Intensive vs Standard Blood Pressure Control and Cardiovascular Disease Outcomes in Adults Aged >/=75 Years: A Randomized Clinical Trial. JAMA. 2016;315(24):2673-2682. Group SR, Wright JT, Jr., Williamson JD, et al. A Randomized Trial of Intensive versus Standard Blood-Pressure Control. 高齢者の高血圧を予防しよう！原因を知って対策を｜ブログ｜介護付有料老人ホーム｜ヴィンテージ・ヴィラ. N Engl J Med. 2015;373(22):2103-2116. 筆者 略歴: 1997年:大阪大学医学部卒業、2009年:大阪大学医学系研究科老年・腎臓内科学特任助教、2010年:同助教、2013年:同講師(2015年に老年・総合内科学に改組) 専門分野: 循環器、老年医学。医学博士 1984年:大阪大学医学部卒業、1985年:桜橋渡辺病院循環器内科医員、1993年:大阪大学医学部老年病医学助手、2002年:同大学院医学系研究科加齢医学講師、2004年:同助教授、2007年:同老年・腎臓内科学教授(2015年に老年・総合内科学に改組)、2014年:同附属病院副病院長(兼任) 老年医学。医学博士 転載元 公益財団法人長寿科学振興財団発行 機関誌 Aging&Health No. 85 Aging&Health(エイジングアンドヘルス)No. 85(新しいウィンドウが開きます) 新型コロナウイルス感染症対策について 新型コロナウイルス感染症の感染が再び拡大する可能性がある状況で、毎日ご不安に感じられている方も少なくないと思われます。特に高齢者の方におかれましては感染予防を心掛けながら健康を維持していくことが大事です。 そこで高齢者およびご家族に向けて健康を維持するための情報をまとめました。ぜひご覧いただき毎日の健康の一助となれば幸いです。 新型コロナウイルス感染症対策 無料メールマガジン配信について 健康長寿ネットの更新情報や、長寿科学研究成果ニュース、財団からのメッセージなど日々に役立つ健康情報をメールでお届けいたします。 メールマガジンの配信をご希望の方は登録ページをご覧ください。 無料メールマガジン配信登録
高血圧の治療では薬物療法、生活習慣の改善が基本です。生活習慣を改善するだけでも血圧は低下しますが、それでも下がりきらない場合には薬物療法を行います。 薬物療法は高血圧のタイプや他の病気の有無などを考慮し選択され、血圧の変動を見ながら微調整する必要があるため、定期的な通院が必要です。血圧が下がったからといって自己判断で内服を中断せず、医師の指示に従い治療を継続しましょう。 治療による目標血圧値(mmHg) 診察室血圧 家庭血圧 若年者、中年者 前期高齢者(65~74歳) 140かつ90未満 135かつ85未満 後期高齢者(75歳以上) 150かつ90未満 145かつ85未満 (様子を見ながら下げられれば) 糖尿病、慢性腎臓病患者 130かつ80未満 125かつ75未満 日常生活での注意点は?
頻尿・尿失禁 Ca拮抗薬は頻尿を助長する可能性のある降圧薬である。最も使用頻度の高い降圧薬であり有用性も高く、頻尿を一律に副作用として捉える必要はないが、頻尿の症状がある患者においては薬剤との関連を評価することが推奨される。サイアザイド系利尿薬では頻尿が続く可能性は低く、「塩分を尿に出す薬で、尿量はそれほど増えない」などを丁寧に説明することが必要である。腎機能低下時にサイアザイド系利尿薬の代わりに使用されるループ利尿薬は頻尿の原因となりえる。 高齢者高血圧の治療 1. 生活習慣の見直し 生活習慣には、減塩、運動、適正体重への減量のように降圧効果や降圧薬の効果増強を期待するもの、肥満、飲酒、喫煙のように、それ自体が心血管病発症リスクのために管理すべきものがあり、高齢者であっても積極的に適切な方向に修正を行う。しかし、現実的にはこれまでの生活歴や、本人の嗜好、現在の生活環境などによって指導が困難な場合も多い。また、極端な生活習慣の変更はQOLを低下させる可能性がある。 高齢者においては、その特殊性や併存合併症を考慮して、非高齢者高血圧で推奨されている目標値を参考に個別に対応する必要がある。本人だけでなく、家族や介護者を交えた指導、医師だけでなく栄養士、理学療法士など多職種が連携した指導も重要である。 2. 降圧目標の設定 高齢者でも原則として積極的な降圧治療が推奨される。高齢者高血圧の降圧目標について、日本高血圧学会による「高血圧ガイドライン(JSH2014)」では、74歳までは140/90mmHg未満、75歳以上では150/90mmHg未満(忍容性があれば140/90mmHg未満)としている。 JSH2014以降に発表された重要な大規模臨床試験として SPRINT が挙げられる。 SPRINT は糖尿病、脳梗塞の既往のない患者に対する積極治療(収縮期120mmHg未満)と標準治療(収縮期140mmHg未満)が心血管イベントや予後に及ぼす影響を比較検討した研究である 2) 。同研究では積極治療が標準治療に比べて心血管イベントや予後を改善させることが早期に示されたため、平均5年の追跡期間を3.
