※写真をクリックすると、動画の再生が始まります。 プロフィール インタビュー02 診断時:45歳 インタビュー時:47歳(2008年1月) 首都圏在住。2006年に乳がん(非浸潤がん)と診断され、左乳房切除術を受けた。現在外来にて経過観察中。夫と2人の子どもがおり、専業主婦。乳がんの治療を受ける前に子宮筋腫を患っていた。 詳しいプロフィールを見る 語りの内容をテキストで読む 私の場合は、まあこれ結論として、えーと、3.
DCISに対する治療指針 ここでは以上の見識を踏まえて、姫路赤十字病院乳腺外科として、現在は乳ガン症例全体の20%も存在しているDCISへの対応をまとめたい。 まず生検でDCISと診断された場合、25%は浸潤癌を早期ガンと誤っている可能性があることを理解していただく 原則として"乳房全摘術"を勧める。同時再建は可能であり、それを選択することもできる。(ちなみに乳頭と皮膚を完全に温存する手術を"皮下乳腺全摘"と呼称するが、これは全摘手術ではなく、部分切除の一種であるとする。) 温存切除を希望される場合、たとえばマンモグラフィーで石灰化がどれくらいの範囲に存在しているか? 造影MRIでそれくらいの範囲に染まりがあるか?で切除範囲の"推察"ができる。これにより40%を超える切除が必要であるならば、変形が著しくなることが予想される。やはり先に戻り、全摘を勧める。 マンモグラフィー、MRIによるDCISの進展"範囲"の"推察"は精度が乏しく、最終病理診断で断端陽性と診断されてしまう可能性が高いことを納得してもらったうえで、さらに40%以下の切除で対応できると判断すれば、温存切除で対応する。 温存切除であるので、術後、放射線治療は必須とする。ホルモンレセプターが陽性であればホルモン剤は使用する。これは再発予防とするのではなく、再びDCISや、乳癌が発生することを防ぐ意味合いとして投与を勧める。そのため、10年への延長投与も考慮する。 断端陽性であった場合、ホルモンレセプター陽性、コメド壊死なし、HER2陰性、組織学的な異型度低、を全て満たしたときのみ追加切除を行わず、放射線治療とホルモン剤治療を行いつつ、厳重経過観察で対応する。 乳房全摘をしても、乳頭温存、皮膚の温存を行ったときは、部分切除として扱う。 この後は10年以上(一生と考える)の厳重な経過観察が必要であり、対側も含めて10%程度の方でまたガンが出来てくると考える。こうしたことも含めて、DCISで治療を受け、何らかの形で乳ガンで亡くなる確率はおそらく2-3%程度と考えられる。
非浸潤がんで死ぬことはない! がんは周囲の組織に「浸潤」つまり染み込むように広がり破壊する性質があります。これを「浸潤がん」と言います。しかし「非浸潤がん」は乳管外に浸潤せず、乳管の中に留まっています。遠隔転移も起こさないおとなしいがんですので、命に関わることはありませんが、きちんと取れば治るがんなので、見つかった時点で治療をすることをお勧めします。 1. 非浸潤がんは増えているのですか? 非浸潤がん と診断される患者さんの数は、この10年の間に5倍に増加し、検診で発見される 乳がん全体の19~26%を占めています 。その理由は、マンモグラフィーの検診数の増加および精度の改善によって、 ●浸潤がんになる前の早期の段階で見つかった ●今まで見つからないまま放置されていたがんを見つけてしまうようになった のいずれかと言われています。 2. 非浸潤がんはどのように見つかりますか? 非浸潤がんは以下のようにして指摘されます。 検診で発見(60~70%) 検診でマンモグラフィーを取ったときに微小石灰化(小さな砂粒のような石灰化)を指摘されます。 自分で見つける(5~15%) 乳頭分泌 (乳頭から血液が出て気づく)、しこりを触れる、 パジェット病 (乳輪になかなか治らない湿疹ができる)によって見つけます。 生検時に発見 (10%) 良性と思って生検(組織を取って調べる)したときにたまたま見つかります。 3. 