大家の奥様でご自分で髪洗う習慣がないならしょうがないですけど (一昔流行った"巻き髪スタイル"だと3・4日シャンプーしない、って不潔極まりない話がありましたが) セットしてスプレー整髪料をそのままにして一晩過ごすのは不潔だし、ダメージの原因ですよ ちゃんと就寝前には、髪のメンテナンスした法がいいと思いますけど・・・ シティホテルなら併設のヘアサロンで翌朝セットし直して貰う事も可能です 持ち帰られて消えることを前提に備え付けてます。 というより、置いて行かれても捨てるだけです。使いかけの物をほかのお客さんに出すわけにいきませんもの。 もし、ほかにも持って帰ってよいものかどうか判断に迷う品物があったら、遠慮なく客室係かフロントに電話して聞いてください。別にバカにされたりしませんから。 ドラッグストアでもトラベルサイズなどで、20ml~30mlくらいのサイズのシャンプーやリンスを売っていますよね。ああいうサイズのものは持ち帰りOKです。 ロクシタンだったのでしたら、持ち帰りOKだと思います。 他に持ち帰り可能なものはブラシ、シャワーキャップ、歯ブラシセット、レザー、コットン、綿棒、ヘアゴムなどです。 1人 がナイス!しています 使いきりサイズのシャンプー&リンスや、歯ブラシ・櫛等は持ち帰りOKです。
ホテルに泊まった時に「アメニティを持ち帰りたいけど、どこまで持ち帰っても大丈夫なのかな?」 って悩みませんか?
お礼日時: 2014/5/11 23:29 その他の回答(4件) ID非公開 さん 2014/5/11 22:49 使い切りサイズの個別包装の物なら持ち帰りOKですが、ボトルとなると多分備品では? 「ホテルのネットにもアメニティの持ち帰りはダメだとは書いていませんでした」って、常識で考えれば判ることをいちいち書かないでしょ!? ボトルサイズが判りませんが、シャンプーやリンスはNGだけど、化粧品なら持ち帰りOKという考えに至るのが理解できません。 勿論、リネン類もダメ。 持って帰って良いのは、使い切りサイズのアメニティーです。 こんな感じのものならOKです。 その他、無料のお茶類・持ち帰りOKのスリッパ。 1人 がナイス!しています ここまでマジに書かれると逆に驚きです。 気がついて呼び止めるのは当然のこと。 それが初めてってことは、ただ気付かれなかっただけでしょう。 使いきりの小物ならともかく、市販されているようなボトルを持ち帰っていいかどうか考えないのでしょうか?
プライベートと仕事で使用しているスマホが壊れたので、 新しく携帯電話を購入予定でございます。 通常の通信費は按分して経費として計上するのは分かりますが、 携帯電話の端末代(仮に10万円)の場合、これも経費として計上は可能でしょうか。 お聞きしたいこと 1. 携帯電話の端末代も経費として確定申告は可能でしょうか。 2. 経費として確定申告出来る場合、按分率はどの位でしょうか。 ※プライベート7割、仕事3割でございます。 3. 携帯電話の端末を分割で購入した場合、確定申告時にはどのような書類が必要でしょうか。 宜しくお願い致します。 本投稿は、2017年07月07日 02時02分公開時点の情報です。 投稿内容については、ご自身の責任のもと適法性・有用性を考慮してご利用いただくようお願いいたします。
なお、ドコモショップへは事前予約が可能。 パソコンでドコモログイン登録しておけば、いつでも自分で分かる んだって。親切に教えてもらった。 ・ドコモさんとの確定申告的な会話 ドコモショップでは、「確定申告するので携帯代の金額が知りたい」と言うと、話が早い。 ドコモ「証明書の発行ですよね。直近3カ月分のみのデータしかお出しできず、かつ有料となりますが構いませんか?」 私「いえいえ、証明書は不要です。知りたい金額だけメモできれば充分ですので! (消費税免税だし銀行引き落とし)」と説明。 その後、ドコモへ電話して3ヶ月以前のデータの数字を教えてもらった。 私「確定申告するので利用金額が知りたいです」 ドコモ「支払月ベースでお答えしますね」 私「ん?12月利用分は1月支払ですよね。発生主義の考えから、利用月ベースで金額を教えて頂けますか?」 ドコモ「ん?確定申告で利用するんですよね?支払月ベースでお伝えしますよ?」 私「ん?…あのー恐れ入りますが、 確定申告の方は支払月ベースで計算する方が多いのでしょうか?