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臓器障害や合併症の診断 高齢者においては、無症候性の臓器障害を複数有することが少なくなく、慎重な評価が重要である。特に心房細動、大動脈弁狭窄症、大動脈瘤、頸動脈狭窄などは治療方針に大きく影響を及ぼす疾患である。 2. 本当は怖い高血圧の話･･･高齢者に多い特徴などについて詳しく解説！ | 配食のふれ愛. 認知症・認知機能障害 高齢者の生活機能に大きく関わる認知機能について、中年期における高血圧に対する降圧治療は認知症発症予防に関係するとされている。高齢者に対する適切な降圧治療が認知症発症予防に働くかは一定の結論が得られていないが、少なくとも認知機能を悪化はさせない。 認知機能障害のある高血圧患者について、認知症合併患者では降圧薬治療の有用性は証明されていない。MCIを含む認知機能障害の段階では、降圧治療が認知機能悪化を抑制することを示唆する報告が複数あるが、エビデンスレベルは低く結論できない。一方で、過度の降圧は認知機能低下と関連する可能性が高い。 認知機能障害を有する患者への降圧薬治療は、現段階では認知機能にかかわらず行うことが勧められるが、服薬管理に注意する必要があり、介護者の理解が重要である。逆に、服薬管理不良による残薬は、認知機能障害の1つの兆候でありえることに注意する。 3. フレイル 海外の大規模臨床試験である SPRINT のサブ解析では、75歳以上の高齢者でフレイルの程度にかかわらず積極降圧が予後を改善させることが示されている。少なくとも歩行可能なレベルのフレイルであれば、降圧が予後改善につながる可能性が高い 1) 。一方、大規模臨床試験に参加できないほど身体能力の低下した高血圧患者に対しては、降圧療法による予後改善効果は示されていない。介護施設入所者を対象とした観察研究(大規模臨床試験よりエビデンスの質は低い)においては、降圧療法によりむしろ予後が悪化することを示唆するものもある。 大事な点は、介入(栄養、運動、精神面など)によるフレイル予防とフレイルから要介護への移行の予防である。フレイルであれば、降圧薬治療の観点とは別に原因に応じて介入することが予後や生活機能維持に有用であり、積極的にフレイルの診断と対策を行うべきである。 4. 骨折リスク 降圧薬治療を新たに開始する際には、転倒・骨折リスクが増加する可能性がある。少なくとも、起立性低血圧や食後血圧低下が明らかな患者においては、降圧薬開始時や変更時に特に注意を要する。 一方で、サイアザイド系(類似)利尿薬を服用することで骨折リスクが減少することが複数の研究で報告されている。ただし、同じ利尿薬ではあるが、ループ利尿薬については骨折リスクを上昇させる可能性があり、注意が必要である。 5.
現在お使いのブラウザ(Internet Explorer)は、サポート対象外です。 ページが表示されないなど不具合が発生する場合は、 Microsoft Edgeで開く または 推奨環境のブラウザ でアクセスしてください。 公開日: 2016年03月02日 相談日:2016年03月02日 昨日の朝、車と自転車で接触事故を起こしました。 私が車で相手が自転車に乗ってるおじいさんです。 私が右折をして会社の敷地に入ろうとしていました。 その日、会社の前の歩道に引っ越しの大きなトラックが停まっており、歩道の見通しが非常に悪かったです。 私はいつも以上にゆっくりと敷地内に入ろうとすると、駐車しているトラックの影から自転車が出てきました。 急ブレーキを踏みましたが、軽く自転車と接触しました。私はおじいさんに「大丈夫ですか?警察呼ぶので…」と言うと「大丈夫大丈夫。」と言いながら立ち去ってしまいました。 私は名前だけなんとか聞いて、その足で警察に行き事情を説明しました。 警察の方は、相手が名乗り出てきたら連絡しますのでと言われました。 初めてのことなのでいまだに動揺しています。 他に私にできることはあるのでしょうか?
交通の危険を防止するための措置をとる 次に、自転車での歩行者との接触事故により道路の交通の危険を生じさせている場合にはそれを除去するための行動をしなければなりません。これも救護義務と同様に道交法上の義務になります。 たとえば、事故直後、自転車が道路上に倒れたままになっているなどしていれば、他の車両の通行との関係から第2の事故を招いてしまう危険があるため、安全確認を十分にした上、速やかに自転車を道路外に搬出するなどの措置を講じるようにしましょう。 ■ 3. 警察に連絡する 自転車事故を起こした場合でも警察に連絡する義務があります。 後でも説明しますが、この警察への連絡は被害者にけがのない場合でも同様に発生する義務であることに注意しましょう。 警察に連絡することにより、事故の状況や損害の有無・程度など事故に関する情報は客観的に記録化されることになりますから、被害者の後の損害賠償請求に資することはもとより、逆に被害者から不当請求された場合の加害者側の対応に資することもあります。 自転車事故に限らないことですが、交通事故のトラブルが発生したとき重要になるのは事故に関する客観的証拠ですから、警察官の事故直後の事情聴取や写真撮影等は将来の民事のトラブルを回避する意味もあるのです。 ■ 4. 保険会社に連絡する 最後は保険会社に対する連絡です。 自転車事故により被害者にけがを負わせたり、被害者の衣服や所持品を破損させてしまったりすれば、加害者である自転車の運転手は自動車事故と同様にその損害を賠償する責任を負うことになります。 このとき、自転車事故による損害の賠償について適用のある保険に加入している場合には保険会社による賠償対応のため必ず事故の発生を報告しなければなりません。 そもそも、自転車事故に適用される保険に加入しているのか分からない場合には、安易に無保険と判断することなく、落ち着いて、その点について確認するようにしましょう。 保険の名称としては「自転車保険」ではない場合でも、火災保険や生命保険などの保険内容の1つとして日常生活における自転車事故による損害の賠償を対象にしていることもありますから注意しましょう。 また、冒頭でも言及したように、現在はいくつかの自治体において自転車保険の加入が義務になっていますから、自転車の購入と同時に保険に加入しているケースもあるでしょうから、適宜、自転車を購入した販売店に保険加入の有無について確認すべき場合もあるでしょう。 軽い接触でぶつかった・かすった場合は?