4. 貯蓄目的で生命保険を利用する 生命保険は貯蓄目的でも活用できます。終身保険や個人年金保険など、様々な貯蓄型保険が販売されています。 特に、米ドル建ての保険や、保険料の一部を特別勘定をして運用する変額保険は、お金を効率よく増やせる可能性が高いものです。 ただし、これらはいずれもリスクがあり、そのリスクを抑える最も良い方法は、できるだけ長期間、最低でも15~20年間加入することです。 詳しくは「 終身保険とは?今だから知っておきたい本当の活用法と選び方 」「 個人年金保険を考える時に必ず知っておきたい種類と特徴 」をご覧ください。 子どもの学費や、自分の老後資金を15~20年間かけて貯めたいと考えているのであれば、年齢に関係なく加入を検討してみる価値はあります。 まとめ 生命保険は基本的に加入年齢の上限が決まっています。主要な保険は満80~90歳が加入できる上限の年齢となっています。 また、年齢のカウント方法が保険会社によって違うので、よく確認することが重要です。 生命保険に加入すべき年齢については、加入率などのデータに惑わされず、自身の置かれている状況、特に、守らなければならない家族がいるかどうか、相続対策をする必要があるか、保険で積立をすることが有効なのか等によって決まります。
インフレ発生時のリスクが高くなる 長期的に加入することになる生命保険は、インフレが発生した時のリスクが高いといわざるを得ません。 インフレとは、物の価値が高くなることで相対的にお金の価値が下がることをいいます。 生命保険を契約する際、将来的に受け取れる保険金の金額を決めるのが一般的で、たとえインフレが発生しても受け取れる金額は変わりません。 たとえば、今までは100円で買えた飲み物1本が、インフレが発生したことで200円になった場合を考えてみましょう。 単純に見れば、飲み物の価値が2倍になったように見えますが、お金の側面から見ると200円分のお金を出さなければ飲み物が買えないほどにお金の価値が下がってしまった状態と言い換えられます。 保険金として100万円が支払われる保険に加入している時、今なら1万本の飲み物が買えるのに、インフレが発生すると10万円の価値が半減してしまうため、5, 000本の飲み物しか買えない計算となってしまうのです。 上記は物品の購入代金を例に出しましたが、病院での医療費などでも同様のことがいえるため、 インフレが発生した場合には契約当時のままの生命保険では十分な保障が受けられなくなる可能性があります 。 デメリット3. すぐに解約すると損をする 生命保険の中には、途中で解約をしてもそれまでに払い込んだ保険料が返ってくる「解約返戻金」が受け取れる保険商品があります。 解約返戻金は、それまでに払い込んだ保険料の総額に解約返戻率を掛けた金額が支払われます。 保険料の払込期間を満了すると、解約返戻率が1倍を超える場合もあるので、途中で解約せずに契約し続けていれば支払ってきた保険料以上の金額が受け取れる可能性があります。 ただし、逆にいえば保険料の払込期間を満了するまでは解約返戻率が1倍を超えることはないので、払い込んだ保険料よりも少ない額の解約返戻金しか受け取れません。 つまり、 すぐに解約をすると払い込んだ保険料が元本割れを起こしてしまう のです。 一度契約した生命保険は、定期的に見直しを行いながら、なるべく解約をしないように心がけることが大切です。 生命保険を検討すべき3つのタイミング 生命保険を検討すべきタイミングは、人生の中で大きく3つあると言われています。 1. 就職した時 就職をしたことで親元を離れて暮らすようになる人も多いかと思います。 それまでは食事や家のこと、税金や保険のことを気にする必要はありませんでしたが、一人で暮らすようになれば親からの経済的な支援は受けられません。 また、 若いうちは収入が少ないことから、病気やケガが原因で長期的な入院ともなれば、高額な入院費用を支払うことは難しい でしょう。 そうした場合に生命保険に入っていれば、支払われた保険金を使って経済的な負担を緩和しながら治療に専念できます。 そのため、まずは 就職をしたタイミングで生命保険の加入を検討することをおすすめします 。 2.