スポンサーリンク 携帯電話代など通信費の経費計上の注意点 備え付けの電話料金や携帯電話(スマートフォン)代も、当然ながら経費に計上することが可能です。 携帯電話(スマートフォン含む)を2台持っていて、どちらか片方を完全に業務用にし、もう一方をプライベート用に完全に分けている場合はもちろん業務用の携帯電話料金を100%経費に計上することができます。 また、もう一方のプライベート用に関しても、プライベート用とはいえ、業務に関わる電話をしていることもあれば、その分を按分して経費に計上することができます。 携帯電話を1台だけ持っていて、業務用とプライベート用両方で使用している場合も同様に按分して計上するのが税務上の原則となっています。この場合の按分の割合は家賃同様6割程度なら問題ないでしょう。また、それを越える割合を計上するにしても、証明できる何かがあれば問題ありません。固定式の電話に関しても同様です。 パソコンやタブレットなどの通信費に関しては、税務署側でも電話以上にプライベートよりも業務で使用している可能性が高いと考えられるようなので、通話料よりも按分の割合を高くしても問題ないでしょう。 >> NEXT 書籍代の経費への計上 >> 個人事業主の税金と節税(経費)TOP
誰もが仕事で使うようになったスマートフォンですが、携帯代は経費にできるかどうか悩んでいる方も多いでしょう。通話代も含めて経費にできるうえに、プライベート用と使い分けることでさまざまなメリットがあります。今回は携帯代や電話代を経費にする方法について紹介します。 携帯代や電話料金にかかる費用を経費にできる場合 ①会社がビジネスの用途で携帯を支給した場合 ②従業員が個人用の携帯電話を業務で使用した場合 ③役員や個人事業主が仕事用と私用に同じ携帯を使用した場合 携帯代や電話代を仕訳する際の勘定科目 固定電話の設置費用・携帯の機種費用は「消耗品費」か「固定資産」 通話料などの費用は「通信費」 携帯代や電話代の仕訳方法 携帯代の経費化を考える際に知っておくべきポイント ①携帯は法人契約するべき ②用途を明確にして証拠を残す 携帯代の経費化に関するまとめ
事業と生活の明確な区別がつけづらい個人事業主の方は、「何がどこまで経費になるのか?」「これは計上しても良いのか?」と迷うことが多々あるかと思います。 事務所兼自宅となっている住居に関連する費用や、自家用車の車両費やガソリン代、そして、個人の携帯に関する費用などは、特に悩む方が多いのではないでしょうか。 今回は、個人携帯の電話代や通信費を経費扱いにできるのかどうか、計上する上で迷っている個人事業主・法人の方向けに、ポイントをお伝えいたします。 1. 経費になるもの・ならないもの 携帯に関連する費用を経費として計上するには、何のカテゴリーとして計上できるのかを確認する必要があります。 そこで、経費として扱えるカテゴリーと扱えないカテゴリーの区別を、再度確認してみましょう。 経費になるもの 経費になるものの例としては、 消耗品費(10万円未満の物品や、10万円以上でも使用可能期間が1年未満の物品の購入費用など) 通信費(インターネットの回線使用量や電話料金など) 水道光熱費(電気代や水道代など) 地代家賃(家賃や更新料、火災保険料など) 車両費(修理代、駐車場代、保険料など) 新聞図書費(新聞や雑誌の費用、情報サイトの利用料など) などがあります。 直接業務に関わり、客観的にみて事業に必要であると分かるものは経費として計上することができます。 経費にならないもの 経費にならないものの例としては、 個人事業主の給料 事業に関わらないプライベートの費用 この他にも、客観的にみて直接事業に必要がないとみなされるものは、経費として計上することはできません。 2. 携帯料金は経費になる? 個人事業主です。