検診で「非浸潤がんの疑い」と言われました。どうしたらよいのでしょうか? マンモグラフィー(乳房のレントゲン検査)で石灰化を指摘されたとき 検診のマンモグラフィーで見つかる石灰化のほとんどが良性で、がんではありません。そのレントゲンを乳線専門医に診てもらいましょう。 乳腺専門医に「非浸潤がん」と言われたとき 非浸潤がんが疑われる場合は、必ず生検(針生検か外科的生検)で組織を調べましょう。確定診断されるまで手術を受けてはいけません。 生検で「非浸潤がんの疑い」と言われたとき 非浸潤がんの病理学的診断は難しいため確定診断がつかず、「疑い」と言われることがあります。経験のある病理専門家に再診断を依頼すべきです(信頼度5)。 4. 非浸潤がんの手術を受けますが、乳房温存は可能でしょうか? 非浸潤がんは全乳房切除術と乳房温存術のいずれを選択しても生存率は良好です(信頼度3)。しかし、以下の理由で乳房全摘術を勧められることがあります。 取り残し 非浸潤がんに対する乳房温存術の45%で取り残しがあります(信頼度3)。 大きく取らなければならない 非浸潤がんはマンモグラフィーに写っている微小石灰化領域を2㎝以上超えて広がっています。 局所再発率が高い 乳房温存術の局所再発率は15~60%で、全乳房切除術の2%未満より高率です。局所再発の約50%は浸潤がんです。 5.
4倍に拡大。日本国内だけでも、0. 5兆ドルから2.
脱炭素の実現に向けて、二酸化炭素(CO2)に値段を付ける「カーボンプライシング」の導入機運が世界で高まってきたと、日本経済新聞が報じている。報道によると、CO2排出量に応じて企業や家庭に税金を課す「炭素税」や、CO2を多く出す企業が、減らした企業からお金を払って排出枠を買い取る「排出量取引」が代表例だという。脱炭素関連企業が注目されそうだ。 < 1407 > ウエストHD{太陽光発電システムの施行、電力小売など展開} < 1436 > フィット{投資用小型太陽光発電所など建設} < 3647 > G3HD{太陽光発電所の開発や売電、転売等を手掛ける} < 6255 > エヌ・ピー・シー{太陽電池検査装置など手掛ける} < 9519 > レノバ{再生可能エネルギー発電を手掛ける} ※この記事は、無料のスマートフォンアプリ「FISCO」に先行配信された記事を転載したものです。 《FA》
2021年9月1日、新たな行政機関としてデジタル庁が発足します。日本政府は「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を策定し、脱炭素化社会の実現に向け、さまざまな取り組みを支援しています。「デジタル庁」の発足により、デジタルトランスフォーメーション(DX)が推進され、脱炭素化とカーボンニュートラルの実現にどのような影響を与えるのか、今回はそのヒントを探ります。 デジタル庁発足で急務となる製造業のDX 2021年9月1日、新たな行政機関としてデジタル庁が発足します。その影響は産業界にも及び、製造業のDXを促進する可能性があります。 デジタル庁が創設された背景には、仮想空間と現実空間を行動に融合させて、経済発展と社会的課題の解決を両立する「Society5. 0」というビジョンがあります。デジタル庁は、ニューノーマルの時代にふさわしいデジタル社会を築くため、今後5年で必要なインフラを整備するという目標を掲げています。 デジタル庁のミッションの1つは、行政の電子化です。デジタル庁は、政府のDX関連予算を一括で管理する方針を示しており、政府の情報システムを統合し、使いやすい行政サービスの提供に加えて一般企業とのシステム連携を容易にする取り組みも行います。さらに、データ利活用の促進も掲げており、医療、教育、防災など、生活に密接に関連する分野のDX化にも力を入れるとしています。 行政の急速なDX化は、一般企業にも大きな影響を与える可能性があります。すでに製造業では、IoTなどを活用してモノ作りの高度化を目指す「インダストリー4.
