【 Cinecdocke 】 さん [DVD(邦画)] 3点 (2015-07-09 19:19:18) 13. 《ネタバレ》 大人向けの映画だとしてレビューします。これはダメです。新海作品の良さは、中二病的な妄想でありながらも背景描写の美しさによって、ギリギリ受け入れることが出来る点にあると個人的に思っていますが、本作品にはその新海作品独特の背景の美しさがありません。「xxxとはxxxなのだ」とか、いちいち説明を入れなければ分からない背景、何が目的で旅をしているのか分からない主人公など、中二病的な妄想が2時間続きます。しかもラピュタやナウシカなどジブリ作品で見たような登場人物や風景ばかりが続き、独創的なデザインもありません。さらに、辻褄の合わないことや疑問に感じることも多く、伏線かな、と思ったら回収されず、特に意味がないことが分かります。何よりナウシカに出てくるテトのような小動物の声が不自然すぎてイラっときます。しょーもなさすぎる、というのが正直な感想です。 【 Keytus 】 さん [DVD(邦画)] 2点 (2014-08-13 23:11:52) 12.
」 カエル「同じ模倣であっても庵野秀明がエヴァやトップやゴジラを作るくらいまで行けば大したもんだけどね」 主「あれはまた異常だけどね。 だからこの作品においてはっきりしたのは、あまり極端な異世界描写をするよりも、現実描写をしたほうが向いているということじゃない? 」 3 この作品で成長したもの カエル「 じゃあ、この作品の意味ってなかった? 」 主「 トンデモナイ!!
押井守でも手を出してみる?」 主「押井さんか……ファンも熱いし怖いけれど、実は今語りたいことも多い監督だから、いいかもね。まずは『 スカイ・クロラ 』から語ってみようかな」 カエル「お! 賛否が分かれる作品から! !」 主「そのためには日本の歴史を振り返る記事は2万文字は書かないといけないから、いつになるかわからないけれど……」 カエル「……その情熱を少しは小説に向けられたら、君、きっと今頃作家になれているんじゃないかなぁ?」 新海作品はこちら。 Amazonレンタルだと100円の商品もあって安い!
おはようございます。 では、昨日の続き。 過去の記事をご覧いただくと、サラッと書いてあるのですが、ま、ネタがないので、もうちょっと細かくしてみましょうね~^^; まず、定款では本店を定めなければなりませんね。 しかし、一般的には、本店の具体的な所在場所まで定める会社はほとんどなく、最小行政区画まで定めていると思います。 過去の例で申し上げますと、有限会社の場合は定款に具体的な所在場所まで定め、株式会社では最小行政区画までを定めるということになってましたね。 何故か。。。 有限会社、今で言うと、取締役会非設置の株式会社と特例有限会社ですけど、株主総会で何でも決められるし、取締役会ってのがないし、だったら、株主総会で定款変更と本店移転の決議を一緒にやっちゃった方が簡単じゃないの? ということだったのかなぁ~。。。? でも、不思議なんですが、昔の有限会社はそうだったのに、現在の取締役会非設置の株式会社はそうなっておりません。 「株式会社の定款はこういうもんだ」 的なイメージとかあるんでしょうかね? ま、個人的には、例の「ナントカ法令」さんの雛形がそうなってたからじゃないかしらね~? 特例有限会社本店移転登記 必要書類. と思ってます^^; そして、最小行政区画と言っても、政令指定都市の場合は、例えば「横浜市に置く」と「横浜市中区に置く」というように、「区」まで定める例も結構あるようです。 政令指定都市では「市」が最小行政区画なんですが、東京は特別行政区なんで「区」が最小行政区画ってことも影響しているのか、はたまた、「市」までだと広すぎると感じるのか、それとも、類似商号があった時代は「区」ごとだったんで、それを分かりやすくするためだったのか。。。。結局理由は良く分かりません^^; とにかくっ!!! 定款で定めた場所以外に本店移転をするためには定款変更が必須となるわけです。 。。。で、おさらいです。 本店移転の効力発生は、①定款変更の日、②取締役会の決議の日(または、決議された本店移転の日)、③現実に本店移転した日、のいずれか遅い日とされています。 ですので、例えば、お引越しを伴わない本店移転なんかの場合(東京本社というのがもともとあって、別の場所からそこへ本店移転決議するだけ、というようなケース)は、③がないので、①か②のどっちか遅い日が本店移転日となるわけです。 仮に、「引越しは終わっちゃったんだけど、取締役会決議を忘れたっ!」というようなことがあったとしたら、取締役会では「本店移転の日」は定めずに(或いは「本日付で移転」として)本店移転先のみを決議します。 そして、コレも前に書きましたが、いつの時点が現実移転の日か。。。?
厳密には決まらないことが多いんです。 そこで、結局のところ、お引越しの近辺で「いつにしよっかな~♪」 と会社サンが考えまして、その日が「本店移転の日」として取締役会で決議される。。。というのが実務上の取扱いとなっております。 では、定款変更が伴う場合はどうしましょう? 続きはまた明日!
代表取締役の住所変更 はじめに この記事では代表取締役の住所変更と本店移転が同時に発生した場合の登記申請方法を説明しています。自宅住所を本店住所としていて会社を経営していたが、自宅の引越しをすることになったという方は以外と多いのではないでしょうか?そんなときの効率的な登記申請方法を説明していますので、ぜひ参考にして頂ければと思います。 意外と多い?自宅住所を会社の本店住所としているパターン 自宅住所を本店所在地として登記し会社を経営しているパターンは、スタートアップ企業や小規模の企業などによく見受けられます。その後、様々な理由から自宅の引越しをすることがあります。この場合、必然的に自宅の引越=会社の引越しとなり、登記上は代表取締役の住所変更と本店移転の変更登記が必要となります。 代表取締役の住所変更と本店移転登記は同時に申請できる? 代表取締役の住所変更登記と本店移転登記はそれぞれ単体で変更登記申請をすることもできますが、2つ同時に申請することもできます。単体で申請した場合は1つ目の変更登記が反映されたのちに2つ目の申請をする必要があり、最初の登記完了まで待たなければなりません。しかし、2つ同時に申請すると「待ち時間を考える必要がない」「1枚の変更登記申請書の準備で済む」というメリットがあります。 同時に申請した場合の登録免許税はいくら?