1% 万一のときの家族の生活保障のため:49. 5% 万一のときの葬式代のため:15. 4% 老後の生活資金のため:10. 生命保険 何歳からがよい. 8% 貯蓄のため:8. 6% 生命保険の加入目的としては「医療費や入院費に備えるため」「万一のときの家族の生活保障のため」の2つの理由が大半を占めています 。 医療費に関しては、全日本国民が加入している「公的医療保険」によって3割負担で病院を受診できますが、 公的医療保険では入院費用や入院中の食事代、交通費、差額ベッド代まではカバーできません 。 また、がんを含む三大疾病に罹患した場合は長期的な通院や入院が必要となることが多く、治療を行うためには多額の費用がかかります。 こうした費用に備えるため、生命保険に加入する人が多いものと考えられます。 同様に、自分に万が一のことがあれば遺された家族が生活に困る可能性が高いので、死亡保障を備えるために生命保険に加入している人も多いです。 年代別の年間払込保険料(全生保) 生命保険は保険商品によって保障対象が異なるため、ひとりで複数の保険に加入しているケースも多いです。 そこで、生命保険文化センターが公表する「 平成30年度 生命保険に関する全国実態調査 」から年代別の年間払込保険料を確認していきましょう。 年代別の年間払込保険料を見ると、 20代では年間で23. 3万円 となっており、ひと月あたり約2万円の保険料を払い込んでいることがわかります。 30代前半では29. 8万円、30代後半では38万円 と一気に払込保険料が増えており、ひと月あたりおよそ2. 5〜3万円程度の保険料を負担しながら暮らしています。 30代になると保険料が一気に高くなっていますが、結婚や出産に加えて一戸建てや車の購入費用、子供の教育資金などが必要となることから、保障額の増額や別の保険に追加で加入していることが要因だと考えられます。 なお、これらはあくまで平均額なので、実際に払い込む保険料は保険商品の種類や保険会社、保障額によって異なります。 上記の金額より高い場合もあれば安くなる場合もあるので、参考程度に留めておくようにしてください。 年代別の入院給付金日額 医療保険に加入する場合、入院した時に支払われる1日あたりの給付金のことを示す「入院給付金日額」を決めることになります。 これから初めて医療保険に加入する人は、入院給付金日額をいくらにすれば良いかがわからないかと思うので、年代別の入院給付金日額を見ていきましょう。 出典: 生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」/平成30年度 入院給付金日額は、20代では5, 000円~7, 000円未満に設定している人が一番多い ことがわかります(41.
終身保険の加入目的の一つとして、昔から「自分の葬儀費用を家族に残すため」というのがあります。葬儀費用を終身保険で用意するメリットは何かあるのでしょうか?また、葬... 続きを見る 死亡保険の中でも終身保険に関しては死亡保障目的ではなく貯蓄目的で加入することもあります。そうした場合、若いうちに加入すると保険料が安いということが大きなメリットとなります。しかし、保険料が固定でかかってくるので、子供が新たに生まれたり住宅を購入したりして支出が増えた場合に保険料の支払いを続けられなくなるリスクもあります。終身保険は早期解約すると元本割れしてしまいますので保険料が最後まで支払い続けられる水準かはよく検討してみるのがよいでしょう。 終身保険で貯蓄できるって本当? 生命保険の加入年齢｜年齢制限と加入に適切な年齢 | 保険の教科書. 保険の検討をしているときに、貯蓄性がある保険として終身保険を勧められることがあります。しかし、「保険で貯蓄をするという考えはやめた方が良い」という言説も多く聞き... 続きを見る まとめ 死亡保障を生命保険で準備していると回答した人の割合からすると、多くの方は20代から30代にかけての間で死亡保険に加入するようです。しかし、自分の死亡後に生活に困る人が出てこないのに死亡保障を用意する必要もありません。何歳かにとらわれるのではなく、結婚や子供が生まれたタイミングなど死亡保障が必要となったタイミングで検討するのがよいでしょう。そして、検討する際には各社の保険を資料請求して比較してみるのがよいでしょう。 著者情報 堀田 健太 東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。