東京五輪 環境配慮が未来への遺産に 水素やリサイクル技術 排出量実質ゼロ達成 日本のメダルラッシュに沸く東京五輪は環境への配慮が未来へのレガシー(遺産)として残される大会だ。日本の得意分野ともいえる水素関連やリサイクル関連で、大会スポンサーのトヨタ自動車やアシックスなどが最新の技術を提供。東京大会に伴う二酸化炭素(CO2)排出量は実質ゼロとなる。世界中で脱炭素化への関心が高まる中、東京大会は環境問題への対応を重視した大規模イベント開催の新しい姿を描く。 東京五輪の環境分野における理念の象徴のひとつが、23日の開会式の最後に五輪史上初めて水素によってともされた聖火だ。 燃焼時にCO2を排出しない水素は酸素と反応させて発電する燃料電池にも利用できる。太陽光発電の電力を使って福島県浪江町で製造された水素などをENEOSが東京大会向けに供給し、東日本大震災からの復興と脱炭素社会の実現をアピールする。 今回の五輪ではエコカーも積極的に活用される。トヨタは公式車両3340台を提供。このうち9割は燃料電池車(FCV)や電気自動車(EV)などの電動車が占める。選手村では自動運転もできるEV「e―Palette(イーパレット)」17台を使った24時間の移動サービスも提供している。
"紙のまち"として知られる愛媛県の四国中央市で28日、脱炭素に向けた協議会の初会合が開かれ、2050年までに二酸化炭素の排出ゼロを目指すことを確認しました。 四国中央市に本社を置く製紙メーカー、大王製紙と丸住製紙などは先月、2050年までに二酸化炭素の排出ゼロを目指す協議会を設立しました。 28日は四国中央市で初めての会合が開かれ、協議会に参加する政府系金融機関、日本政策投資銀行の担当者が講演しました。 この中では、脱炭素をめぐる最新の動きや、四国地方は県内総生産当たりの二酸化炭素の排出量がほかの地域に比べて多く、特に産業部門では中国地方に次いで全国で2番目に多いことが紹介されました。 そのうえで、担当者は排出量の削減には自社だけでなく運送などを含めたサプライチェーン全体で取り組む必要があると訴えました。 協議会では製紙会社の自家発電の燃料を石炭から将来的に水素を中心としたものに切り替えることなどを通じて、2050年までに二酸化炭素の排出量を実質的にゼロにすることを目指しています。 ページの先頭へ戻る
2021年7月29日 4時42分 東京証券取引所などを傘下に持つ「日本取引所グループ」は、再生可能エネルギーの電力の導入を進めることで、グループ全体の二酸化炭素の排出量を2024年度までに実質ゼロにする目標を打ち出しました。 これは、日本取引所グループの清田瞭CEOが28日の記者会見で明らかにしました。 この中で、清田CEOは「気候変動に対応するため、2024年度までにグループ全体の消費電力を再生可能エネルギー由来のものに切り替える。二酸化炭素の排出量を実質ゼロにする『カーボンニュートラル』を達成する」と述べました。 具体的には、ことし秋以降、再生可能エネルギーの電力の導入を進めるほか、来年度には使用済みの食用油を活用したバイオマス発電所をみずから保有し、電力を調達する計画です。 東証などを傘下に持つ日本取引所グループは、取り引きに必要な大型のシステムを稼働させているため、年間で家庭の5000世帯分にあたるおよそ1万4000トンの二酸化炭素を排出しているということです。 上場企業が気候変動への対応を迫られる中、日本取引所グループとしてもカーボンニュートラルの実現に向けて取り組む姿勢を率先して示すねらいがあります。