妻の携帯電話料金を経費に出来るか相談です。専業主婦の妻... - お金にまつわるお悩みなら【教えて！ お金の先生】 - Yahoo!ファイナンス. それでは、個人が所有している携帯の料金は、経費になるのでしょうか。 結論としては、個人契約している携帯にまつわる料金の「費用の一部を経費にすることが可能」で、仕事で使用した分だけ「通信費」として経費に組み込むことが可能です。 業務で使用している毎月の電話代・インターネット料金・郵便料金は、通信費の勘定科目で経費にすることができます。ただし、個人事業主の場合は、スマホをプライベートと業務の両方で使用するケースが多いため、「家事按分」をすることで一部を経費として扱います。 消費税区分は原則「課税」ですが、国際電話やエアメールは「免税」となります。郵便切手は、日常的に使っている場合、購入時に「課税」で経費計上して大丈夫です。 家賃や光熱費、車両代なども同様で、生活用と事業用にかかった費用を計算して分け、「家事按分」として経費計上できます。 3.
仕事でケータイを一切使ってない人っていますか? 携帯電話代、スマホ代も当然経費にできます。 スマホやケータイを仕事で使うのは、今や当たり前です。 個人事業主では、仕事とプライベート、どちらも携帯電話1台で共用の人が多いと思います。 ネットで内職する主婦でも、スマホで事業の情報収集などをしているはず。 この携帯電話代は、当然事業の経費になります。 だって、仕事で使ってるんですから。 もちろん私も、スマホを事業の経費にしています。 スマホの経費、事業割合の按分はどのくらい? 事業で使っている割合で按分して、ケータイ料金も経費にしましょう。 仕事とプライベート共用のスマホ・携帯電話の場合は、全額は事業の経費になりません。 仕事で使った分の割合だけが、事業の経費になるんです。 その仕事で使う割合は、自分で決めていいんです。 ほとんど仕事で使うなら携帯電話代の90%を経費に。 半分くらいの人は50%を経費に。 もちろん、仕事専用の携帯電話であれば、100%事業の経費でOKです。 ほとんど仕事で使用、90% 仕事とプライベートの半分くらい、50% プライベートが多め、25% 実際は、これくらいの割合がオススメです。 家事按分、生活費を経費にして節税しよう。 たくさん税金払うの好きですか? 税務署へ説明する根拠は?
経費というのは、 あくまで仕事に関係する支払い に対してのものです。 例えば、携帯電話をプライベートで9割、仕事で1割ほど使用するとします。 この場合、経費に計上できるのは通信費の1割分だけなのです。 当然、公私で使用している個人携帯の通信費を全て法人用として経費にすれば、 「脱税」 として処罰される可能性があります。 それ以前に、お金の公私混同は 社会的信用を失う行為 なので、決して行わない事をおすすめします。 ただ、正直なところ個人携帯をどれほどの割合で仕事に活用しているのかを把握するのは難しいもの。 現実は、かなり大雑把に処理されていることがほどんどだと考えられます。 個人携帯でも法人用として経費にできるのは、個人事業主にとっても法人にとっても嬉しいことかと思います。 ただ、先述した通り、公私の割合を把握するのはほとんど不可能と言えます。 そこでおすすめなのが、 携帯の法人契約! 個人携帯を法人携帯として契約する事で、全て経費として計上することができます。 また、数台から数十台、時には数百台単位の 携帯の請求・経費の処理 も1度に行うことが可能になります。 そもそも、個人事業主は携帯の法人契約できるの? 確かに本来、法人契約は法人同士が取り交わすもの。 法人ではない個人事業主にはできない契約方法の1つです。 ただ、実は 個人事業主でも携帯の法人契約を行うことは可能 です。 必要なのは、 青色申告書または開業届!