先日お休みを頂き、大阪で開催された『獣医がん学会』に出席してきました。 昨年も大阪で開催されました。 大阪と言えば、道頓堀、大阪城、通天閣、USJなど面白そうなところが満載です。 しかし、今年も観光名所はスルーです… 唯一の観光といえば、数秒だけ見切れた大阪城です。 たぶん大阪城です。 初寿司の店舗ではないと思います。(岐阜の人以外は分かりにくくてすいません) さて、一応「観光」も済ませたという事で、学会に行って参ります。 今回のテーマは『肥満細胞腫』でした。 肥満細胞腫とはなんだ! ?と言う方はこちらを⇩ 犬の肥満細胞腫 簡単にいえば、アレルギーなんかに出てくる細胞が、腫瘍化した悪性腫瘍です。 わんちゃん、猫ちゃんに非常に多いです。 そして厄介です。 何がやっかいかと言うと、悪性度が高いものは転移するし、 手術も大掛かりになりがちです。 二人とも肥満細胞腫で、大掛かりな手術になった子です↓ 犬の肥満細胞腫の断脚手術、お腹の手術 肥満細胞腫の治療は日進月歩 肥満細胞腫は研究が進みやすい分野です。 ここ5年くらいで大きく治療が変化しました。 手術や、放射線療法にも進歩がありますが、 最も進歩が大きいのは化学療法、いわゆる抗癌剤です。 抗癌剤というと人で髪の毛が抜けたりするタイプの抗癌剤がイメージされます。 もちろんそのタイプの抗癌剤も使われますし、重要です。 ただ、流れが変わってきています。 今の研究の多くに「分子標的薬(パラディア)」が使われています。 分子標的薬(パラディア)って?
肥満細胞腫のしこりはあまり触ったりもんだりしないで下さい!
犬の肥満細胞腫って肥満の犬がなるの?
最初にも書きましたが、肥満細胞腫の多くは皮膚や皮下組織のしこりとして発見されることが多いです。 しかし、見た目には他のガンとの区別がつきにくいガンですので、「ただのしこり」でも、様子を見ないでなるべく早く動物病院でチェックしてもらうことが重要だと考えます。 また、肥満細胞腫を予防できる方法は今のところ見つかっていません。 ですが、ガンについて一般的に言われていることは、不適切な食事や肥満、強いストレスがガンの発症と関わっていると考えられています。 そのため普段から、良質な食事を食べさせるようにする、適切な体重や体型を維持する、余計なストレスをかけないようにするといったことが重要かもしれません。 執筆者 帯広畜産大学 獣医学科卒業 略歴 北海道、宮城、神奈川など様々な動物病院の勤務、大学での研修医を経て、2013年に森のいぬねこ病院を開院。現在は2病院の院長を務める。大学卒業以来、犬猫の獣医師一筋。 所属学会 日本獣医学会、動物臨床医学会、獣医がん学会、獣医麻酔外科学会、獣医神経病学会、獣医再生医療学会、ペット栄養学会、日本腸内細菌学会 PS. 飼い主様からのお声をご紹介します。 犬の乳腺腫瘍 手術後にアガリクスで元気に! 実はうちの妹ハッピーは先月手術をしたんです。乳腺腫瘍の手術で体から見えてたのは下肢の右側2.5cmくらいでした、、、 犬の足にできたデキモノが小さくなりました! 【犬の病気】肥満細胞腫が疑われる症状に関しての獣医師さんへの相談内容｜みんなのペットライフ. 検査は昨年6月でした。大きくなるようならば切除手術以外の治療方法はないと言われました。切除は望まなかったのでデキモノはずいぶん大きくなってしまいました。キングアガリクス飲み始めて2ヶ月で、デキモノは小さくなり今は写真の通りほとんど、、、 犬の骨肉腫 転移が心配だったけどサプリメントで元気に! かれんは病気になって人間用のアガリクスを飲むようにしました。そしたら、最初は逃げてた。でもこっちも必死で命繋ぐ為に、、、
2020年1月20日 犬の肥満細胞腫について oncology disease 犬の肥満細胞種 犬の肥満細胞種とは?
