20 1. 14 1. 62 1994年(平成 0 6年) 1995年(平成 0 7年) 1. 06 1. 65 1996年(平成 0 8年) 1. 19 1. 92 1997年(平成 0 9年) 2. 12 1998年(平成10年) 0. 77 1. 75 1999年(平成11年) 0. 72 1. 72 2000年(平成12年) 2001年(平成13年) 0. 81 2002年(平成14年) 0. 74 1. 国内統計：有効求人倍率｜新型コロナが雇用・就業・失業に与える影響（新型コロナウイルス感染症関連情報）｜労働政策研究・研修機構（JILPT）. 94 2003年(平成15年) 2. 10 2004年(平成16年) 1. 98 2005年(平成17年) 1.
48倍、新規学卒者とパートタイム労働者を除く一般労働者で0.
27 京都府 0. 97 1. 55 大阪府 1. 65 兵庫県 0. 95 1. 31 奈良県 1. 45 和歌山県 1. 00 1. 27 中国 鳥取県 1. 58 島根県 1. 35 1. 70 岡山県 1. 41 1. 91 広島県 1. 20 1. 81 山口県 1. 47 四国 徳島県 1. 39 香川県 1. 73 愛媛県 1. 19 1. 57 高知県 1. 24 九州・沖縄 福岡県 1. 45 佐賀県 1. 22 長崎県 0. 13 熊本県 1. 52 大分県 1. 45 宮崎県 1. 34 鹿児島県 1. 11 1. 35 沖縄県 0. 71 1. 11 出典:総務省統計局「労働力調査 長期時系列データ」より ※季節調整値 すべての都道府県で有効求人倍率は減少。中でも東京都は最も減少し「1. 23」倍に。東京を除く首都圏(埼玉、千葉、神奈川)はいずれも「1」倍を下回りました。最高は福井県「1. 57」倍で、岡山県「1. 41」倍、岐阜県「1. 37」倍と続き、最低は沖縄県の「0. 71」倍となっています。 【併せてチェック】47都道府県ランキング 10年で労働力が「増えた県」「減った県」≫ 職種別有効求人倍率 2021年1月 2020年1月 職種計 1. 05 1. 40 建築・土木・測量技術者 6. 24 6. 86 情報処理・通信技術者 1. 28 2. 30 一般事務 0. 25 0. 37 商品販売 1. 有効求人倍率とは 2019年12月. 33 2. 13 営業 1. 63 1. 95 介護サービス 3. 30 3. 72 接客・給仕 1. 31 3. 02 生産工程 1. 56 輸送・機械運転 1. 88 2. 68 出典:厚生労働省「職業安定業務統計」より ※実数(常用 ※パートを除く) ※職種計および9職種をピックアップ すべての職種で前年同月よりも有効求人倍率が下がっています。職種計の有効求人倍率は「1. 05」倍。職種別で最も倍率が高かったのは、建築・土木・測量技術者で「6. 24」倍、次に介護サービスの職業が「3. 30」倍が続きます。前年同月比で最も下落幅が大きかったのは接客・給仕で、マイナス「1. 71」ポイントとなりました。 完全失業率(年別平均)の推移 ※単位は% ※出典:総務省統計局「労働力調査 長期時系列データ」より ※完全失業率は季節調整値 2020年は2.
42ポイント下降し、「1. 18」倍でした。リーマンショック以降は2018年まで右肩上がりでしたが、2009年以来11年ぶりの大幅減少となりました。リーマンショック時(2008年~2009年)の下げ幅は0. 41ポイント、2019年~2020年の下げ幅は0. 42ポイントとなっており、ほぼ同様の下がり方をしています。依然として有効求人倍率は「1」を上回っており、求職者より求人数が多い状況と言えます。リーマンショックの際は以前の水準まで戻るのに4年かかりました。今回の落ち込みの回復はどのくらいかかるのか、今後の数値変化に注目です。 2020年(月別)の有効求人倍率の推移 2020年の有効求人倍率を月別で比較したグラフです。1月から新型コロナウイルス感染症の拡大が認識され始め、それ以降は徐々に減少傾向に。5月は下げ幅が大きく「1. 2」倍まで減少しました。第1回目の緊急事態宣言(4月7日~5月25日)の時期と一致するため、新型コロナウィルス感染症の影響と考えられます。2020年で最も有効求人倍率が低かったのは9月の「1. 03」倍。それ以降はほぼ横ばいのまま、「1. 06」倍で2020年を終えました。 全国・都道府県別の有効求人倍率を、2021年1月と前年同月で比較しています。 都道府県別 有効求人倍率 都道府県 2021年 1月 2020年 1月 北海道 北海道 1. 01 1. 18 東北 青森県 0. 96 1. 12 岩手県 1. 07 1. 26 宮城県 1. 22 1. 48 秋田県 1. 31 1. 43 山形県 1. 15 1. 37 福島県 1. 21 1. 44 北関東 茨城県 1. 26 1. 56 栃木県 1. 06 1. 31 群馬県 1. 16 1. 52 首都圏 埼玉県 0. 88 1. 23 千葉県 0. 85 1. 26 東京都 1. 23 1. 96 神奈川県 0. 75 1. 08 甲信越 新潟県 1. 28 1. 53 山梨県 0. 99 1. 31 長野県 1. 17 1. 48 北陸 富山県 1. 24 1. 61 石川県 1. 有効求人倍率とは - コトバンク. 73 福井県 1. 57 1. 93 東海 岐阜県 1. 37 1. 84 静岡県 0. 98 1. 38 愛知県 1. 03 1. 69 三重県 1. 10 1. 44 関西 滋賀県 0. 86 1.