AI対話カンパニーとして対話のDXを推進する株式会社AI Shift(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:米山結人)は、カスタマーサポート部門を抱える全国の法人・企業を対象に、AI電話自動応対サービス「ボイスボット」に関する調査を実施しました。 背景 近年、業務効率化やユーザーの利便性向上などを目的に、従来の電話やメールに加えてチャットボットやSNSなど問い合わせチャネルの多様化が進んでいます。 当社では、2020年4月より電話応対業務を自動化し、カスタマーサポートの業務効率化やユーザー体験の向上を実現するAI電話自動応対サービス「AI Messenger Voicebot」を提供しています。 また、これまで企業に必要な対話のDXの在り方を明らかにすることを目的としたリサーチを継続的に行っており、第1回目の調査ではユーザーの問い合わせチャネルにおける「電話」の重要性および、ボイスボット導入が企業イメージの向上に繋がることを示しました。 このたび第2回目の調査として、電話業務に対する企業の考え方の変化を明らかにすることを目的に、カスタマーサポート部門を抱える全国の企業を対象にアンケート調査を行いました。 調査トピックス ・カスタマーサポートにおける課題は「人材確保」「応対効率」「コスト」 ・全体の83. 9%の企業が電話での問い合わせが「かなりある」「まあまあある」と回答 ・全体の70. 0%の企業が電話での問い合わせの効率化を「とても感じている」と回答 ・電話での問い合わせ対応を他のチャネルで代替できないと感じている企業が67. 7% ・効率化する必要性を感じる理由は「人材確保」「応対品質の向上」 ・全体の77. 4%の企業がボイスボットを「とても導入したい」「やや導入したい」と回答 【Q01】カスタマーサポート部門における課題は何ですか? (複数選択可能) 【Q02】 IT活用、DXの加速が進んでいますが、貴社内でも動きはありますか? 【0120459040】からの電話は、世論調査アンケートに関する着信です。. 企業側におけるカスタマーサポートの課題はまず「コスト」、次いで「応対効率」と「人材確保」となっています。このような背景を受け、85. 0%の企業で企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)が進む中、カスタマーサポート領域でも近年チャットボットの導入などのDXが進んでいます。 【Q03】 貴社における電話での問い合わせ対応を、メールやチャット等の他の手段で完全に置き換えることができると思います 【Q04】 電話での問い合わせは、どれくらいありますか?
参院選の投開票日をひかえて、テレビや新聞各社による「世論調査」やネット企業による「アンケート調査」が行われ、選挙情勢が盛んに報じられている。今回の参院選は、インターネットを選挙活動に活用できる「ネット選挙」が解禁されたこともあり、ネットを活用した調査も目立つ。一方、固定電話などを使った従来の手法によるマスメディアの世論調査が偏向しているという批判もネットで散見されるようになった。私たちは日々、ニュースとして流れてくるこれらの調査をどう受け止め、活用すればよいのか。政治学者、東京大学先端科学技術研究センターの菅原琢准教授に聞いた。 ■ネットアンケート調査は"世論"を反映している? ――最近、ネットを利用した政治アンケートが盛んです。つい最近も、グリー、Twitter Japan、ドワンゴ、ヤフー、Ustream Asia、LINEのネット企業6社が、 共同企画「政治意識に関するアンケート調査」 を実施しました。結果を見ると、普段の支持政党、参院選で投票する予定の政党ともに自民党が最多でしたが、次点は共産党で、投票する予定の政党としては8. 7%。普段の支持率5. 2%(3位)から3%以上伸びています。これを受け、ある共産党関係者はツイッターで「ネット世論も激変がはじまりつつあります」と発言していました。こうした調査はネット、政治家や政党だけでなく、ユーザーである私たちも従来の世論調査と同じものとして受け止めてしまいがちなのですが、どこに違いがあるのでしょうか? 菅原准教授(以下、菅原): まず、そのプレスリリースに示されているデータから考えてみましょう。すぐに気がつくのは、回答者の性別比は、女性25%に対して男性が75%と男性にひどく偏っている点です。この調査結果では、男性の意見が強く反映されているわけです。一方、普通の世論調査でも、選挙でも、そこに代表される性別の比は半々です。 さらに、「政治に非常に関心がある」48. 7%、「政治にある程度関心がある」43. 世論調査やネットのアンケート調査をどう読む？ 菅原琢准教授に聞く（前編）【読解：参院選2013】 | ハフポスト. 1%と、政治に関心を有している人が合計で92%近くになっています。一方、「どちらとも言えない」4. 0%、「政治にあまり関心がない」3. 3%、「政治にまったく関心がない」0.
――一方で、マスメディアによる出口調査や世論調査、あるいはその手法に対して懐疑的な声がネット上では散見されます。現在、マスメディアが行っている世論調査は「偏っている」のでしょうか? 菅原: 「偏っている」という主張は、その人は「偏っていない数字」を知っていて成り立つものだと思います。しかし、こうした主張をしている人の中で、どなたか偏っていない「真の数字」を示した人がいたでしょうか?
――また、マスメディアとネット企業に共通する試みですが、ツイッター上の発言をビッグデータとして分析して、何が有権者の関心事なのかを知ろうとする取り組みもありますが、これも世論調査とは違うものととらえた方が良いのでしょうか?
報道の取材現場でセクハラが蔓延している実態を、Business Insider Japanでは報じてきた。では、実際に各社は、これまでに自社の社員が、取材先や取材先からセクハラやパワハラの被害を受けていると確認したことはあるのか。 はっきりと「ある」と答えたのは、14社中、2社のみだった。 朝日新聞社(広報部): あります。被害者保護の観点から、事例の具体的な内容についてはお答えできません。 共同通信社: 確認事例はあります。職員の被害申告や関係者の指摘に基づき、調査の上、相手方に抗議や要請を行うなどして対処しました。 あるなしには触れていないが、把握するための体制を整えている様子が伺える記述も。 毎日新聞社: 「弊社は専用の『ハラスメント相談窓口』を設け、従業員から被害申告があった場合には、事実関係を調査のうえ、会社として毅然とした対応をとることとしています。(一部抜粋) 読売新聞グループ本社(広報部): 当社は、取材記者が取材先等からハラスメントを受けた場合、当社が責任を持って抗議するなどの対応を行い、かつその記者が仕事の担当などで不利益とならないようにするなど、社員を守る措置を講じてきました 。 (一部抜粋) セクハラは黙認されている?